建設業向け勤怠管理システムについて

おすすめ建設業向け勤怠管理システム7選を比較!メリットと選び方

記事更新日: 2020/10/16

執筆: 編集部

「直行直帰の従業員が多く勤怠管理が正確にできていない」「手書きの日報のため不正報告が多い」と悩んでいる担当者は多いのではないでしょうか。

そこでおすすめしたいのが建設業向け勤怠管理システムです。

建設業向け勤怠管理システムは、スマホからの打刻やGPS機能による打刻で不正な打刻を防止するだけでなく、勤怠状況や工事原価管理を自動集計してくれるので、複雑な勤怠管理をかんたんにすることができます。

この記事では建設業向けの勤怠管理システムの選び方、メリット・デメリット、導入する際の注意点を解説していきます。

おすすめの建設業向け勤怠管理システム3選

1. 月200円から導入可能!『ジョブカン勤怠管理』


画像出典元:「ジョブカン勤怠管理」公式HP

特徴

最大の魅力は200円/月で導入できる安さ。30人程度のベンチャーから1,000人以上の企業まで、全ての規模で利用可能です。主要な給与計算ソフトと連携できる便利なシステムです。

打刻方法

打刻方法は、PC/タブレット打刻・モバイルGPS打刻・ICカード打刻・指静脈打刻・LINE/SLACK打刻の5種類。

生体認証打刻が搭載されているので、不正打刻に悩んでいる企業におすすめです。

操作画面は、必要な情報が大きく表示されシンプルな印象です。

 

注目機能

勤怠管理機能のみなら月額200円で利用できますが、その他機能を追加すると費用が発生します。最低限の機能で始められることは大きなメリットです。

申請機能 アラート機能 シフト機能
〇(追加費用1人100円) 〇(追加費用1人100円)

 

運用のしやすさ

マニュアルがかなり充実しているので、初めて勤怠管理システムを導入する企業でも問題ないでしょう。

UI マニュアル整備 問い合わせ窓口
HPに動画説明あり 電話(平日のみ)・メール・チャット

 

料金プラン

10人以下の企業でも月額費用2,000円が発生するので、注意しましょう。

10人以下の企業向けに無料プランが用意されていますが、機能がだいぶ制限されます。(無料お試しとは別物)

初期費用 月額費用/ユーザー 最低利用料金 無料お試し期間
0円 200円~ 2,000円 30日間

 

実際に使った人の評判・口コミ

パソコンのon,offに合わせてログ時間が計算され、労務管理の観点では良いシステム。ただ、前日のログ時間の反映が遅いこともあるので、余裕をもった管理が求められます。
(商社:従業員500人以上)

レポート機能・集計機能は圧倒的にkintoneより優れています。外出する社員が多い場合は、交通費精算を同時にできるkintoneの方が良いかもしれません。
(コンサルティング:従業員30人以下)

 

 

2. あらゆる雇用形態・環境に対応!『マネーフォワード クラウド勤怠』

画像出典元:「マネーフォワード勤怠」操作画面
 
 

特徴

マネーフォワードが提供している会計・確定申告・請求書・経費・給与・社会保険など幅広いサービスと連携できることが最大の魅力です

打刻方法

打刻方法は、PC/タブレット打刻・モバイルGPS打刻・ICカード打刻の3種類。主要システムと比べると少ないです

操作画面は青が基調。管理画面はやや硬い印象ですが、打刻画面はイラストつきでわかりやすく、問題なく操作できるでしょう。



 

注目機能

全て追加費用なく利用できます。

申請機能 アラート機能 シフト機能

 

運用のしやすさ

動画でのマニュアルは用意されていません。

UI マニュアル整備 問い合わせ窓口
HPに画像つき説明あり 電話(平日のみ)・メール・チャット

 

料金プラン

最低利用料金が設定されているので、注意が必要です。

初期費用 月額費用/ユーザー 最低利用料金 無料お試し期間
0円 400円〜 2,980円+ユーザー数×300円 1ヶ月間

※30人までは、何人でも同額。

実際に使った人の評判・口コミ

MF給与で給与計算しているので、従業員情報や勤怠情報などのデータ移行が楽で良いです。ただ、ジョブカンに比べて細かい勤務体系を設定しきれないと感じています。ジョブカンは設定が大変ですが細かく設定できるので便利です。(IT関連:従業員30人以下)

打刻・申請も簡単で、マニュアルがなくても操作できます。アラートの種類がもっと多いとよいですね。(流通業:従業員500人以上)

 

 

3. タイムレコーダーが便利!『Touch On Time』


画像出典元:「Touch On Time」公式HP

特徴

Touch On Timeは、継続率99.7%という数字から分かるようにユーザーの満足度が高いことが特徴。導入企業数は20,500社以上、ユーザーは165万人以上で、実績が伸び続けています。

導入から運用まで万全の体制でしっかりサポートしてくれるシステムです。

打刻端末の種類が多く、指紋認証・ICカード認証・従業員ID+パスワード認証と3種類から選択可能。端末は、購入ではなくレンタルでも利用できます。

シフト作成など多彩な機能がオプション料金なしで利用できることも魅力です。

打刻方法

打刻方法は、PC/タブレット打刻・モバイルGPS打刻・ICカード打刻・指静脈打刻・指ハイブリッド認証・オリジナルタイムレコーダーの6種類。

生体認証打刻が搭載されているので、不正打刻に悩んでいる企業におすすめです。

注目機能

全て追加費用なく利用できます。

申請機能 アラート機能 シフト機能

 

運用のしやすさ

マニュアルがかなり充実しているので、初めて勤怠管理システムを導入する企業でも問題ないでしょう。

UI マニュアル整備 問い合わせ窓口
HPに動画説明あり 電話(平日のみ)・メール

 

料金プラン

初期費用 月額費用/ユーザー 最低利用料金 無料お試し期間
0円 300円〜 設定なし 30日間

 

 

その他のおすすめ建設業向け勤怠管理システム

現場勤怠

画像出典元:「現場勤怠」

特徴

「現場勤怠」は、2週間の無料お試しがあり、シンプルな機能が使いやすい勤怠管理システムです。

建設業界の職人にユーザーが多いガラケーにも対応し、タイムカードがわりに勤怠登録ができる他、管理者はリアルタイムで現場の勤怠情報を把握可能です。

自動集計を活用し給与計算も簡単に管理できます。

料金プラン

3カ月プラン 5人以内 10人以内 20人以内
月額費用 3,000円 4,000円 5,000円

 

※20名以上での利用に関しては別途問い合せの必要があります。

 

ShiftMAX

画像出典元:「ShiftMAX」

特徴

「ShiftMAX」は、現場での勤怠確認や工数管理を効率化したい企業におすすめです。

給与計算の自動化や、出退勤と従業員の作業内容を一括管理ができ、資料作成の負荷を削減したい企業にも有効です。

豊富な打刻方法があり、特に通話打刻は年配の従業員の方でも安心です。

料金プラン

・コンサルティング:0円
・初期費用:200,000円~(初回3カ月間分含む)
・4か月目以降:30,000円~ / 月

 

i勤怠@工事日報

画像出典元:「i勤怠@工事日報」

特徴

「i勤怠@工事日報」は、工事現場の煩雑な勤怠と日報管理を何とかしたい企業におすすめの勤怠管理システムです。

クラウド型システムの利点が最大限にいかされていて、勤怠・日報・経費の管理を楽に一元管理することが可能です。

また、工事現場に特化したシステムなので、中抜け時間の管理や現場単位での工数把握など、複雑な管理にも柔軟に対応できます。IT導入補助金適用の対象ツールです。

料金プラン

「新型コロナに負けるな」への応援キャンペーンとして、初期構築費用が半額の15万円になります。(2020年9月時点)

月額利用料については、カスタマイズ・有償オプションがあるので、問い合わせが必要です。

 

使えるくらうど勤怠管理for建設業

画像出典元:「使えるくらうど勤怠管理for建設業」

特徴

「使えるくらうど勤怠管理for建設業」は、勤怠管理にかかる手間やコスト削減を実現したい企業におすすめの建設業に特化した勤怠管理システムです。

日報データから勤怠と原価の管理が同時に行え、日報未提出者に向けた催促メール送信、GPS打刻など充実した機能が揃っています。

時間外労働時間や有給休暇取得状況を可視化し共有する機能など、働き方改革にも対応できます。

IT導入補助金、及び新型コロナウィルス拡大対策の特例助成金の対象ツールです。

 

建設業向け勤怠管理システムの3つの選定ポイント

1. モバイルデバイスに対応しているか

建設業向け勤怠管理システムを選定する際に必ずチェックして起きたポイントが、モバイルデバイスに対応しているかどうかという点です。

モバイルデバイス対応の勤怠管理システムであれば、現場従業員側は現場や移動先で打刻ができるようになるため勤務状況を報告しやすくなり、管理者側は現場従業員の正確な勤怠管理を行いやすくなるからです。

モバイルデバイスの例としては、PCやタブレット、スマートフォンといったものがあげられます。自社に合ったモバイルデバイス対応の勤怠管理システムを選定しましょう。

2.  自社で使いやすい機能が搭載されているか

次は、自社へ導入する勤怠管理システムにはどのような機能が必要かを明確にしましょう。

不正防止に役立つGPS機能、労働基準監督署への提出書類の作成機能、メールやアプリで日報の催促をする機能等、それぞれのシステムによって様々な機能があります。

また、システムや求める機能によって料金プランが変わるケースも多いため、使用したい機能が基本機能なのか、それともオプション機能なのかといった点についても確認しておきましょう。

3. 工事原価管理ができるか

数多くある建設業向け勤怠管理システムの中には、建設業において重要視される工事原価管理も行えるものもあります。

工事原価管理までできるシステムを選定すると従業員の勤怠管理だけでなく、自社の経営状態まで一元管理することが可能です。

建設業向け勤怠管理システム選定の際は、現在の経営状況やシステム導入後の会社経営方針等も含めて検討してみてください。

建設業向け勤怠管理システムを導入する際の注意点

建設業向け勤怠管理システムを日々主に利用するのは、現場の従業員です。そのため、操作方法が簡単かつ短時間で情報入力を完了させられるものを選択するようにしましょう。

また、下請け業者や工事部門管理の場合は、1人1人のアカウント登録が必要となる勤怠管理システムより、現場作業員が作成した作業日報等を一括で入力・管理できる出面管理システムの方が使い勝手が良い場合があるので、自社に適したシステムを見つけてみてください。

建設業向け勤怠管理システムのメリット3つ

1. 従業員の勤務時間を正確に把握できる

出退勤時間について、手書きの場合や一定期間の勤怠状況をまとめて提出する方法の場合、従業員の正確な勤務時間を把握することが難しく、記入漏れや不正等が起こりやすくなりがちです。

建設業向け勤怠管理システムを導入すれば、時間や場所にとらわれることなく簡単に毎回の出勤・退勤時に打刻が可能となり、正確な勤務時間を把握できるようになります。

入力漏れや残業時間の超過等をアラームで知らせてくれるといった機能を持つシステムもあるため、従業員にとっても会社側にとっても安心して勤怠管理が行えます。

2. 直行直帰も問題なくできる

自宅から現場へ直接行き、現場から直接帰宅するという直行直帰も、建設業向け勤怠管理システムで対応できます。

特に従業員が普段持ち歩き、使い慣れているスマートフォンで打刻が可能な勤怠管理システムがおすすめです。

GPS対応のものであれば、出退勤の不正打刻防止につながるので、管理者側も安心です。

3. 複数の現場でも勤務状況を自動集計できる

建設業では、従業員が複数の現場で同時に勤務しているという状況もあるため、管理者側はそれらの勤怠状況をいちいち手入力で集計するのは手間がかかります。

建設業向け勤怠管理システムでは、勤務データをシステムで自動集計し管理できるため、どの従業員が複数の現場で何時間就業しているか、一元管理できます。

建設業向け勤怠管理システムのデメリット2つ

1. 浸透するまでに時間がかかる場合も

簡単に操作できるシステムでない場合、新たな勤怠管理システムは現場の従業員に浸透しづらく、システム導入前よりもかえって手間がかかってしまう可能性もあります。

建設業向け勤怠管理システムを導入する際は、無料トライアルを使用する等して現場の従業員の声を聴き、従業員にとっても管理者側にとっても有益なシステムの選定を行うことをおすすめします。

2. 従業員との関係が薄くなってしまう場合も

建設業向け勤怠管理システムを導入すれば、会社に足を運ばなくても従業員の勤怠管理に関するデータを集めることが可能になりますが、管理者と従業員のコミュニケーションが希薄になる可能性があります

システムに頼りすぎず、管理者側の社員も現場へ足を運ぶ等、従業員との繋がりをしっかりと持つことも、会社の発展に繋がるでしょう。

まとめ

建設業ならではの悩みや問題点に対応でき、現場の従業員だけでなく管理者側にとってもスムーズに業務が行えるようになる建設業向け勤怠管理システム。

今後このシステムを活用してみたいと考えている方は、ぜひ今回ご紹介した建設業向け勤怠管理システムの導入の検討をしてみてください。

画像出典元:O-dan

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