福利厚生サービスについて課題がある企業におすすめの社食サービスです。
全国250,000店以上で利用可能なので、すべての従業員が平等に利用することができます。
使い方も簡単で、98％の継続率を誇っています。
1名からでも利用できるので、企業の規模に関わらず導入しやすいでしょう。
福利厚生サービスについて課題がある企業におすすめの社食サービスです。
全国250,000店以上で利用可能なので、すべての従業員が平等に利用することができます。
使い方も簡単で、98％の継続率を誇っています。
1名からでも利用できるので、企業の規模に関わらず導入しやすいでしょう。
記事更新日: 2024/09/17
目次
「チケットレストラン」は食事補助に特化した福利厚生向け社食サービスです。
従業員は全国250,000店以上の飲食店やコンビニで食事の補助を受けられます。
レストランや食堂などだけでなく大手コンビニやファストフード店などとも提携をしているので、誰でも平等性を確保しながらも気軽に利用できるのが特徴です。
利用率を上げるのが福利厚生の一つの課題であるといわれている中、その利用率は99％を誇っており、ほとんどの企業で継続的に利用しています。
利用店舗イメージ
「チケットレストラン」は消費税、社会保険、法人税に関するメリットも受けられます。
食事補助を非課税で行うには、「食事に限定されていること」「管理や証明ができること」が条件となります。
そのため、現金や商品券などでの補助では、条件を満たすことが難しいので、税務調査で指摘を受ける可能性もあります。
しかし、「チケットレストラン」は電子カードなどを導入し、国税庁の確認を取った上で運営しているので、正しく運用している限りは指摘を受ける可能性はほぼありません。
社員の健康管理のために社食サービスを導入したいけれど、コストは抑えたいという企業にはうってつけのサービスといえるでしょう。
受けられる税金のメリットの一覧表
社員食堂などは決まった時間に利用しなければいけませんが、「チケットレストラン」は就業時間内であればいつでも利用できます。
ランチタイム以外でも、休憩中の飲み物をコンビニで購入する、営業の合間の時間にカフェを利用する、といった場合にも利用できるのが魅力です。
また、提携先もヘルシー志向のレストランやイタリアンや和食というようにバラエティに富んでいるので、飽きずに利用できるでしょう。
利用シーンイメージ
料金プランは公式HPには掲載されていないため、問い合わせが必要です。
全社員が偏りなく福利厚生を利用できるかを考えると、加盟店が多く、全国展開しているレストランやコンビニなどで使用できるチケットレストランは最適でした。チケットレストランで社員の食事をサポートしていることによって、弊社が福利厚生に真剣に取り組んでいるという姿勢を伝えることができます。その点では採用時のアピールになっていると感じます。実際に利用している先輩社員の満足度が高いから後輩も、という形で継続して利用する者が多かったのだと思います。チケットレストランが、社員同士のコミュニケーションツールのひとつになっている面もあります。
＊「チケットレストラン」公式HP参照
利用率の高い福利厚生を導入したい、従業員への食事補助をしたいという企業にはぴったりです。
全国で利用できることに加えて、1人から利用できるので、企業規模、立地に関わらず利用できます。
地域のレストランやコンビニと提携しているので、社員食堂を持たずとも食事補助が可能となります。また、雇用形態に関わらず利用できるので人員の確保や定着にも貢献してくれるでしょう。
画像出典元：「チケットレストラン」公式HP
導入費用は分かりませんが、当時の勤務組織では社員1人あたり￥8,000／月が支給されておりました。
紙媒体だった点です。
切り取りもしやすくチケットのような感覚で使用できる点は便利でした。また、紙媒体であることから残額が分かりやすく、支給日前などは財布の中にある残り枚数を数えながら、予算に合う昼食を選んでおりました。
対応しているコンビニエンスストアが限定的で、使用可能場所が限られていた点が非常に不便でした。
当時の勤務先の最寄のコンビニがファミリーマートでしたが、こちらが未対応となっており、1ｋｍ程離れたセブンイレブンまで移動せねばならず、汁物を購入しても冷めてしまったり悪天候時は外出が億劫になってしまったり等、何かと不便を感じておりました。
あまりおすすめはできないと思います。
理由としては、対応店舗が限定的であるためです。
特に支店やビルごとに環境がまちまちで、社員食堂の有無もばらつきがある大企業にはおすすめできません。社員食堂が屋内にある支店と比べ、金額的にも買い物にかかる時間的にも不公平感があります。
仮に導入するのであれば宅配弁当や普及率の高い電子マネーの支給制度を取り入れた方が良いと思います。
毎月決まった額のチャージ金額が飲食にのみ使える形で支給される点だけです。
一日あたりの使用限度額が2,500円に設定されているのが非常に使いづらく不親切に感じられます。
例えば、昼食にチケットレストランを使用した後、コンビニで飲み物やお菓子を買おうとしたら、いくら使ったかを計算しながら2,500円を超えないようにしないといけません。（コンビニなどのレジで、その日の合計使用額が2,500円を超えていたために精算できなかった場合、「ではこの商品は買いません、戻してください。」というようなやり取りをすることになるのでは、あまりに不便で恥ずかしい話だと思います。）
あるいは、うっかり失効間際までチャージ金額を使っていなかった場合、一日に使える金額の上限があるため、チャージ金額を使いたくても使い切れずにみすみす失効させざるを得ないという状況も起こり得ます。そのような意味で使い勝手が悪いと感じてしまいます。
月に、3500円実費で、3500円会社から支給される。よって食費としては7000円分食費に使用できる。
2020年7月〜2021年9月現在も使用中
コンビニの場合は500円程度、お店で食べる場合は1000円程度。
チケットレストランの制度として、加盟店であれば、自分で選択できるため、その日の思考に合わせることができるのがメリット。また、カフェや、コンビニでも使用可能なため、重宝している。コンビニを含む、様々な加盟店から自由に選択できるのがメリット。
工場の研修時、社食を利用していた。決まった時間帯に、数種の決められた定食から選ばなければならないため、長蛇の列に並ぶ必要があった。一方チケットラストランでは、好きなように選べて、使える時間を問わないので、とても使いやすい。
オフィス街ではチケットレストランの加盟店は多いが、その他の地域では加盟店がほどんどない。そのため、在宅勤務が多くなると会社へ行くことがなくなるので、使いきれない。ファミレスやコンビニで使うくらいしか使用方法がないため、もったいない。
丸の内や、日本橋といったオフィス街にあるのであれば導入をすすめるが、その他の地域にある場合や、在宅勤務がほとんどの場合は、使用機会がかなり限られるため必要ないとも感じる。
チケットレストランはじめ、社員に対するさまざまなアプローチをした結果、薬剤師の離職率に大きな変化がありました。2019年度は離職率が約50％でしたが、2021年度は約10％に下がっています。離職率の業界平均は 20％程度といわれておりますので、チケットレストランには、採用と定着の両面で、高い結果に寄与してもらっているのではないかと考えております。