記事更新日: 2024/02/27
日本では人材不足に悩む業界が多く、特にIT業界は2025年に約43万人ものIT人材が不足すると予想されています。
国内でのIT人材獲得は困難を極めることから、近年、外国人エンジニアに注目する企業が増えてきました。
今回は外国人エンジニアを採用するメリットとともに、おすすめの採用サービスを厳選してご紹介します。
外国人エンジニアを採用するために必要なポイントや注意点も併せて解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
国内ではすでにエンジニアの採用はどの業界も争奪戦となっていて、求人やスカウトメールを出しても優秀な人材はなかなか獲得できません。
経済産業省が発表したDXレポートによると、2025年には約43万人ものIT人材不足が予想されていて、これからますますエンジニアの採用が難しくなります。
外国人エンジニアは自国での就職難によって日本での就職を目指している人が多く、25〜35歳と若手の人材も多い傾向です。
まだ外国人エンジニアを積極的に採用している企業は少ないので、中小企業であっても優秀な若手エンジニアを採用できる可能性が高いでしょう。
外国人エンジニアは自国語や日本語だけでなく、複数の言語を習得していることが多いため、海外向けプロジェクトの発足を検討している企業におすすめです。
海外進出予定の国や地域で現地採用すれば、現地のトレンドや情報が手に入りやすいため、競合他社よりも有利な状態で海外進出できるでしょう。
特に中国や東南アジアのIT進化は早く、最新のIT技術は中国語やベトナム語で書かれているものも増えています。
翻訳では読み取れない、解釈やニュアンスの違いも現地のエンジニアであれば正しく理解することが可能です。
グローバルな企業を目指すのであれば、外国人エンジニアの採用は重要といえるでしょう。
日本での就職を目指す外国人エンジニアはハングリー精神が旺盛で、勉強にも意欲的なことが多いです。
また、違う文化や価値観を持ったエンジニアは、社内にとっても新たな刺激となりやすく、企業にいい影響を与えてくれるでしょう。
外国人エンジニアの採用により、企業全体のコミュニケーションが活発化すれば、新しいアイデアが生まれるかもしれません。
外国人エンジニアの採用に関する実態調査でも、目的を達成できた理由に「向上意欲が高い人材を採用できたから」と回答している企業が38.5％もありました。
参考｜外国籍ITエンジニアの採用に関する実態調査（ビズメイツ株式会社）
画像出典元：「 RISE for Business」公式HP
RISE for Businessは「IT・機電・建設」分野に特化した採用マッチングサービスです。
ベトナムやミャンマーを中心に、日本企業で働きたい様々な国籍のIT/機電/建設エンジニアが25,000名登録しています。
18年の海外人材事業を経て形成された、900,000名の独自コミュニティに発信ができます。
初期費用/月額費用0円かつ完全成功報酬型のため、採用決定まで費用は一切かかりません。
イベント開催サービスでの自社説明会やセミナーにより、短期間での母集団形成も見込めるでしょう。
採用事務代行や外国人採用特化の適性検査「CQI」レポートの閲覧、入国サポートなど、採用プロセス全体におけるオプションサービスも豊富です。
| Sプラン | Mプラン | Lプラン | |
| 初期費用 | 無料 | ||
| 月額費用 | 無料 | ||
| 採用時成功報酬 （税抜） |
40万円/名 | 60万円/名 | 80万円/名 |
RISE for Business を含む資料を一括ダウンロード
画像出典元：「IT JOBs in Japan」公式HP
IT JOBs in Japanは、日本語教育機関である日本語オンラインスクールが運営する、外国人ITエンジニア専門の人材紹介サービスです。
日本語オンラインスクールが運営しているので、候補者の日本語レベルを事前にスクリーニング。
業務でのコミュニケーションに支障がない、日本語レベルJLPT N2以上の候補者をメインに紹介してくれます。
完全成果報酬制なので、採用が決定するまで費用が一切かからない点も魅力です。
ITエンジニアに特化しているので、他分野の採用がしたい場合には注意が必要です。
IT JOBs in Japanは、初期費用0円、完全成果報酬制です。
採用決定時の年収の35%の紹介手数料のみかかります。
画像出典元：「NINJA」公式HP
NINJAは、世界146カ国・約40,000人の外国人エンジニアが登録している求人サイトです。
登録者の93％が日本在住であり、日本語ビジネスレベル以上の会員が約87％も在籍しています。
完全成功報酬型のため、外国人エンジニアの採用が決定するまでは初期費用、採用報酬が発生しません。
候補者をスカウトする際は、在留資格や国籍、母語、日本語・英語力、その他スキルなど、細かく検索できます。
また、人材派遣・紹介サービスも提供されていて、募集から面接、採用までサポートしてくれるため、初めて外国人エンジニアを採用する企業も安心です。
| 募集タイプ | 初期費用 | 料金（税抜） | |
| 自社採用利用 | 社員/契約社員/業務委託 | 無料 | 200,000～400,000円/人 |
| パート/アルバイト | 50,000円/月 | ||
| 人材会社利用 | 社員/契約社員/業務委託 | 紹介料の20％/人 （最低60,000円） |
|
| 派遣/パート/アルバイト | 100,000円/月 |
画像出典元：「Buluee」公式HP
Bulueeは電気や機械、建設や工場系など、ものづくりに特化したエンジニアが多数登録している人材紹介サービスです。
登録者の国籍割合はアジアが85.7％と圧倒的ですが、ヨーロッパやアメリカ、アフリカなど世界中の優秀なエンジニアも登録しています。
登録者の約87％が25〜35歳と若手であり、就業後の定着率も98％と高いため、次世代のエンジニア育成に課題を感じている企業にぴったりです。
定着率の高さの秘訣は入社後の定期的なフォローにあり、人事担当が忙しくて外国人エンジニアのサポートができない場合もきめ細やかに対応してくれるでしょう。
また、求人票さえあれば、打ち合わせ無しで候補者を紹介してもらうことも可能です。
詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「マイナビ Global Agent」公式HP
マイナビ Global Agentは、大手求人サイトであるマイナビを運営している株式会社マイナビが提供している留学生専門の人材紹介サービスです。
韓国やベトナム、台湾にパートナー企業があり、国内外で採用イベントを多く開催しています。
はじめて外国人エンジニアを採用する企業の不安を解消するために、在留資格のサポートサービスやジョブマッチング会など手厚いサポートが特徴です。
登録者は27,000名以上と多く、日本語N1レベルが55％、N2レベルも36％と日常のコミュニケーションに困ることはないでしょう。
費用は完全成功報酬制で、万が一内定者が辞退したり、30日以内の早期退職をしてしまったりした場合は返金制度も利用できます。
詳細についてはお問い合わせが必要です。
画像出典元：「Long Wave」公式HP
「LongWave」は、即戦力ITエンジニア約3,000名のタレントプールを活用し、企業の成長を支援するハイレイヤーに特化した人材紹介会社です。
エンジニアに特化しており、技術に理解をもつバイリンガルリクルーターが国籍問わず質の高い候補者を紹介をしてくれると評判の会社になります。
「完全成果報酬」のため初期コストはかからず、低リスクで確実に良いエンジニアを採用したい企業におすすめです。
Long Waveの料金体系は、完全報酬制を採用しており、初期費用や月額固定費用は発生しません。
採用されるまで相談から紹介まで何回でも無料なので、納得いくまで繰り返し相談可能です。
採用後の具体的な料金は初回相談にて案内されるので、問い合わせしてみましょう。
Long Wave 含む外国人エンジニアの採用の資料を一括DL
画像出典元：「Jelly fish」公式HP
Jelly fishは「経営者が選ぶ、満足度が高いと思う外国人ITエンジニア紹介会社NO.1」にも選ばれたダイレクトリクルーティングサービスです。
転職データベースに登録している20,000名以上の外国人ITエンジニアだけでなく、50種類以上のSNSやコミュニティなどを活用し、転職潜在層にもリーチできます。
AIやブロックチェーンなど、日本では採用難度の高いエンジニアが多いため、最先端技術に長けた人材を探している企業におすすめです。
また、登録しているエンジニアの91％は35歳以下と、若手エンジニアが多いのも特徴のひとつです。
就労ビザの申請サポートも無料で提供されているため、申請に慣れていない企業も安心でしょう。
▶初期費用：無料
月額利用料の詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「G talent」公式HP
G talentは外国人エンジニアの採用に特化した転職エージェントサービスです。
日本語と自国語のバイリンガルエンジニアや、AIやIoTなど最新のIT技術に知見のあるエンジニアなど、即戦力になるエンジニアが多く登録しています。
マッチングはITに強いキャリアコンサルタントが担当し、自社と登録者のスキルマッチや社風に合うかなどをしっかりと見定めてくれます。
また、G talentはビジネスに特化したオンライン英会話スクールを運営しているビズメイツ株式会社が運営しているため、日本語レッスンを依頼することも可能です。
外国人エンジニアを初めて採用する企業には、受け入れるためのマインドセットやアドバイスも受けられます。
詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「Bridgers エンジニア」公式HP
Bridgers エンジニアは海外に住んでいる外国人エンジニアを、現地で直接面接し採用できる採用サービスです。
自社の採用基準にあった人材を集客し、現地にて企業説明と面接会を同時に行うため、候補者の温度感を実際に感じ取れます。
候補者は日本での留学経験やワーキングホリデーの経験がある方が多数であり、面接会も日本語で問題ありません。
また、従業員100名前後の企業での採用実績が豊富なため、人材不足に悩む中小企業でも優秀なエンジニアが獲得できる可能性があります。
初期費用や月額費用はかからず、成功報酬型となっていて、現地面接会のコストも渡航費のみです。
▶初期費用：無料
▶月額利用料：無料
成功報酬の詳細は、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「インバウンドテクノロジー」公式HP
インバウンドテクノロジーは、外国人採用に特化した採用サービスです。
さまざまな採用サービスを運営していて、週2〜3日稼働の人材マッチングサービスや、ダイレクトスカウトが可能なジョブボードサービスがあります。
また、人材紹介サービスも行なっており、外国人キャリアアドバイザーが自社の採用基準にマッチしたエンジニアを紹介してくれます。
集客から選考、採用サポートまでワンストップでサポートしてもらえるため、自社のコアメンバーとして活躍できるエンジニアと出会えるかもしれません。
日本語レベルもN2以上のエンジニアが多く、定着率も97.8％と高いので安心してプロジェクトにアサインできるのではないでしょうか。
詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「Gaijin Pot」公式HP
Gaijin Potは毎月370万ビュー、訪問者65万と多くのユーザーがアクセスする求人サイトです。
予算にあった柔軟なプランが用意されていて、気になったエンジニアには直接スカウトメールを送れます。
登録しているエンジニアの90％は25〜34歳と若く、日本語や英語を話せるバイリンガルエンジニアも登録しています。
また、採用コストを軽減しつつ、自社にあったエンジニアを探したい企業に向けた「マネージサーチ」では、求人広告やメディアを使って、Gaijin Potが求職者を集めてくれます。
人事経験のあるスペシャリストが、自社の採用基準にあった候補者を集客・選別してくれるため、迅速かつ的確なフィルタリングが期待できるでしょう。
詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「リュウカツ」公式HP
リュウカツは126カ国の新卒12,000名とキャリア人材3,000名以上が登録している人材紹介サービスです。
機械、電気、電子、情報工学、化学専攻等、理系エンジニアが多く登録しています。
外国人エンジニアを採用する際に、悩みがちな日本語力やコミュニケーション力などもリュウカツが研修サポートをしてくれます。
また、内定受諾から入社、在留資格変更手続きもワンストップサポートが受けられるため、はじめて外国人エンジニアを受け入れる企業も安心ではないでしょうか。
有料オプションで、行政書士による書類作成や申請代行もお任せもできます。
詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「GitTap」公式HP
GitTapは「GTalent」を展開しているビズメイツ株式会社が運営するグローバル人材求人サイトです。
既存の求人票からAIが自動で必要な情報を入力したり、英語へ翻訳したり、掲載にかかる手間を軽減してくれる便利機能が搭載されています。
登録している外国人エンジニアはAIやブロックチェーン、ビッグデータなど、最新のIT技術を持った優秀な人材が多く登録しています。
日本語能力も78％以上が日常会話以上、50％以上がビジネスレベル以上と高いため、即戦力としての採用も期待できるでしょう。
費用は採用報酬のみとコストを抑えての採用が可能で、一般的な人材紹介会社と比較して57％も採用コストが軽減したというデータもあります。
▶初期費用：無料
▶月額利用料：無料
採用報酬の詳細については、お問い合わせが必要です。
画像出典元：「Linked In」公式HP
日本ではあまり馴染みのないLinked Inは、世界200カ国と地域で約8億5,000万人が利用しているビジネス特化型のSNSです。
多彩な国籍、スキルを持った外国人エンジニアが多く登録していて、法人向けサービスとして求人票が掲載できる企業ページを無料で作成できます。
企業ページ内で求人票や企業情報を充実させておけば、エンジニアから直接応募してもらえる可能性もあるため、採用活動の手間が省けるでしょう。
また、気になったエンジニアをダイレクトスカウトできるのが特徴で、似ているエンジニアであれば直接つながりのないエンジニアもスカウト可能です。
無料で求人票を掲載できますが、有料プランを契約するとより詳細なユーザー検索、メッセージ送信数を増やせます。
| Premium Career プラン |
Premium Business プラン |
Sales Navigator プラン |
Recruiter Lite プラン |
|
| 初期費用 | 要問合せ | |||
| 月額利用料 （税抜） |
4,100円 | 7,100円 | 9,900円 | 16,000円 |
画像出典元：「Indeed」公式HP
Indeedは世界で一番利用されている求人検索エンジンで、毎月3億人ものユーザーが活用しています。
世界中で利用されているIndeedは求人票の掲載が完全無料で、外国語での求人票登録もできます。
掲載された求人は海外版Indeedからも検索ができるため、海外のエンジニアにアピールしたい企業にもおすすめです。
外国語で求人票を掲載する場合は、外国人採用に合わせて会社概要も英語表記にしておくといいでしょう。
より多くの求職者に求人票を閲覧してもらいたい場合は、有料オプションの利用がおすすめです。
▶初期費用：無料
▶月額利用料：無料
▶スポンサー求人オプション：クリック課金制：2,000円～
画像出典元：「日本語オンラインスクール」公式HP
日本語オンラインスクールでは、実際のビジネス現場を想定したレッスンで実践的な日本語力を身に着けられます。
実務経験のある講師が受講生と会話のキャッチボールをしながら、「職場で使われる表現」や「文法基礎表現」を自然に定着させます。
「レッスン」「課題」「モチベーション管理 」「会話力測定」という4要素を掛け合わせた独自カリキュラムを採用。
1名の講師が専任として受講開始から終了まで担当し、受講生一人一人の取り組み状況や学習の伸び、レベル、性格などを考慮し短期間でも成果の出るレッスンを提案してくれます。
日本語オンラインスクールの料金は、1時間当たり4,200円（税表示なし）で、1レッスンは2時間となっています。
受講生の日本語レベル、目標や課題、受講形態の希望などに合わせて、オーダーメイドでカリキュラムを作成。
日本語のレベルチェックや体験レッスンは無料、カリキュラムや料金についても相談に応じてくれます。
| カリキュラム目安 | |
| 費用 | 1時間当たり4,200円 |
| 1コース当たりの学習時間 | 50～70時間 |
| 主なクラス時間帯 | 平日の日中帯／平日夜（17時～21時）／土日祝日 |
（税表示なし）
採用サービスには3つの採用形態があり、それぞれ特徴が異なります。
| 求人広告 | 転職サイトに登録している人材を検索し、自社にあった人材を探してスカウトする一般的な採用方法です。スカウト後は自社で採用フローを行う必要があるため、面談や採用前試験などの実施は計画的に行う必要があります。 |
| 人材紹介サービス | エージェントが自社にマッチした人材を紹介してくれる採用方法です。自社の採用基準にあっているか事前に確認し、マッチした人材がいれば面談を調整、セッティングしてくれます。採用後の在留資格申請など事務処理のサポートがあり、費用は完全報酬型であることが多いため、採用できなければ費用は発生しません。 |
| ダイレクト リクルーティング |
スキルの高い人材を直接スカウトしやすい採用方法です。求人広告よりも、スキルが高く転職意欲の高い人材にアプローチしやすい傾向があります。しかし、優秀な人材は他社と取り合いになるケースも多く、魅力的な企業に感じてもらえるようにイベントやスカウトメールに工夫が必要です。 |
これらの採用形態は費用や採用にかかる手間が異なります。
社内の採用リソースを軽減しながら外国人エンジニアを採用したい場合は人材紹介サービスを、求人コストを軽減したい企業は求人広告を、など自社にあった採用サービスを選びましょう。
採用サービスを利用する際は、自社の希望する採用基準にあった人材が登録しているか事前に確認してみましょう。
たとえば、社内のIT教育担当として活躍してもらいたい場合、日本語能力とともに業界や職種への知見を十分に兼ね備えている人材が多いか確認します。
これから母集団を形成したい企業であれば、25〜35歳までのエンジニアが多く登録している採用サービスの利用がおすすめです。
即戦力として採用を検討している場合は、日本企業での就業経験がある人材も向いているでしょう。
採用サービスには、特定の業種や職種に特化した人材が多く登録している特化型と、幅広い国籍や在留資格、業種を取り扱う総合型に分かれます。
特化型は特定の分野に強い外国人エンジニアを採用したいときにおすすめで、総合型よりも専門的なスキルセットをしている人材が集まりやすいです。
一方、総合型は幅広い人材が登録しているため、たくさんの外国人エンジニアを採用しているときに向いています。複数のポジションでエンジニア採用を考えているときは総合型の採用サービスのほうがいいでしょう。
外国人エンジニアが日本で働くためには、在留資格が必要です。
必要な在留資格は「技術・人文知識・国際業務」であり、海外からエンジニアを採用する場合、以下の条件を満たす必要があります。
IT人材として稼働する場合、次のいずれにも該当することが必要です。
1.次のいずれかを満たすこと
2.日本人が従事する場合に受ける報酬と同等額以上の報酬を受けること
※「出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準を定める省令の技術・人文知識・国際業務の在留資格に係る基準の特例を定める件」（平成二十五年法務省告示第四百三十七号）（以下、「IT告示」という。）
引用元｜出入国在留管理庁
在留資格の確認や申請は、初めて外国人エンジニアを採用する企業には面倒に感じやすい注意点です。
人材紹介サービス等を利用する場合は、在留資格の確認・取得サポートがあるサービスを選ぶといいでしょう。
日本で就業経験がある外国人エンジニアであっても、文化による価値観に配慮が必要です。仕事の進め方や宗教的な慣習などが異なるため、相互理解を深めるためにも外国人エンジニアを雇い入れた際は積極的にコミュニケーションをとりましょう。
特に上司となる社員は丁寧な対話を心がけ、プロジェクトメンバーと打ち解けられるように調整するのも重要です。
日常的な日本語は話せても、ビジネス会話となると難しいという外国人エンジニアは少なくありません。
特に海外にいる優秀なエンジニアを採用する場合、スキル研修とは別に日本語学習の支援をする必要があります。
はじめは業界用語や略語などから共有し、その他のビジネス会話も翻訳ツールや英語表記などを用いて、日本語の習得を促すとよいでしょう。
必要があれば公的団体の日本語習得講座などを活用しつつ、フォローアップするのもおすすめです。
国内ではIT人材の採用競争が激化しているため、人材不足を解消するためにも外国人エンジニアの採用は有効な手段です。
今回ご紹介している採用サービスはどれも日本語が堪能な外国人エンジニアが多く登録しているため、語学研修などの採用コストをかけずに採用できるかもしれません。
外国人エンジニアの採用には注意しなければならない点もありますが、採用するメリットもたくさんあります。
今回の記事を参考に、自社にあった採用サービスを選んでみてはいかがでしょうか。
画像出典元：O-dan
