リファレンスチェックサービスについて

【2023年最新】リファレンスチェックサービスのおすすめ9選を比較!

記事更新日: 2023/09/01

執筆: 川嶋志保

入社前の人物把握、採用のミスマッチを防ぐ手段として「リファレンスチェック」の需要が高まっています。

前職の上司や同僚などからアンケートに答えてもらったり、SNSチェックなどを行うことで、採用予定者の人物的評価・業務的評価をより詳しく知ることができます。

本記事では、リファレンスチェック領域に詳しい専門家のアドバイスを参考にしながら、サービスの選び方やメリット・デメリット、利用する際の注意点を解説していきます。

それぞれの特徴をまとめたので、比較検討する際のご参考にしてください。

この記事に登場する専門家

合同会社適正評価研究所 代表

西大條 浩一

法人を顧客とする信用調査会社で35年の斯業経験を経た後、平成30年に合同会社適正評価研究所を設立。

信用調査全般を取り扱い、採用関係では一般社員のチェックの他に幹部社員のいわゆる身体検査も範疇に含む。

『民間版セキュリティクリアランスの導入のすすめ』を提唱し、活動中。業界団体では過去に東京都弁護士協同組合特約店会理事、全国調査業協同組合監事など着任。

 

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リファレンスチェックサービスとは

現在の日本の法・慣習においては、トラブルを起こした、あるいはパフォーマンスが低い、といった理由で社員を辞めさせることは困難です。

トラブルを避けるため、応募者の人物像を「入社前」に把握したいというのが採用担当者に共通する願いでしょう。

そこで入社前の情報として、前職の上司や同僚、友人などから採用予定者の人物的評価・業務的評価をしてもらうことを「リファンレンスチェック」といいます。

従来からある「前職調査」とは、次のような違いがあります。

  前職調査 リファレンスチェック
確認する内容 公私ともにトラブルがないか、履歴書・経歴書に偽りがないかを確認する 人間性・コミュニケーション能力・職務遂行能力を確認する
主な利用方法 採用・不採用の決定 採用時の配属・ポジション・業務検討
主な問合せ先 前職人事担当者 前職上司・同僚、友人
問合せ方法 電話・メール、
興信所等第三者機関による文書
面接(対面・オンライン)、
文書(アンケート・推薦状)
動向 個人情報保護法により、本人の承諾なしに前職調査をすることが禁止されたため、効果が薄れたとして減少傾向

コロナ禍でのオンライン採用増加に伴い需要拡大
オンライン型・SNSチェック型などの登場で、より気軽に利用できるように

 

リファレンスチェックサービスの種類

リファレンスチェックサービスは、その実施形式によって、大きく2種類に分かれます。

それぞれに特徴がありますので、それを理解した上で自社に合うシステムを選定しましょう。

オンライン形式・ヒアリング形式

リファレンスチェックには画面上で回答を入力するオンライン形式と、インタビュアーとの応答によるヒアリング形式とがあります。

  オンライン形式 ヒアリング形式
主な目的 資質・能力・人物性の評価や
一般的な問題属性のチェック
資質・能力・人物性の評価とともに
個別に問題属性のチェックに注力したい場合
トータルコスト 一人あたり数千円~ 標準的レベル:一人あたり10万円程
簡易的レベル:一人あたり5万円程
本人と協力者の
負担度
【負担度:低い】
協力者は都合の良い時間に画面上で回答入力できるため負担は少ない、そのため本人も依頼しやすい。
【負担度:高い】
協力者はインタビューの時間確保や、応答への負担感はそれなりに高く、そのため本人としても頼みづらい。
質問内容の自由度 【あまり効かないものも】
システム上の回答の組み合わせから文章が生成されるので自由度はあまり効かない。文章入力で対応するものもある。
【比較的高い】
インタビューなので比較的自由度は高い。ただしセンシティブな内容、企業秘密に係る内容はNG。
報告書 【可視化・相対比較しやすい】
回答の組み合わせから数値化、文章が文章が自動生成されるので可視化しやすく、他の候補者との比較が相対的にしやすい。
【具体的でわかりやすい】
インタビューの応答から会話、言葉、ニュアンスが報告書になるので具体的で分かりやすい。協力者の話が直截的に読み取れる。

 

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

オンラインの場合、本人への忖度から、マイナス面は『どちらとも言えない』『普通』といった無難な選択になりやすい可能性がありますが、協力者が真摯に向き合う人であれば、文章欄にストレートに書き込んでくれる期待も出来ます。

一方、ヒアリングの場合は、会話の流れやアイスブレイクで話を引き出せる面もあり、心にないことを言う時には躊躇が出るため、信憑性はニュアンス上で判断できることが多いです。オンライン形式にもヒアリング形式にも長所短所がありますので、自社のその都度の目的にあわせて最適なサービスを選択しましょう。


※なお本記事で紹介する西大條氏のコメントは、ヒアリング形式のリファレンスチェック提供会社としての立場から、上記のようなオンライン形式とヒアリング形式双方の特徴、メリット、デメリットを踏まえたうえでのフラットなアドバイスを掲載しております。

リファレンスチェックサービス利用時の注意点

事前の同意が不可欠

リファレンスチェックを行う際は、本人の同意を事前に得る必要があります。

もし事前の同意なしに行うと、個人情報保護法に抵触してしまいます。

正しく実施するには、

  • 候補者や推薦者の個人情報を取得すること
  • その個人データを提供すること

について確認しておくことが必須です。

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

リファレンスチェックの実施を本人に通知し、同意を得ることはコンプライアンス上必須です。口頭でも良いとされますが、同意書を用意する会社が多いです。また、同時にネット検索などでネガティブデータチェックを行うケースが多いですが、SNSに関してはプライベートの評価になり、誰でも自由に見れるものなのであえて伝える必要はないと思います。

 

依頼するタイミング

リファレンスチェックの結果が良くなかったからといって、内定を取消すことは基本的にできません

内定を出した後では労働契約が成立したことになるからです。

リファレンスチェックで得た情報を効果的に活用するために、どのタイミング(1次選考後・最終選考前など)で依頼をかけたらよいのか、事前にしっかりと検討しておきましょう。

結果の開示と情報管理

不採用の場合にリファレンスチェック結果の開示を求められることがありますが、一般的に不採用の理由は開示しないのと同じで、リファレンスチェックの結果も開示する必要はありません

あとで齟齬のないように、リファレンスチェックの位置づけや情報の取り扱いについて、本人・協力者に事前にしっかり伝えておきましょう。

また、リファレンスチェックの結果情報の、社内での共有範囲も決めておく必要があります。

内容がプライベートに及ぶこともあるので、本人入社後に社員からその内容が漏れ伝わったりすることのないよう、注意が必要です。

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

リファレンスチェックの結果を本人に開示しないことは協力者にも伝えますが、それは忌憚のない協力を求めるためでもあります。また、もしリファレンスチェックの結果が悪いことをそのまま伝えると協力者の立場が難しくなりますので注意しましょう。

 

おすすめのリファレンスチェックサービス5選

おすすめのリファレンスチェックサービスの比較表

回答率90%!オンライン完結も手軽な『back check』

画像出典元:「back check」公式HP

特徴

back check(バックチェック)は、オンラインの手軽さ、90%以上の高い回答率、平均3日というスピードを強みとしています。

質問自動生成機能や個人情報保護法に遵守したセキュリティ、画像認証確認や回答制限など偽装対策がしっかりされているなど、初めての方や不安がある方にも、簡単な操作で安心して利用できる使いやすさもポイントです。

スタートアップ企業向けには、お得な特別プランが提供されているのも嬉しいポイントです。

料金プラン

・詳細はお問い合わせが必要です
・無料トライアルなし
・VC連携プラン※:月額利用料75%OFF、サポート無料

※back check提携先ベンチャーキャピタルから出資を受けているスタートアップ企業限定

 

採用のミスマッチゼロへ!『Parame Recruit』

画像出典元:「Parame Recruit」公式HP

特徴

Parame Recruit (パラミーリクルート)の特徴は、基本のリファレンスチェックに加えて背景調査オプション、リファレンス取得後に回答者へ追加質問できる点です。

より確実な情報を得ることができるので、正社員採用のみならず業務委託発注の際にもおすすめのサービスです。

料金プラン

・従量課金プラン:15,000円*/ 回(税別) *10回分購入時
・使い放題プラン:50,000円  / 月(税別)
・無料トライアルあり

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身分証明が不要で回答者の負担軽減!『NonMis RECRUIT』


画像出典元:「NonMis RECRUIT」公式HP

特徴

「NonMis RECRUIT」は、経歴詐称やスキルギャップなど採用後のミスマッチを防ぐリファレンスチェックサービスです。

面接では見抜けない反社チェックや異常な素行も、第三者による客観的な評価を得ることで適切な採用判断ができます。

一般的なリファレンスチェックとは異なり、身分証明が不要、AI自動ガイダンスによる回答なので推薦者の負担軽減につながります。

料金プラン

コンプライアンスチェック、リファレンスチェックは利用件数分だけ課金される従量課金プランと月額定額プランが選択可能です。

大規模採用などリファレンスチェックの対象者が多い場合は、月額定額プランを利用したほうがコストが節約できる可能性があります。

  コンプライアンス
チェック
リファレンス
チェック
バックグラウンド
リサーチ
従量課金プラン
(税別)
1,500円 8,800円 35,000円
月額費用
(税別)
100,000円~ 100,000円~ なし
無料トライアル あり あり あり
※初回のみ

 

 

採用だけでなく長期的な人材戦略にも活用できる!『ASHIATO』

画像出典元:「ASHIATO」公式HP

特徴

ASHIATO(アシアト)は人材事業大手エン・ジャパンが手掛けるレファレンスチェックサービスです。

これまで約15万社の採用支援ノウハウを活かした独自アンケート、面接時や入社後に活用できる面接アドバイス&レポートを提供してくれます。

依頼はとっても簡単で、候補者の基本情報登録と候補者への事前連絡をしたら、あとはレポートを待つだけ。

平均3営業日以内に第三者意見を獲得できるスピードも魅力です。

料金プラン(税別)

  チケットプラン 定額課金プラン
利用料 3万円~/人 要問合せ
サービス内容 導入コンサルティング
運用サポート
導入コンサルティング
運用サポート
定期的な振り返りミーティング
今後の採用活動への
コンサルティング


※サービスの概要については、以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。

ASHIATO 含むリファレンスチェックの資料をDL

 

 

月額10,000円~使い放題!『ネンタメ』


画像出典元:「ネンタメ」公式HP


特徴

「ネンタメ」は、様々な採用前調査をワンストップで実施できるリファレンスチェックサービスです。

採用後に発覚するスキルギャップ、カルチャーギャップ、経歴詐称などで発生するトラブルを、採用前のリスク調査で未然に防ぎます。

リファレンスチェック、バックグラウンドチェック、反社・コンプラチェックなど様々な採用前調査を実施可能。

初期費用なし・月額1万円で使い放題」という業界最安の料金プランで、最低契約期間も1ヶ月なので、費用を抑えたい企業に特におすすめです。

導入時や運用面のサポートを全て無償で提供しているので、リファレンスチェックに詳しくない企業でも安心して利用できます。

料金プラン

「ネンタメ」は、初期費用なし・月額1万円で使い放題となっています。

最低契約期間も1ヶ月とリファレンスチェックをお試ししてみたい企業におすすめです。

バックグラウンドチェックや、反社・コンプラチェックはオプション提供となっております。

初期費用(税別) 0円
月額費用(税別) 10,000円(使い放題)
最低契約期間 1ヶ月
オプションメニュー 要問合せ

 

 

その他のおすすめリファレンスチェックサービス

MiKiWaMe

画像出典元:「MiKiWaMe」公式HP

特徴

SNSチェックサービスMiKiWaMe(ミキワメ)では、弁護士監修の専門調査チームが採用予定者のSNS・Webの投稿内容をチェックしてくれるのが特徴です。

自社では調べきるのが難しいSNSチェックを、初期費用無料・2万円/件の低コストで依頼することができます。

求職者だけでなく社員のチェックも可能で、社員によるSNSトラブルリスクを減らしたい企業にもおすすめのサービスです。

料金プラン(税抜)

利用料 初期費用 無料トライアル
2万円/件 無料 なし

 

 

oxalis

画像出典元:「oxalis」公式HP

特徴

oxalis(オキザリス)は英語・海外調査も行っているので、外国人採用予定者にも対応できます。

リファレンスレターは回答率99%、最短2~3日のスピード取得が可能で、依頼から受取まで完全オンラインなので余計な手間がかかりません。

料金プラン(税別)

調査方法と対象地域・言語によって、全部で6つの料金プランが用意されています。

どのプランも無料トライアルはなく、初期費用は0円です。

  A B C E E+ E++
利用料(/回) 3万円 7万円 8万9千円 3万円 4万円 9万8千円
調査方法 オンライン オンライン
・電話インタビュー
オンライン
・電話インタビュー
オンライン オンライン オンライン
・電話インタビュー
対象地域 国内・海外 国内のみ 国内・海外 国内・海外 国内・海外 国内・海外
言語 日本語 日本語 英語 英語 英語 英語

・その他費用:現地へ赴いた場合の交通宿泊費、日本語翻訳費用

 

Ploy

画像出典元:「Ploy」公式HP

特徴

Ploy(プロイ)はリファレンスチェックもできるSNSツールです。

応募者が記載した活動履歴(ライフログ)をもとに、チャット形式で質問ができます。

自社だけでなく他社への受け答えまで閲覧できるので、採用予定就活生のポテンシャル・信頼性などをより深く知ることができます。

料金プラン

・詳細はお問い合わせが必要です
・最大2ヶ月間 0円キャンペーン実施中

 

MiKiWaMe Point 

画像出典元:「MiKiWaMe Point」公式HP

特徴

MiKiWaMe Point(ミキワメポイント)は、初期費用0円、評価人数制限なしの使い放題が魅力。

月額1万円から始められ、初期コストの心配がありません。

また、スタンダードプランなら、リファレンスチェックと併せて反社チェックが利用できるのも大きなポイントです。

料金プラン(税込)

  ライトプラン スタンダードプラン
反社チェック なし あり
利用料 11,880円 22,880円
初期費用 無料 無料
無料トライアル あり・10日間 あり・10日間

 

 

リファレンスチェックサービスの選び方

トータルコスト

採用候補者一人あたりの従量課金制や人数無制限の月額固定制など、利用料金のほか、初期導入費用、サポート・コンサルティングといったオプション費用がかかってきます。

1件当たりの料金だけでなく、トータルコストに注意して選定しましょう。

調査を依頼する予定人数や頻度、コンサルティングまで依頼するかどうかなど、事前に検討しておくことをおすすめします。

 

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

オンライン形式は、トータルコストを抑え、多人数に実施するときに資質・能力・人物性を可視化しやすく、相対的に評価するのに使い勝手が良いといったメリットがあるといえます。一方で問題属性のチェックに関してはヒアリング形式に比較すると難しいので、ある程度のレベルの人材が集まっている前提で使うと良いでしょう。

 

質問内容と調査範囲

サービス会社側で質問事項が用意されている場合は、自社が聞きたい内容になっているか調査範囲がどこまでかを確認しておきましょう。

質問事項の中に「勤務状況」「人物像」「職務遂行能力」の3つの観点は必須事項です。

調査範囲は、前職場からのリファレンスレポートだけでよいのか、SNSチェックや反社チェックをするのか決めておく必要があります。

また、実施会社から希望する質問を求められた場合は、センシティブな項目、前職の企業秘密や営業秘密に準ずる項目を入れ込むと、本人や協力者の拒否感を強める恐れがありますので注意しましょう。

回答率(実績)

リファレンス先からの回答率や、実際に調査レポートを納品するまでのスピードも気になるところです。

そのサービス会社全体の実績を聞くのはもちろんですが、自社と同規模の導入実例を聞いておくと安心です。

業界内におけるリファレンスチェックの認知度や反応から回答がもらえるか不安な方は、調査未完了時に返金保証のあるサービスを選ぶとよいでしょう。

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

リファレンスチェックの作業に入ってから、協力者に断られたり連絡がつかない等の理由で中止になるケースがあります。そうした場合の料金が設定されているかどうか確認しておいた方が良いでしょう。

 

リファレンスチェックサービスのメリット

採用ミスマッチの軽減

採用は、履歴書や、数回の面接で得られる情報をもとに、適正人材を判断する難しい業務です。

候補者が自分で語る情報だけでなく、多面的な理解が足りないまま内定を急ぐと、結果的に採用のミスマッチが起きたり、早期離職の原因ともなります。

そこで、候補者の人物像や実際の働き方など、「実際に自社に合う人物なのか」を判断する材料として、リファレンスチェックが非常に有効となるのです。

入社後のマネジメントの最適化

リファレンスチェックは、採用・入社にあたっての効率化だけでなく、入社後のマネジメントにも非常に有用です。

調査で知り得た人物像にあわせて、上司・部下・チーム編成案を練ることも可能ですし、どのような環境下でパフォーマンスを上げやすいのか、モチベーションアップにはどのようなサポートが有効かなどを育成案に生かすこともできます。

このように、リファレンスチェックは "問題がないかをチェックする" リスクヘッジの観点だけでなく、ポジティブな活用にも多分に生かすことができるのです。

リファレンスチェックサービスのデメリット

不安感・警戒感を持たれる

近年、国内でもリファレンスチェックの利用が増してきましたが、外資系企業などの経験者でない場合、「今回初めてリファレンスチェックを受ける」という方がまだまだ多いのが現状です。

また、初めての方は、「何を調べられるんだろう?」と不安や警戒感を持つのが普通です。

実施する際には、それを払拭するため、内容について丁寧な事前説明を実施しましょう。

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

もちろん実施会社の方からも事前説明があるはずですが、採用担当の方からも確認する内容は資質・能力・人物性についてであること、厚労省のガイドラインにある配慮すべき14項目(参考:厚労省HP)には触れないことを明確に伝えた方が協力を得られやすいと思います。

辞退される可能性

専門家の方へのヒアリングによると、リファレンスチェックを理由に本人が辞退する可能性を懸念する採用担当者の方の声も時にあるようです。

しかしながら、リファレンスチェックは本人に何もやましさや後ろめたさがない場合は、推薦状になり得るものです。

特に、大人しく奥手な性格で自己PRが苦手という人の場合は、強みや実績を代弁してくれるので武器にもなりますので、さらに深く人物像を知ることができるメリットの面も伝えて、前向きに受けていただけるよう進めると良いでしょう。

適正評価研究所 代表
西大條 浩一氏

一方で、虚偽申告や問題属性のある人は多くの場合リファレンスチェックの通知に同意せず、辞退していきますが、それはそれで自動的にスクリーニング機能を果たすことになります。もちろんダメ元、開き直り、たかをくくって辞退せずに同意する人もいるので、同意したから大丈夫ではなく、しっかり実施する必要があります。

 

まとめ

この記事では、リファレンスチェックサービスのおすすめサービスとその特徴について解説しました。

これまでの前職調査で人物像把握に結果が出せなかった企業や、オンライン面接での評価に不安が残る企業には、リファレンスチェックサービスをぜひ活用してみましょう。

リファレンスチェックで、仕事に対する姿勢や人間性・能力を把握し、入社後すぐに立ち上がれるよう環境を整えることができます。

オンライン完結型からSNSチェック代行まで、様々なファレンスチェックサービスがたくさん登場して障壁も小さくなった今、リファレンスチェックは「入社前に当たり前に行うこと」になる可能性が高いサービスといえるでしょう。

画像出典元:O-dan

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