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使えるくらうど勤怠管理for建設業

記事更新日: 2021/10/20

執筆: 編集部

編集部コメント

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」は、建設業に特化した勤怠管理システムです。勤怠管理にかかる手間やコスト削減を実現したい企業におすすめです！
日報データから勤怠と原価の管理が同時に行え、日報未提出者に向けた催促メール送信、GPS打刻など現場に嬉しい機能が揃っています。時間外や有給取得状況を可視化し共有する機能など、働き方改革にも対応できます。IT導入補助金、及び新型コロナウィルス拡大対策の特例助成金の対象ツールです。

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1. 勤怠管理

勤怠のみならず、工事現場ごとの労務費も合わせて集計が可能

2. 日報催促メール

日報の未提出者に向けて、提出の催促メールの送信が可能

3. GPS打刻

GPS機能により、出勤・退社時間と打刻した位置情報を送信可能

勤怠と工事現場ごとの労務費を同時に集計できる他、日報催促メール送信機能やGPS打刻機能など、充実した機能が利用できます。働き方改革にも対応しています。

料金や無料デモの詳細については問い合わせの必要があります。

費用対効果：

UIと操作性：

入力された日報データから、勤怠と労務費の同時集計が可能です。さらに、日報未提出者に向けた催促メールやGPS打刻機能など、便利な機能が利用できます。

サポート体制：

公式ホームページから遠隔サポートを受けることができます。

知名度：

本ツールを含む数種類のクラウド型管理システムがラインナップされている「使えるくらうどシリーズ」はよく知られた製品です。

導入ハードル：

使用する端末を限定することなく、ネットがつながる環境であれば、どこでも導入することができます。

このページの目次

1.
使えるくらうど勤怠管理for建設業の特徴3つ
1.1
1. 勤怠管理と労務管理の同時集計が可能
1.2
2. 日報を簡単に管理
1.3
3. 電子化と見える化で働き方改革対策を強くサポート
2.
使えるくらうど勤怠管理for建設業の料金プラン
3.
まとめ

使えるくらうど勤怠管理for建設業の特徴3つ

1. 勤怠管理と労務管理の同時集計が可能

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」の最大の特徴は、勤怠管理と工事単位の労務管理が同時に行えることです。

勤怠と労務費の集計は別作業、付け合わせるためには再入力しなくてはならないし大変…、と負担を感じている管理者は多いのではないでしょうか。

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」はクラウド型システムなので、現場や出先からなど、場所と時間を問わず日報の入力が可能です。

日報が入力されると、その日報データから勤怠と工事ごとの労務費が自動で集計されるので、勤怠集計と労務費集計を同時に行うことが可能なのです。再入力や転記をすることなく、日報を入力するだけで、勤怠と労務費の同時管理が可能なので、作業時間や手間の大幅な削減が期待できます。

また、管理者は入力されたデータから、作業員の勤怠状況をリアルタイムに把握することができるので、勤怠打刻の不正防止につながるでしょう。

工事ごとの労務費集計と勤怠集計が同時に行える

2. 日報を簡単に管理

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」の2つ目の特徴は、日報を簡単に管理できることです。現場からの日報がなかなか集まらない、締め日が近くなると一気に提出され対応が大変、という悩みを抱えている管理者は多いと思います。

そもそも、なぜ現場の作業員たちは日報の提出を後回し、後回しにするのでしょうか。それは、筆者もアルバイト時代の経験がありますが、入力のために事務所に戻ったり、空いている端末を探したりと手間がかかるからです。

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」はクラウド型システムであり、さらにGPS打刻機能を備えているので、作業員は時間・場所・端末を問わず簡単に日報の入力ができます。この機能により、日報の未提出そのものを減らすことが期待できます。

さらに、管理者は日報の未提出者一覧のリストをいつでも出力することができ、未提出者を把握することが可能です。日報未提出者には提出の催促メールを送信することができるので、締め日前に一気に提出される…、といった事態を回避することも期待できます。

毎日の日報を確実に回収し確認することができれば、勤怠や工事原価を始めとする工事の状況を、より正確に把握することが可能になるでしょう。

日報未提出者一覧

3. 電子化と見える化で働き方改革対策を強くサポート

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」の3つ目の特徴は、働き方改革対策のための機能が充実していることです。その主な機能はデータの電子化機能と見える化機能です。

まず、残業や休日出勤、有給休暇取得など、勤怠や労務に関わる各種の申請書類を電子化することが可能です。

その際、それまでに使用していた自社のExcel申請書類のレイアウトを取り込み電子化することが可能なので、それまでの慣れた作業手順で業務を継続することができるでしょう。さらに、電子化された申請書類への承認操作は電子データ上での自動押印が可能なので、申請と承認業務の手間を大幅に削減することが期待できます。

電子化された各種申請データと日報で入力された残業時間などが自動集計され、グラフになって表示されます。従業員の残業時間や有給消化の状況が、データを可視化することにより、より鮮明に把握できるようになります。

この「データの見える化」は、働き方改革対策において必須な機能と言えるでしょう。なぜなら、管理者が従業員の残業時間や有給取得状況を把握するだけでなく、従業員自身がグラフを通し、自らの残業時間や有給取得状況を実感することができるからです。管理者がいくら有給を消化するよう促したとしても、従業員にその自覚がなければ、社内全体で労働時間を短くしていくという、働き方改革の趣旨に沿うことは難しいでしょう。

申請データの電子化と見える化は、働き方改革対策を強くサポートする機能です。