記事更新日: 2020/02/20
手間やコストをなるべくかけずに福利厚生を充実させたいと考えている企業におすすめの福利厚生サービスです。自社独自のキャンペーンや制度を取り入れるなどカスタマイズにも柔軟に対応、保養所の運営なども任せられます。
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レジャーから介護・育児まで様々なサービスを提供できる
自社独自のキャンペーンや制度を案内できる
従業員は出先でもスマートフォンなどで優待の利用が可能
従業員数101名以上であれば1人あたり月額350円という低コストで充実の福利厚生サービスが利用可能。サポート体制もしっかりしているので、従業員のニーズや要望にすぐに対応できます。
従業員が100名未満の企業は5年ごとの更新となります。
従業員が101名以上であれば1名あたり月額350円から利用できます。サービス内容が大変充実しており、費用対効果は高いと言えます。
福利厚生に関する業務代行により人事・総務での手間がほとんど無くなります。
予約センターで宿泊施設の予約・相談などのほか、さまざまな問い合わせに対応してくれます。
このページの目次
1つ目の特徴は、「企業と従業員の双方ともにメリットが期待できる」ことです。
企業メリットとして大きくは、手間なく低コストで導入でき、地域間従業員に対する福利厚生の格差が解消できることが挙げられます。
また、従業員の福利厚生の利用度や満足度が上がることによって、企業イメージ向上し、優秀な人材の確保が期待できるでしょう。運用面でいうと、補助金の使い道を明確に出来、費用対効果の検証ができるのもメリットです。
企業だけでなく、従業員にもメリットが期待できる
従業員目線としては、福利厚生がカスタマイズ可能となり内容の幅も広がるので、好きなメニューを選択できるようになります。
働くお母さんのための出産・育児に関するメニューなどワークライフバランスに配慮されたサービスも利用可能。また、ダイエットや体を鍛えるためのスポーツクラブの利用や健康診断を受診できるなど健康を増進するためのメニューも充実。
さらに、映画館やアミューズメント施設などを優待価格で利用でき、それも家族間で利用できる点が大きな魅力です。
2つ目の特徴としては、料金プランが業界初の「補助金精算」が出来るようになっていることです。
他社の利用料金と比べて、ライフサポート倶楽部の料金プランでは、補助金が最初から含まれているのではなく清算型となっています。使った分だけ清算され、未利用分は返金となります。ムダのない会費体系で利用に応じて精算ができるのがライフサポート倶楽部ならではの特徴です。
3つ目の特徴は、「独自の福利厚生を構築できる」ことです。
ライフサポート倶楽部では、ニーズや予算を受けて、オリジナル企画を定期的に提案、実施しています。社員旅行の手配や社員研修等のサポートしてもらえるので、行程の調整や各種手配にかけていた労力も減りますし、研修を運営会社リソルの直営施設で実施することも出来ます。
自社独自の福利厚生サービスの提供が可能となる
基本サービス+αのサポートにより、従来とは違ったイベントチケット手配が可能となったり、目新しい企画やキャンペーンを生み出せることが可能となります。従業員にとっても嬉しい福利厚生サービスの変化となることでしょう。
上の表の通り、従業員101名以上で、1ヶ月1名あたり最低料金として350円～500円です。
従業員100名未満の場合は、入会金45万円～、年会費2万円×5年となり、5年ごとの更新で55万円～という料金プランとなります。
拠点が点在している為、社員のニーズにあった公平なサービスを提供できることを期待して導入を決めました。サービスを社員の要望によってカスタマイズできるようになり、映画や施設の割引チケットキャンペーンなどが好評です。地方拠点の社員の利用も増え、福利厚生制度に対する従業員の満足度が向上しているように思います。
＊「ライフサポート倶楽部」公式HP参照
福利厚生を充実させて、従業員の満足度や企業のイメージをアップさせたいと考えている会社にはうってつけの福利厚生サービスです。
従業員が101名以上であれば1名あたり月額350円～利用することができ、導入後は福利厚生に関する手配やサポートを全て任せることができます。
また、今まで社内の担当者が労力を費やしてきた社員旅行や社員研修のサポートまでしてもらえます。毎年同じ場所、同じ内容でイベントがマンネリ化してしまっていることに悩んでいた企業も多いのではないでしょうか。
ライフサポート倶楽部を利用すれば、今まで思いつかなかったアイデアを提案してもらえたり、自社独自の福利厚生を構築することも可能なので、ぜひこの機会に導入を検討してみてはいかがでしょうか。
画像出典元：「ライフサポート倶楽部」公式HP
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個人の趣味が多様化するなかで、社員一人一人のニーズに応えられるような福利厚生を提供しようと考え、導入に至りました。導入後、コスト面では精算システムにより補助金の使途が明確になり、費用対効果の検証ができるようになりました。リソル直営施設が利用できるようになるなど、従業員満足度も上がっています。