DocuSign eSignature(ドキュサイン イーシグネチャー)は、世界No.1の知名度を誇り、10億人以上が利用されています。
直感的な操作性に優れ、94%の利用者が「便利である」と回答しています。
PCやスマートフォンから簡単に署名でき、文書の本人性と非改ざん性を強固に保証し偽造が極めて困難なセキュリティと高い稼働率で、安心して利用できる点が評価されています。
DocuSign eSignature(ドキュサイン イーシグネチャー)は、世界No.1の知名度を誇り、10億人以上が利用されています。
直感的な操作性に優れ、94%の利用者が「便利である」と回答しています。
PCやスマートフォンから簡単に署名でき、文書の本人性と非改ざん性を強固に保証し偽造が極めて困難なセキュリティと高い稼働率で、安心して利用できる点が評価されています。
このページの目次
Docusign eSignatureは、世界180ヶ国以上、100万社以上のお客様、10億人のユーザーが利用。世界中の最も厳格なプライバシー保護やセキュリティ要件を満たし、厳重な管理のもとで運用しています。
契約書作成・署名・締結・管理などの契約締結に関するアプリケーションをパッケージにしたクラウド型の電子契約システムで、多機能を追加料金なしで利用できると評判です。
Docusign eSignatureを導入すれば、契約書の作成から署名、契約書締結、締結後の契約書管理までの全ての作業を一貫して行うことができます。
また400以上のソリューションと連携でき、過去数年の実績稼働率は99.99%以上と高い可用性を維持しているところも安心して利用できます。
2021年3月に「DocuSign Agreement Cloud」ビジョンを掲げ、単なる電子署名の世界から、その前後の合意形成/契約プロセス全体までをシームレスにデジタル化するツールへと進化を続けています。
Docusign eSignatureは、文書の受信者がアカウントを持っていなくても署名・契約締結が可能のため、取引先への負担は小さいまま紙からの切替ができます。
契約文書は「dse@docusign.net」からのメールで送信され、メール上で署名と契約プロセスを完了できます。
取引先内でメール転送が行われて予期せぬ人が電子署名する、といったトラブルを防ぎたい場合は、無料アカウントを作ってもらうだけで大丈夫です。(署名は無料アカウントでも利用できます。)
Docusign eSignatureは、Microsoft officeやDropbox、Googleドライブなど使い慣れたアプリケーションを使って作成した文書を、電子契約に変換できます。
最新のコンプライアンスに適合したテンプレートが用意されているため、新規の海外企業との契約時にも安心です。
Salesforceから取得した企業情報で、自動的に契約書のドラフトを作成することも可能です。
契約書には、コメント、記入箇所を知らせる付箋、ファイル添付など、契約を依頼する側・署名する側の双方がストレスなく締結業務が行えるようサポートする機能があります。
画像出典元:「DocuSign」公式HP
Docusign eSignatureはマルチデバイス対応(iOS、Android、Windows)で、オフラインでも利用できます。
モバイルアプリもあり、いつでもどこでも署名をすることができます。
Docusign eSignatureでは、全ての契約書はラベリング・グループ化され、自動保存されます。
保存された契約書は、細かな権限設定と厳しい監視のもといつでも検索が可能なので、決算や監査の準備もスムーズに行えるようになります。
契約プロセスの進行状況を随時確認することができるので、ガバナンス強化にもつながります。
Docusign eSignatureにはCLM(契約ライフサイクル管理)機能があります。
ドラッグアンドドラッグでワークフローを組むことが可能で、煩雑な契約プロセスを統一することで、業務の効率化がすすみます。
定期的に更新される契約の場合は、契約書作成・承認者への署名依頼・署名・契約書の保管といった契約プロセスを自動化することもできます。
Docusign eSignatureでは、国際規格の情報セキュリティ、24時間365日体制のマルウェア対策や監視など世界基準の高いセキュリティ対策を行っています。
ドキュメントや署名はが暗号化されるため、機密性に優れ、電子帳簿保存法にもばっちり準拠。
認証オプション料金の二段階認証・SMS認証・ID認証を利用すれば、本人性の担保も強化されてセキュアな業務が可能です。
Docusign eSignatureは、Salesforce、Microsoft、SAP、Google、Oracleなどの350以上の外部システムとの連携が可能です。
API連携で、自社の既存システムに埋め込むこともできます。
Docusign eSignatureは、文書を送信・管理する画面は14言語で表示、文書に署名する画面は44言語で表示が可能です。
他の電子契約システムは、英語・中国語だけ対応、というものも多いなか、グローバルな取引を展開していく企業に最適です。
オプションではなく、基本料金プランに含まれているのもうれしいポイントです。
Docusign eSignatureは多機能すぎて「どこに、どんな機能が搭載されているのか分かりづらい」という声があります。
海外発の電子契約システムなので公式サイトやマニュアルが英語ベースでわかりにくいのもデメリットです。
慣れるまでに、少し時間がかかるかもしれません。
Docusign eSignatureは、契約データの起票者以外は作業・承認がストップしている箇所が確認しづらいのが不便です。
送信者と受信者間にのみ更新情報の通知が流れるので、毎回送信者に確認しなければなりません。
コミュニケーションツールやワークフローの併用検討をおすすめします。
Docusign eSignatureのおよびBusiness Proでは、ユーザーごとに年間最大100エンベロープという送信件数の上限があります。
自社の年間契約数に照らし合わせて判断しましょう。
Docusign eSignature |
100件/年 |
NINJA SIGN |
無制限 |
クラウドサイン |
Docusign eSignatureの海外での利用シェアは世界的に高いので、大企業・中小企業問わず「グローバルな取引を視野に入れている企業」には向いています。
44か国語の多言語対応が、追加料金なく標準搭載されているのはドキュサインだけです。
Docusign eSignatureはSalesforceと連携することで、契約の一元管理・契約プロセスの改善がされます。
「金額の算定」「契約書の発行」「署名の依頼」「電子署名」「締結済み契約書の管理」まで自動化することができ、圧倒的な効率化に期待ができます。
ただし設定が難しいとの口コミが寄せられていますので、当初は導入ベンダーなどの外部の力を借りることも視野にいれるとよいでしょう。
この記事では「Docusign eSignature」の特徴・評判・料金を解説しました。
Docusign eSignatureは契約を締結する上で必要な工程の大部分を行ってくれるため、時短や業務効率改善に役立ちます。
また、署名はネットに繋がっているデバイスであれば対応可能で、締結した契約はいつでも両者共に確認できることから署名者に負担をかけることもありません。
Docusign eSignature上のクラウドに保存されるため、契約書の保存・管理・検索も容易となります。海外でも多く使われているツールだからこそ、海外契約にも強いのが特徴です。
画像出典元:「Docusign eSignature」公式HP
各プランに30日間無料トライアルがあります。初期費用は不要です。
電子署名機能だけ利用 | Personal (個人向け) |
Standard (企業向け) |
Business Pro (企業向け) |
|
月額 (年間一括) |
無料 | 1,100円 (年13,200円) |
2,800円 (年33,600円) |
4,400 (年52,800円) |
送信可能な契約件数 | 3件 (受信はOK) |
5件/月 (締結完了前の修正は何度でもOK) |
100件/年 | 100件/年 |
利用可能ユーザー数 | - | 1名 | 50名 | 50名 |
※追加アカウント購入や、APIやSSO(シングルサインオン)機能を必要とする場合は、Docusign eSignatureにお問い合わせください。
一般的な企業の契約業務には、Standard(企業向け)がおすすめです。
モバイルアプリの他、コメント機能や通知機能が利用でき、電子契約の推進という目的は充分達成することができます。
押印や手書き署名の廃止のため。
2023年10月~2024年6月現在も使用中
・手書き署名や押印ではないため、いつでもどこでも、依頼先の人に署名を依頼できてとても便利。複数人に同時に依頼できるのも最高。
・いつ誰が確認したかなどの履歴が残る。履歴をサマリーとして残してくれる資料が別途あることでとても便利。
・資料をアップロードする時に、ドラッグドロップでできて使いやすい。
・パスワード入力やそれに伴う頻回な画面遷移があり、署名までに時間がかかる。
契約手続きの流れが履歴で残り適切な管理が可能なので、おすすめする。
不明
コスト削減プロジェクトの一環として、紙媒体での契約書締結を減らし、電子契約サービスを導入する必要があったため。
2022年4月~2023年9月現在も利用中
・ボリュームのある契約書だと読み込み時間が長く、UIが直感的に操作しづらかった。
・署名者が複数人の場合(ダブルチェック担当者や法務担当者など)、設定に手間がかかる。
・電子署名(サイン)が中心で、電子捺印(印影)にあまり向いていない。
・電子署名(サイン)の場合、契約締結完了後に書面から文字がはみ出しているのが分かるなど、後になってからでないと全体が把握できなくて不便。
不明
年間約20~30万円程度
2022年6月~2023年9月現在も利用中
・テンプレート機能があり、雛形を利用して大量に契約書を一括で送付できる。
・処理中の案件のステータスをすぐに確認できるため、どのステップで承認が滞っているか分かりやすい。
・導入企業数が多いため、契約先にも電子サインを抵抗感なく受け入れてもらえる。
毎月特定の形式の契約書を締結する必要がある会社におすすめ。テンプレートを設定することで、都度署名欄の設定をする手間が省けるため。
年間約20~30万円程度
電子契約サービスを比較検討する際に押さえるべきポイントや、おすすめサービスを導入タイプ別に詳しく解説。コスト削減や業務効率化、法的有効性を確保する最適な選び方をご紹介します。電子契約に詳しい行政書士のアドバイスもぜひ参考にしてください。
ContractS CLM(旧:Holmes)
freeeサイン(旧:NINJA SIGN by freee)
BtoBプラットフォーム契約書
ジンジャーサイン
WAN-Sign
FAST SIGN
Great Sign(グレートサイン)
ONEデジDocument
おまかせ はたラクサポート
Shachihata Cloud
ラクラク電子契約
RAQCABI
eformsign
ConPass
DX-Sign
IMAoS
クラウドコントラクト
satsign
CMサイン
Zoho Sign
DottedSign(ドットサイン)
HelloSign
CONTRACTHUB@absonne
マネーフォワード クラウド契約
契約大臣
SignTime
Acrobat Sign
ベクターサイン(旧みんなの電子署名)
リーテックスデジタル契約
paperlogic電子契約
イースタンプ
クラウドスタンプ
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