記事更新日: 2022/06/16
働き方改革やリモートワークの増加など労働環境の変化によって、福利厚生制度に求められるものが変化しつつあります。
しかし、この不況の中で福利厚生費を拡大するのはなかなか難しいものです。
そこでおすすめしたいのが「福利厚生アウトソーシング」です！
福利厚生アウトソーシングを導入すれば、コストを抑えながらも従業員の満足度を高め、従業員エンゲージメントの向上につなげられます。
本記事ではおすすめの福利厚生アウトソーシング会社や、選ぶ際の注意点などについて分かりやすくまとめましたのでぜひご覧ください。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
画像出典元：「ベネフィットステーション」公式HP
ベネフィット・ステーションは、導入社数 13,000社、会員数 868万人を誇る福利厚生サービス会社です。
140万以上ある豊富なサービスは全国47都道府県で利用でき、法人であれば１名から加入できます。
選べるプランは5つあり、いずれのプランでも基本の福利厚生と健康に関するサービスを利用できるほか、育児・介護に手厚いプランや、教育・研修支援までカバーできるプランなど多彩なラインナップが揃っています。
「カフェテリアプラン」では、ベネフィット・ステーションによるコンサルティングのもと、自社に最もフィットした福利厚生制度をつくれます。
・導入社数：13,000社
・法人会員数：868万人
・カフェテリアプラン：あり
ベネフィット・ステーションのプランは、2つに分かれています。
福利厚生・健康支援・利用促進支援・データ活用支援が含まれる得得プランは月額1,000円/名、
これにプラスして教育・研修支援が含まれるオールインワンの学トクプランは月額1,200円/名となっています。
詳しくは以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。
画像出典元：「福利厚生倶楽部」公式HP
1993年よりサービスを開始した福利厚生倶楽部は、豊富な実績と会員数を活かした低コストでも質の高いサービス内容を強みとしています。
地域格差の少ない豊富な福利厚生サービスに力を入れているため、全国7か所での窓口対応や地域に密着したサービスの提供など、地方都市に拠点を置く企業でも大企業並みの豊富なメニューが利用できます。
契約企業のうち約8割が従業員数100名未満という実績を持ち、中小企業や地方拠点を持つ企業におすすめのサービスです。
サービスの利用を促進する取り組みとして、年一回の利用実績報告や各事業所毎の利用状況確認などのフォローアップが充実しています。
・契約団体数：12,600社
・契約会員数：735万人
・カフェテリアプラン：あり
・入会金：30,000円～
・月会費：550円～
※入会費、月会費は従業員数によって変動します。
WELBOX（ウェルボックス）は、株式会社イーウェルが提供する福利厚生アウトソーシングサービスです。
レジャー、健康増進、介護・育児、自己啓発など全国各地で使える多彩なサービスメニューを、予算に応じてカスタマイズできるのが特徴です。
サービスの種類や地域、期間・回数などを変更できるので、子育て補助を手厚くしたり、特定地域の宿泊補助を手厚くしたりするなど、企業のニーズに合わせてサービスをカスタマイズできます。
また、継続利用を促すポイントプログラム、冊子とwebの両方で利用促進を図る取り組みなど運用体制面も充実しており、安心して任せられます。
・契約団体数：1,341社
・契約会員数：384万人
・カフェテリアプラン：あり
・入会金：50,000円～
・月会費：400円～
※入会費、月会費は従業員数によって変動します。
画像出典元：「バリューHR」公式HP
バリューHRは、健診予約から結果管理までワンストップで対応している健康管理システム・福利厚生サービスで、人材派遣サービスも提供しています。
導入した企業からは、「手続きの負担が大幅に減少した」など高く評価されています。
上記サービスだけでなく、健診代行サービスや産業保健関連サービスなど多彩なサービスを提供しており、自社の目的にあったサービスを自由に選択できるのがバリューHRならではのメリットです。
| VCバリューパック | VCバリューパック-Lite- | |
| 導入費用 | （通常）220,000円 （キャンペーン）→110,000円 ※2021年11月30日までに 申し込んだ場合 |
（通常）110,000円 （キャンペーン）→55,000円 ※2021年11月30日までに 申し込んだ場合 |
| 月額費用 | 330円／名 | 165円／名 |
※上記表は税込価格です。
画像出典元：「ライフサポート倶楽部」公式HP
手間やコストをなるべくかけずに福利厚生を充実させたいと考えている企業におすすめの福利厚生サービスです。
自社独自のキャンペーンや制度を取り入れるなどカスタマイズにも柔軟に対応、保養所の運営なども任せられます。
従業員101名以上で、1ヶ月1名あたり最低料金として350円～500円です。
従業員100名未満の場合は、入会金45万円～、年会費2万円×5年となり、5年ごとの更新で55万円～という料金プランとなります。
画像出典元：「えらべる俱楽部」公式HP
えらべる倶楽部とはJTBが運営している福利厚生サービスです。JTBグループならではの旅行の優待特典が充実していることが特徴と言えます。
ニーズにあわせて様々なプランが用意されているので、自社にぴったりのサービスを見つけられるでしょう。
| 定額コース | 1,000コース | 1,500コース | 3,000コース |
| 月額会費 | 350円 | 500円 | 700円 |
画像出典元：「セラヴィリゾート泉郷」公式HP
セラヴィリゾート泉郷は全国に宿泊施設を保有する福利厚生サービスです。
新たに福利厚生サービスを導入したいと考えている企業はもちろんのこと、これまでの利用状況を見直したい企業にもおすすめのサービスといえるでしょう。
| 基本契約 | 基本契約ハーフ | 基本契約クオーター | |
| 募集価格 | 140万円 | 70万円 | 70万円 |
この他に、毎日１室を確実に利用できる予約保証型プラン、年間10万円から利用できるチケット型プランがあります。
導入費無料で最長１年間利用できるお試しプランもあります。
画像出典元：「CLUB CCI」公式HP
東京商工会議所のスケールメリットを活かした福利厚生サービスです。
宿泊・レジャー・スポーツクラブ・保育・介護補助など、多様な選択肢の中から従業員のニーズにあわせた福利厚生メニューを選択可能。
JTBが扱う約7,300施設の旅館・ホテル、国内パック旅行を格安で利用できるえらべる倶楽部というサービスも用意されています。
画像出典元：「リモート産業保健」公式HP
「リモート産業保健」は働き方改革関連法「産業医・産業保健機能の強化」に対応できる産業保健サービス。ICTを活用し大企業でも、50名未満の小規模事業所でも、しっかりメンタルヘルスケアを実施できます。
また、業界ではめずらしい産業医と産業看護職の2名体制で手厚いサービスを提供。産業医との面談調整など細かな業務を産業看護職が代行してくれるので、人事労務担当者の業務負担を大きく削減できます。
健康経営優良法人認定取得のためのサービスも実施しているなど、企業の労務担当者を作業面と知識面から支えてくれます。
基本プランは月額3万円(税別)から。
産業医選任、ストレスチェック、職場巡視、衛生委員会サポート、各種記録作成支援、産業保健の実務相談などのサービスが含まれます。
基本プランに限らず、頻度や時間、面談方法など要望に合わせ、自社に最適なプランを提案してもらうことも可能です。
料金体系は一つではなく、様々なプランが存在する場合がほとんどです。各プランの見積りをとり、おおよその金額を掴みましょう。
会費の支払い方法も月払い・年括い・使った分だけを清算する方法など様々です。入会金は従業員数に応じてかかるため、一人あたりは低価格でも総額を見ることが大切です。
しっかりと料金体系をリサーチし、自社にあう課金スタイルを充分に検討しましょう。
アウトソーシングするメリットの１つはスケールメリットです。会員数や導入企業数が多いサービスほど提携している施設数が豊富なため、スケールメリットを感じやすくなります。
会員数の多いサービスを利用することで、小さな規模の会社でも大企業のような福利厚生を受けられます。
各サービス会社の会員数や導入数を確認しておきましょう。
魅力ある福利厚生アウトソーシングサービスですが、導入するだけでは効果は不十分です。
「実際に福利厚生サービスが利用されたのか」
「より良いメニュー内容にするにはどうしたら良いのか」
利用率分析によって、これらの疑問を解消しコストを見直せるのでおすすめです。
満足度の高い福利厚生を実現するためにも、分析レポートを提出してくれるサービスを選ぶと良いでしょう。
幅広いジャンルの福利厚生サービスが1つに集約されており、そのサービス全てが割引され利用できるプランです。
メリットはコストが安く、運用に関する労力が殆どかからないことです。
コストや労力を軽減したい企業や、従業員の多様性が高く幅広いニーズがある企業に向いています。
数ある福利厚生サービスの中から利用したいものを自由に組み合わせ、自社だけの福利厚生制度を設計できるプランです。
福利厚生予算枠を変えることなくサービスの改廃ができる点や、従業員が配当されたポイントの使い道を自由に決められるため利用が増えるといった点がメリットです。
福利厚生制度にオリジナリティを持たせたい企業や、利用率を上げたい企業に向いています。
福利厚生アウトソーシングを導入すると、自社で手配するよりも低いコストで、より高いサービスを従業員に提供できるようになります。
福利厚生サービス会社は全国各地の様々な施設やサービスと提携しており、このスケールメリットを享受することで自社で手掛けるよりも低コストかつ種類豊富になるのです。
コストパフォーマンスの高い福利厚生制度を実現できるでしょう。
質の高い福利厚生制度を受けられることで社員ひとりひとりの満足度が高まり、従業員エンゲージメントの向上を可能にします。
サービス内容によっては、従業員に対し会社の想いやビジョンを伝えることも可能です。
どんなサービスが人気なのか・必要とされているのかを知ることで従業員を理解できれば、離職率の低下にもつながります。
福利厚生アウトソーシングを利用することで、福利厚生制度に対する労力を軽減できます。
特にパッケージプランの場合は、自社に適したプランを選択し契約するだけなので導入の手間がほとんどかかりません。従業員への説明会などの周知も含め、手軽に導入できるのは嬉しいですね。
ほとんどのサービス会社から定期的に利用実績報告やコンサルティングを受けられるため、自社で集計して実態を把握する手間も必要ありません。
福利厚生アウトソーシングのデメリットは、あまり利用されなかったとしても毎月コストが発生する点です。
福利厚生サービスは積極的に利用してもらって初めて効果を発揮します。
子育て社員が多ければ育児関連のサービスを手厚くしたりするなど、従業員が積極的に利用したくなるようなサービスを選びましょう。
利用できるエリアが少ない、サービス内容が限られているなど、従業員ニーズとかけ離れたサービスを提供してしまうと、従業員満足度を高めるどころか逆に不満が溜まってしまう可能性があります。
既存のプランで利用率が上がらない場合は、従業員が自ら選択できるカフェテリアプランの検討をおすすめします。
コスト・労力を抑えながらも質の高い福利厚生制度を実現できる福利厚生アウトソーシングは、企業と従業員の双方にメリットをもたらします。
あなたの会社にぴったりな福利厚生アウトソーシングを取り入れて、福利厚生に関する課題を解消しましょう！
画像出典元：O-dan
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