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記事更新日: 2020/09/17
「社食」という言葉を聞くと、職場内の食堂でお昼時に社員がご飯を食べる、いわゆる社員食堂を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか？
最近注目されている社食サービスは、そんなイメージをくつがえす内容に大きく進化をとげています！
勤務時間・働く人・働き方など全てが多様化している今のオフィスに適したサービスが続々誕生しているので、あなたの職場にぴったりの社食サービスがきっと見つかるでしょう。
この記事では、「社食を導入しているものの、従来のスタイルに違和感を感じ始めている…」「これから社食サービスの導入を考えたい…」などの悩みを解決するために、おすすめの社食サービス14選をご紹介します！
このページの目次
社食サービスは、「食事時間を充実させることで社員の健康管理に寄り添うと共に、より快適なオフィスを目指す食事補助サービス」で、代表的なスタイルとしてはこのようなものが挙げられます。
上の２つはお昼になると社員に一斉に食事を提供しますが、食事の形態や提供する方法が異なります。
設置型は社員が食べたい時にいつでも食べられる時間を選ばないシステムです。
これら以外にお菓子やパンといった軽食の設置型サービス・専用のチケットでお得にランチが食べられるサービスもありますが、この記事では最近人気が高く、導入後の利用率が高いことでも知られる社食サービスを中心にご紹介していきます。
画像出典元：「オフィスおかん」公式HP
オフィスに設置した冷蔵庫に総菜が届き、好きな時に電子レンジで温めて食べられるサービスです。社員は1品たったの100円で管理栄養士が監修している食事をとることができます。
最短1週間でサービスが開始できる上に、企業が用意するのは電子レンジのみですむことも魅力です。惣菜の管理はオフィスでおかんの社員が行ってくれるため、自社での作業負担がありません。
競合他社との採用に関する福利厚生面での差別化や、社員定着を目標とした社食サービス導入を考えている会社にうってつけのサービスです。
サービス開始から約5年間で2,000社もの企業に導入されている社員のための新しい食の福利厚生サービスです。
SからLまでの3タイプ、月額54,600円～
※詳細は資料をダウンロードしてご参照ください。
オフィスおかんのいいところは手軽に始められることです。仕組みも簡単。運用までお願いできるため、弊社での準備や手間がかからず助かっています。また、従業員がすごく喜んでいるというのもおすすめできるポイントです。
※「オフィスおかん」公式HP参照
オフィスで手軽に健康的なランチがとれる「オフィスでごはん」プランでは、添加物不使用や国産食材など、健康にこだわった食事をオフィスで手軽にとることができます。
従業員は、お惣菜や主食などを1個100円から購入できます。
冷凍で日持ちが長い（2ヶ月以上）ので、管理も簡単。メニューのバリエーションが多く、毎日食べても飽きません。
約24,000円/月〜
画像出典元：「オフィスde弁当」公式HP
「オフィスde弁当」は福利厚生サービスとして提供できる社食サービスです。20個という少ない個数から提供可能なので小規模の会社から大規模な会社まで幅広く利用できます。
社員食堂がない・会社の近くに飲食店が少ないなど、従業員のランチに困っている企業の福利厚生の一環として、おすすめのサービスといえるでしょう。
オフィスde弁当（毎日の必要個数が70個以下の場合）
・弁当1食333円
・初期費用無料
社食DELIプラン（毎日の必要個数が70個以上の場合）
・導入費、固定費0円
お弁当デリプラン（イベント・会議等の注文配達プラン）
・導入費、固定費0円
画像出典元：「DeliEats DR」公式サイト
DeliEats DRは初期費用・ランニング費用が無料で利用できるオフィス向けランチデリバリーサービス。
食べたいランチをアプリからリクエストするだけでランチが配達されます。従業員は事前にアプリでメニューの確認ができ、実物をみてから購入を決められるので、満足のいくランチを提供できます。
ランチ総数は500種類以上！毎日8種類以上のランチメニューから選ぶことができ、新鮮サラダや副菜（ひじきや酢の物等）も充実しているため、女性従業員にも喜ばれます！
売れ残ってしまったランチはすべてDeliEats DRで回収してくれるので、廃棄などの手間もかかりません。
従業員の毎日のランチを充実させたい一方で、社食への投資コストは負担が大きすぎると悩んでいる企業にはおすすめです。
初期費用、月額費用はともに0円。
ランチは１食390円(税込）〜です。
※福利厚生プランとして昼食補助（一部企業負担）を適用させた場合、一食当たりのランチ代は税込195円～になります。
※毎日の必要個数50個以上となっています。
画像出典元：「Office Premium Frozen」公式サイト
Office Premium Frozenは、健康的な食事をオフィスに常備することができる、宅配型社食サービスです。
近所に飲食店が少ない、休憩時間がバラバラで仕出し弁当の利用も不便という会社には特におすすです。商品の配達、在庫確認など面倒なことは一切不要でありながら、低価格で利用できるため、職場の福利厚生にも大活躍なサービスです。
初期費用は一切かかりません。
会社側が負担する月額料金は30,000円からになり、冷凍庫の設置台数が増えるとお得な割引サービスもあります。7台目以降は一律25,000円です。
また、⾷事に必要な消耗品も全てシステム利用料に含まれており、商品の買い取りも一切ない為、会社側が負担する金額は毎⽉固定になります。
Office Prermium Frozen の資料請求をする
画像出典元：「チケットレストラン」公式サイト
チケットレストランは全国59,000店以上で利用できる社食サービスで、利用率99%を誇っていることでも知られています。
レストランや食堂などだけでなく大手コンビニやファストフード店などとも提携をしているので、気軽に利用できるので定着しやすいです。
「チケットレストラン」は就業時間内であればランチタイム以外でも利用できるので、休憩中の飲み物をコンビニで購入する、営業の合間の時間にカフェを利用する、といった場合にもおすすめです！
詳細はお問い合わせが必要です。
従業員のランチ難民問題を解決し、昼休みを有効に使いたいと考えている会社にはうってつけのサービスです。レストランの食事を会社にいながら味わえるため社員食堂以上の満足度を実現できます。
600社を超えるレストランと提携、注文した食事をオフィスに届けてくれる上に、登録レストランの幅広いメニューの中から好きな食事を社員各自でオーダーできるので、とても便利。注文個数制限もありません。
費用は発注した注文分だけ。初期費用や、利用料金などは一切かからない非常にシンプルでわかりやすい料金体系です。
※詳細は資料をダウンロードしてご確認ください。
「Fit Food Biz Lite」は従業員のパフォーマンスを向上させるために、健康面を考慮して作られた弁当を企業に提供するTAVENAL の簡易社員食堂サービス。
低カロリー・低糖質・低塩分のヘルシーな弁当は、昼食後に「ぼーっとする」「眠くなる」といった従業員の悩みや健康の課題を解決へと導きます。
社員は弁当を1食税込500円で購入可能です。
導入企業が運営費用として月額利用料金を支払います。料金は配送地域や企業の規模・導入環境により異なります。
「4日間冷蔵保存ができる」というところがやはり大きいと思います。弊社の従業員はお弁当を必ずお昼時に食べるとは限らず、夜間に食べる方もいれば、自宅に持ち帰って食べるという方もいますので、お弁当なのに保存ができるという点を非常に皆さん喜んでいますね。毎日自宅に買って帰るというヘビーユーザーの方もいますし、好評です。
利用方法としては、地下のリフレッシュルームに冷蔵庫を設置し、お弁当を取りに行き温めて食べるというものなのですが、注文した従業員同士がその場所で「このお弁当美味しかったよ」「このおかずの味良いよね」などコミュニケーションをとっているのをよく見かけますね。
※「Fit Food Biz Lite」公式HP参照
画像出典元：「パンフォーユー・オフィス」公式HP
オフィス・パンスク（旧パンフォーユー・オフィス）は、厳選したパンが冷凍で定期的にオフィスへ届けられるサービスです。
朝早く出勤して会社で朝食をとる社員も多くなっているため、出勤前に添加物が入っていないパンが食べられるのは嬉しいサービスです。
オフィス側だけでなく、高齢化により店舗を閉めることになったパン屋の工房を再利用するなどして、地域のパン屋の活性化に貢献するサービスとなっています。
料金プランは2通りあります。
1. おまかせプラン 30,000円～/月
商品の補充・在庫管理まですべて任せられるプランです。キャッシュレス決済にも対応しています。導入の際は、無料で試食会ができます。その後プランを検討・相談してから導入となります。
2. セルフプラン 0円～/月
オフィスにある冷凍庫を使って冷凍パンを保存するプランです。できるだけ経費を抑えて導入したい場合におすすめのプランです。
※詳細は資料をダウンロードしてご参照ください。
画像出典元：「オフィスでやさい」公式HP
新鮮な野菜やフルーツ、手作り惣菜が食べられる「オフィスでやさい」プランでは、サラダやフルーツ、サラダチキン、ヨーグルト、豆腐製品などのヘルシーフードはもちろん、お昼ごはんになるご飯やお惣菜など、通常200〜300円する商品を従業員は100円〜購入可能です。
普段不足しがちな野菜やフルーツは、昼食にプラス1品や残業時等の間食としてして、お惣菜はランチや夕食の代わりとしてなど、様々なシーンでご利用可能です。
月額40,000円から利用可能です。有料ですが、3か月トライアルも用意されています。
※詳細は資料をダウンロードしてご参照ください。
画像出典元：「無人コンビニ600」公式HP
オフィスの近くにコンビニや飲食店があっても、ちょっとした隙間時間に行くのは面倒。そんなときでも無人コンビニ600があれば、いつでも必要なものが購入できます。
就業時間が不規則になりがちなIT業界などでニーズが高まっており、今後取扱商品がさらに増える予定。今はまだ取扱いされていない酒類も販売開始に向け準備が始まっています。従業員の休息の質を高め、結果的にモチベーションアップへとつながることでしょう。
無人コンビニ600の導入に必要な初期費用は25万円です。導入後は利用人数や利用頻度にかかわらず、月額料金5万円が必要になります。
画像出典元：「うるのんウォーターサーバー」公式HP
社食サービスと一緒に導入されることが多いのがウォーターサーバーです。中でも「うるのんウォーターサーバー」は業界最高水準の品質管理を実施しているため、美味しくて安全な飲料水として知られています。他にも新規・乗り換え両方に向けたキャンペーンも実施しており、コストを抑えながら導入することが可能です。
一般的に費用がかかるサーバーレンタル量ですが、うるのんウォーターサーバーは無料です。
ウォーターボトル料は12L/1,898円（税抜）となっており、500mlあたり79円で利用できます。
新規・乗り換え両方の方にキャンペーンを実施しており、法人であれば12Lのボトル4本分が無料プレゼントされ、紙コップホルダーも無料使用できます。
※詳細はこちらよりご確認ください。
決められた時間にドライバーが温かい食事を運んでくれるサービスです。オフィスに机２つ分のスペースさえ用意できれば導入可能で、机に並べられた食事を社員はブッフェ形式で楽しむことができます。
管理栄養士が考える日替わりメニューは、まるでお母さんが作ったようなほっこりする家庭的な味 。定食・麺・丼ぶりなど様々なラインナップで飽きがこない季節感のある献立になっており、特に温かいスープに力を入れていることが特徴です。
気軽に社食サービスを取り入れたい会社や、社員間のコミュニケーション不足・不規則な食事が課題の会社にうってつけのサービスです。管理栄養士が栄養バランスを考えた社食は社員全体の健康につながり、決められた時間に会社全体で食事をとることで、社内コミュニケーションの活発化が期待できます。
料理を温めるジャーやホテルパン、食器などは全てみんなの食堂が用意してくれるため、導入コスト0円で利用開始できます。
初期費用 0円
利用人数 20名～
週1以上で1食580円～
※詳細はみんなの食堂に直接お問い合わせください。
シャショクルは東京都による弁当類の移動販売規制に対応する形で誕生した新しいお弁当のデリバリーシステム。
ランチ難民を多数生みがちなオフィス街からのニーズと見事にマッチし、急激に事業を拡大しています。
低価格のお弁当から有名店のお弁当までを取り揃え、300ブランド、4,000種類以上の充実したメニューなので飽きることがありません。外食に行くよりも時間を節約でき、低価格で利用できます。トライアルでがあるため、気軽に利用を開始できます。申し込み後、最短2週間で利用をスタートできます。
これまでは東京エリアのみでしたが、横浜・大阪にもエリアを拡大。ビュッフェスタイルのサービスも開始し、ますます内容が充実しています。
「無人提供プラン」「対面販売プラン」の２種類が用意されています。
社食サービスの提供形式には大きく分けて「お弁当型」と「社内の決まった場所で提供型」「好きな時にご飯が食べられる設置型」の3種類があります。
お弁当型は、お昼時にお弁当をオフィスに届けてくれるサービスです。定数を配送してくれるもの、社内で対面販売をしてくれるものがあります。忙しい社員は自席で、リフレッシュしたい社員は外で、みんなで食べたい場合は会議室でなど、食べる場所をそれぞれが選べることがメリットです。
社内の決まった場所で提供型は、社内の会議室や休憩スペースをランチ時だけ食堂にし、食事を提供するサービスです。調理する場所は必要ありませんが、配膳と食事をするためのスペースが必要となるので、フロアに余裕の無い企業では導入が難しいでしょう。
いずれのサービスも食事が提供される時間は固定となるため、ランチタイムにシフト制を導入している場合は、提供時間帯を考慮する必要があります。
好きな時にご飯が食べられる設置型は、オフィスに冷蔵庫や冷凍庫を設置し社員が必要に応じて電子レンジで温めて食事を食べるサービスです。冷凍庫や電子レンジを設置するスペースが必要ですが、社員は時間にとらわれずいつでも食事をとれる点が魅力です。
社員の働き方に寄り添ったサービスなのか、社員にとって使い勝手の良いサービスなのかを事前に確認しておくことが重要です。
一度社食サービスを導入すると同じメーカーから毎日料理が提供されるため、必然的にメニューやパッケージが似たラインナップになることがあります。
メニューの選択肢が少ないサービスを導入すると「揚げ物」「魚」「肉」など定番メニューに偏ってしまい、飽きてしまうことも予想されます。
また、メニューがヘルシー志向に偏り過ぎていると、ボリュームが少なかったり薄味のメニューばかりだったりと、次第に物足りなさを感じる社員が増えることも考えられます。
そのため、社食サービスを導入する際は、メニュー数もさることながら、盛り付けや分量についてもバラエティに富んだものを提供してくれるかを確認しておくと良いでしょう。定期的にメニューが入れ替わるサービスもあるので、入れ替わり頻度もチェックしておくことをオススメします。
せっかく社食サービスを取り入れるのですから、できれば社員全員に利用してもらい十分に社食サービスを活用したいところ。
しかし、自分で持参したお弁当で事足りるという社員もいれば、外出先で昼食を済ませる機会が多い社員、あえてランチタイムは外に出てリフレッシュしたい社員もいるでしょう。
導入を検討する際は、まず社員のランチ事情を確認しておくことが必要です。利用が想定される人数はどれくらいか、どの時間帯の利用者が多いのか、各社員が食事に求めるものは何なのか（メニュー数・ボリューム・カロリー・栄養バランスなど）をリサーチした上で、自社にあったサービスを選びましょう。
食事をとることはお腹を満たすだけではなく、そこに自然と社員のコミュニケーションが生まれるものです。現在社員同士のコミュニケーションが少ないと感じている企業、他部署との連携がうまくいっていない企業にとって社食サービスの導入はとても有効です。
小規模のオフィスは提供時間が決まったスタイルの社食サービスを導入すれば、社員全員が顔を合わせて会話する時間を持つことができ、社員の結束はより強まるでしょう。曜日を決めての導入も有効です。
カジュアルなミーティングやアイディアフラッシュ会議が多い企業は、時間を問わず食事をとれる設置型を導入すれば、残業中に食事をとりながらのミーティングも可能になります。
社員のどんなコミュニケーションを増やしたいのかも導入前に想定しておきましょう。
忙しく仕事をしているとついつい食事がおろそかになりがちで、それが続くと将来的に体を壊してしまい、大切な戦略が失われてしまう恐れもあります。
特に一人暮らしの社員や高負荷な仕事を抱えている社員が多い企業は、社食サービスの導入がオススメです。食事は社員の健康管理に直接的につながるものなので、福利厚生の一環として社食サービスを導入する企業が最近とても増えています。
多くの社食サービスでは栄養管理士が監修したメニューが提供されるため、自然とバランスの取れた食生活が保てるようになり、社員の体調を整えてくれるでしょう。
同じ社内でも、異なる部署やプロジェクトに従事している社員同士が交流する機会は普段なかなか設けることができませんが、ランチタイムが交流の場となることで、お互いの状況や様子がわかるようになり、コミュニケーションが活発になります。
お弁当型や設置型は好きな場所で食べられるシステムのため、結局1人で食べてしまいコミュニケーションは増えないのではと思われるかもしれませんが、新しいメニューを楽しみにしたりなど社員の中に「食事」という共通の話題が生まれるため、多くの導入企業からコミュニケーション頻度が高まったという声が届いています。
昼食時間が部署毎にシフト制の場合は、決められた時間に提供されるタイプの社食サービスを導入することは困難です。
社内の決まった場所で提供されるスタイルの社食サービスは多少のスペースを要するので、場所に余裕がない企業には不向きなサービスです。
また、一食当たりの量は人それぞれなので、全員が満足する量を提供できるかがポイントです。社員数が多い企業、社員の年齢や性別・国籍が多岐にわたる企業は、量が決まってしまうお弁当タイプだと社員全員からの満足を得るのは難しくなるでしょう。
そのような企業は、１つのサイズは小さく、組み合わせながら自分で食事を組み立てられるタイプの社食サービスが適しています。
ランチタイムは社員にとって栄養補給の場であると共に、社員同士が気軽にコミュニケーションをとる場でもあります。魅力的な社食サービスは、社員のモチベーションが向上させ、併せて健康管理も行える絶好の福利厚生となること間違いありません。
毎日通うオフィス環境が向上することは社員にとってわかりやすいメリットなので、社食サービスは他の福利厚生よりも社員の利用率がぐっと高くなっています。すでに導入している福利厚生の見直しとあわせて、社食サービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
画像出典元：O-dan
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OFFICE DE YASAIの「オフィスでごはん」プランは、社員食堂よりも手軽に社食サービスを取り入れたいという会社にぴったりのサービスです。社員は月に1回オフィスに届けられるこだわりの総菜を冷凍庫から出して電子レンジで温めるだけ。1食ずつの食べきりサイズを新鮮な状態で社内に置けるため、いつでも手軽に食事や栄養補給が可能になります。
まるでおかんが作ったようなおいしい総菜を従業員がたったの100円で購入できる、注目の社食サービスです。お惣菜の管理は全てお任せできるので、運営も簡単。導入企業従業員の満足度96%・継続率99%という高い評価を得ている「オフィスおかん」を紹介します！
「Office Premium Frozen（旧 オフィス・シュガーレディー）」は、健康的な食事をオフィスに常備することができる、宅配型社食サービスです。近所に飲食店が少ない、休憩時間がバラバラで仕出し弁当の利用も不便という会社にはおすすめのサービスです。商品の配達、在庫確認など面倒なことは一切不要でありながら、低価格で利用できるため、職場の福利厚生にも大活躍なサービスです。
「オフィスde弁当」は福利厚生サービスとして提供できる社食サービスです。20個という少ない個数から提供可能なので小規模の会社から大規模な会社まで幅広く利用できます。社員食堂がない・会社の近くに飲食店が少ないなど、従業員のランチに困っている企業の福利厚生の一環として、おすすめのサービスといえるでしょう。
DeliEats DRは初期費用・ランニング費用が無料で利用できるオフィス向けランチデリバリーサービス。食べたいランチをアプリからリクエストするだけでランチが配達されます。初期投資なしで社員の満足度を上げたいと考えている企業にうってつけです。
気軽に社食サービスを取り入れたい会社や、社員間のコミュニケーション不足・不規則な食事が課題の会社にうってつけのサービスです。管理栄養士が栄養バランスを考えた社食で社員全体の健康につながり、決められた時間に会社全体で食事をとることで社内コミュニケーションの活発化が期待できます。
シャショクルは、東京都による弁当類の移動販売規制に対応する形で誕生した新しいデリバリーシステム。ランチ難民を多数生みがちなオフィス街からのニーズと見事にマッチし、急激に事業を拡大しています。
オフィスの近くにコンビニや飲食店があっても、ちょっとした隙間時間に行くのは面倒。そんなときでも無人コンビニ600があれば、いつでも必要なものが購入できます。それは従業員の休息の質を高め、結果的にモチベーションアップへとつながることでしょう。
オフィス・パンスクは忙しいオフィスワーカーのために全国の職人さんが作るおいしいパンをお届けしてオフィスに笑顔を増やす、地域のパン屋との橋渡しを担う今までにないサービスです。オフィス・パンスクで手軽な社内カフェテリアを実現することで、社内のコミュニケーション活性化にも繋がります。
「オフィスでやさい」がチョイスした選りすぐりの新鮮野菜のサラダやフルーツがオフィスに設置した冷蔵庫に届くサービスです。コンビニまで行かなくても新鮮な野菜を1商品100円〜と手ごろな価格で購入でき、オフィスタイムが飛躍的に充実します。発注の手間もなく、管理を全て行ってくれるので導入・運用も簡単。社員の健康管理に直結するため、福利厚生として導入する企業が増えています！
うるのんウォーターサーバーは、業界最高水準の品質管理を実施しているため、美味しくて安全な飲料水として知られています。他にも新規法人Web申し込み限定・乗り換え両方に向けたキャンペーンも実施しており、コストを抑えながら導入することが可能です。
「Fit Food Biz Lite」は従業員のパフォーマンスを向上させるために、健康面を考慮して作られた弁当を企業に提供するTAVENAL の簡易社員食堂サービス。低カロリー・低糖質・低塩分のヘルシーな弁当は、昼食後に「ぼーっとする」「眠くなる」といった従業員の悩みや健康の課題を解決へと導きます。
初期費用、導入費用、月々の利用料金が全て無料、費用は発注した注文分だけというコストパフォーマンスに優れた社食サービスです！従業員のランチ難民問題を解決し、昼休みを有効に使いたいと考えている会社にはうってつけ。美味しいと評判の質にこだわったレストランの食事を会社にいながら味わえるため、社員食堂以上の満足度を実現します。外出の必要がないため利便性も高く、ひいては会社全体の生産性向上も見込めるでしょう。
福利厚生サービスについて課題がある企業におすすめの社食サービスです。全国59,000店以上で利用できるので、すべての従業員が平等に利用することができます。使い方も簡単で、99％の利用率を誇っています。1名から利用でき、企業の規模に関わらず、導入できるでしょう。
従業員数が急増するなか、創業当時の雰囲気であるコミュニケーションのとりやすさを維持する仕組みを構築することが目的でした。導入によって、従業員どうし、および、会社と従業員とのコミュニケーションを促進できました。