無料勤怠管理システムについて

【2020年版】おすすめの無料で使える勤怠管理システム7選を徹底比較!

記事更新日: 2020/09/03

執筆: 編集部

スタッフの勤怠管理はどのように行っていますか?

タイムカードやExcelを使っての管理に限界を感じている企業、組織拡大によって従業員数が増加し管理が繁雑化している企業におすすめしたいのが勤怠管理システムです。

「でも勤怠管理にお金をかけられない…」「効果を数値化できないと社内稟議が通らない」

そんな時は、無料で使える勤怠管理システムの導入を検討してみませんか。

この記事では初めての企業でも導入しやすい無料で使える勤怠管理システムについてお話します。

おすすめの無料勤怠管理システム3選

1. 導入企業13,000社以上!『IEYASU』

画像出典元:「IEYASU」公式HP

特徴

IEYASU(イエヤス)は完全無料の勤怠管理システムです。フリープランではデータの保存期間が1年間と短いですが、社員数に制限がありません。

有料プランではメールでのサポートを受けられる他、データ保存期間の制限はなく、勤怠アラート(36協定など)機能を利用できます。有給休暇の自動付与も可能です。無料で利用すると広告が付きますが、有料プランでは広告は撤去されます。ICカードによる打刻機能もあります。

機能

・打刻機能
・日時勤怠管理
・シフト管理昨日

料金プラン

・無料プラン   0円/月
・有料プラン 3,800円/月~(年間契約は2か月分無料)

 

2. ずっと無料!『Pochikin』

画像出典元:「Pochikin」公式HP

特徴

Pochikin(ポチキン)はスマートフォンやタブレットで利用可能な無料勤怠管理システムです。

携帯デバイスでインターネットが繋がれば、どこでも勤怠の打刻やその修正・CVS形式での出力が可能です。

従業員数登録上限は50人です。現状、保存期間は無制限ですが、今後は2年間になる予定です。

機能

・携帯デバイスによる打刻
・ミスの修正
・CSV形式出力

料金プラン

無料

 

3. スタッフ10人まで永久無料!『フリーウェイタイムレコーダー』

画像出典元:「フリーウェイタイムレコーダー」公式HP

特徴

フリーウェイタイムレコーダーは初期費用、月額費用どちらも0円の勤怠管理システムです。

登録可能な従業員数が10人までと制限はありますが、ICカードで打刻もでき、シンプルで使いやすいことが特徴です。

勤怠管理の責任者権限は複数人に譲渡可能。有料プランも用意されており、登録可能な従業員数が無制限になります。さらに、操作サポートも受けられます。

機能

・ICカード打刻(Mac不可)
・複数の事務所での管理
・タイムカードの集計自動化

料金プラン

・無料プラン   0円/月
・有料プラン 1,980円/月

 

その他のおすすめ無料勤怠管理システム

タブレット タイムレコーダー

画像出典元:「タブレット タイムレコーダー」

特徴

月額費用は無料、勤怠データを出力する等の使い方も可能で、比較的小規模の店舗・企業におすすめの勤怠管理システムを兼ねたタイムレコーダーアプリです。

勤怠の自動集計や給与計算ソフトとの連携で、手間のかかる事務作業を大幅に効率化でき、ミスを防げます。ビデオ機能を活用して、社内のコミュニケーション活性化にも役立つでしょう。

料金プラン

全ての機能が無料で利用できます(3人まで)。

4人以上で利用の場合は、10人ごとのライセンス販売で11,000円となっています。

 

KOKODAS

画像出典元:「KOKODAS」

特徴

KOKODASは、ICカード対応のタイムレコーダーで、従業員5名まで月額費用が無料、それ以上でも99円/1名で利用可能な小規模企業にもおすすめの勤怠管理システムです。

時刻補正や、打刻忘れ防止など正確に時間を打刻できるような機能が充実しています。

料金プラン

月額料金0円で、従業員5名まで永久的に利用できます。

6名以上は、1人あたり99円、10人当たり880円の料金が発生します。

1拠点50人までなら2年目以降も更新料なしで利用できます。

 

MosP

画像出典元:「MosP」

特徴

自社社員の勤怠情報をより詳しく把握したいと考えている会社に適しています。

単なる出退勤管理機能のみならず、社員の残業申請などを含んだ多彩な機能が搭載されています。社員の役割分担があいまいになっているなど、工数管理の面で苦労している会社では重宝されるでしょう。

料金プラン

利用料金は無料です。

問い合わせやバージョンアップ対応など、有償サポートを利用する場合は従業員数100人以下で月額10,000円~となっています。

 

Hachikin

画像出典元:「Hachikin」

特徴

無料プランでも売上分析以外の機能は有料プランと変わらずに利用できるため、無料でも十分に活用できるサービスです。

小規模の会社向けのサービスであり、個人事業者や中小企業が勤務環境を整えるのに役立ちます。

 

料金プラン

利用料は月額 0円〜11,800円です。(フリープランのみ売上分析機能なし)
 
料金により利用できるユーザー数が変わります。
 
最高で20人までしか利用できないので、中小企業または個人事業主向けのサービスです。
 
 
 

自社にあう無料勤怠管理システムの3つの選定ポイント

1. 制限はあるか?

多くの無料システムは

  • 従業員数
  • 機能
  • データ保存期間
  • サポート

などに制限があります。

どこに制限があるかはシステムによって様々です。

従業員数はもちろんですが、必ず欲しい機能や必要なデータ保存期間をまず明確にしてからシステムを選びましょう。

サポートはオプションでお金がかかることもあるので、結果的に割高になることのないよう、サポートの有無・サポートにかかるコストを確認しておくことをおすすめします。

2.  初期費用

IDカードリーダーなど初期投資が必要なシステムもあります。(3,000円~6,000円)

モバイルデバイスで読み取る場合、既存のデバイスを用いれば費用はかかりませんが、所持していない場合は必要な台数分費用がかかってしまします。

例えばスマホを利用して打刻するシステムを導入したい場合、スマホを持っていない社員にスマホを貸与するのか、もしくはその社員だけ別の打刻方法にするのか、考慮する必要があります。

3. サポート体制

サポートにお金がかかるシステムもあります。

また、電話でのサポートを行っているシステムは少なく、メールまたはお問い合わせフォームによるサポートが多い傾向にあります。

前述の通り、導入時や運用時、サポートが必要になりそうなら、かえって高くなることも。

サポートにコストが発生するのかどうかを確認しましょう。

無料勤怠管理システムはなぜ無料?

  • 有料プランの契約への誘導のために無料プランを用意しているシステム
  • 他に主力事業があり、顧客開拓のために勤怠管理については無料で提供しているシステム
  • 広告表示でお金をとるシステム

など様々です。

無料だから何か裏があるんじゃないか、後々高額な請求が来るんじゃないかなど不安になるかもしれませんが、滅多にそのようなことにはなりません。

上記のような理由があり、お互いの利益になるようなシステムです。

無料=悪い ではありません。

今、エクセルで管理しているなら、エクセルと比べて業務工数を減らせるのか

という視点を持って導入を検討すると良いでしょう。

有料の勤怠管理システムとの違いを具体的に知りたい方はぜひこの記事を読んでみてください。


有料と言っても、低コストのシステムがたくさんあります。例えばジョブカン勤怠管理なら1ユーザーあたり、1か月200円。初期費用もかかりません。

1か月間は無料でお試しできるシステムもたくさんありますよ!

無料勤怠管理システムのメリット3つ

1. 正確な勤怠管理が可能

これまでExcelに再入力を行っていたのなら、システム導入により従業員の入力ミスを防げます。欠勤や早退の未申告による不正も予防可能です。

簡単に打刻可能なので、従業員が多い場合は特に顕著ですが、打刻にかかる時間も減り、多くの従業員の就業開始がスムーズになります。勤怠アラートを導入していれば、コンプライアンス違反の予防にもなります。

2. 業務効率の上昇とコスト削減

タイムカードデータの再入力やExcelでの操作が一切必要なくなり、すべて自動計算になります。

無料で本来必要な人員と時間を削減でき、その分を他の作業にまわせるので結果的にコスト削減にも繋がります。タイムカードの紙費用も削減できます。

3. 従業員にとっても安心

正確な勤怠管理により、これまで未申告だった業務にも給料が支払われるようになれば、サービス残業や無給での休日出勤がなくなり、従業員にとっては働きやすい職場になります。

さらにオンラインで休暇や早退の申請ができるので、申請書を書く手間が省けます。面と向かっては言い出しにくい休暇申請もオンラインなら申請しやすいため、スタッフの安心感・満足度が増すでしょう。

無料勤怠管理システムのデメリット2つ

1. サポート体制が乏しい

ほとんどの無料勤怠管理システムはサポートがありません。問い合わせフォームがあるものもありますが基本的には自己責任で管理しなくてはなりません。困ったときに頼れる場所がない不便さはデメリットです。

2. 従業員数の上限がある

小規模の会社であれば10人の最大管理人数で問題ありませんが、100人を超えてくるとなかなか無料にはなりません。制限のあるシステムが多いので、大規模組織が本格的に利用したい場合は有料のものを選ぶしかないでしょう。

まとめ

業務拡大により人員が増え勤怠管理が複雑化または工数が増加しているなら、勤怠管理システムの導入をおすすめします。

初めて導入するなら、まずは無料システムを利用して必要な機能を見極めてから有料プランに移行するのも一案です。

画像出典元:O-dan

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