会社を経営していると、様々なシーンで贈り物が必要となりますよね。取引先や日頃お世話になっている会社へはもちろん、顧客に対して行うキャンペーン時にも贈り物が必要になるでしょう。
そんな時におすすめしたいのが、法人ギフト。
贈る側にとっても受け取る側にとってもたくさんのメリットがあり、手軽に活用できるツールです。
今回はたくさんの法人ギフトの中からおすすめの20選を紹介します。ぜひ参考にしてください。
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このページの目次
画像出典元:「Visaギフト vanilla」公式HP
「Visaギフト vanilla」は、Visaブランドの法人向けギフトサービスであり、世界で展開するVisa加盟店で利用できます。
受け取った側としては、利用できる店舗が多く買い物しやすく、企業側としては、発注金額に対する手数料が他社と比較して安く、導入しやすくなっています。
ギフトにオリジナルデザインを採用でき、自社ブランドをアピールしたい企業におすすめです。
また、企業ロゴやメッセージを添えて、自社の従業員向けのギフトにも利用可能です。
「Visa eギフト バニラ(デジタルギフト)」と「バニラVisaギフトカード(ギフトカード)」ともに、発行手数料の5%を支払う必要があります。
国内一箇所ごとに800円~の配送関連費が発生しますが、ギフトコードの場合は支払いが不要です。
そのほか振込手数料は購入者側の負担になっています。
商品タイプ | Visa eギフト バニラ | バニラVisaギフトカード |
額面 | 500〜100,000円
(1円単位) |
3,000〜100,000円
(1円単位) |
発行手数料 | 5%(無料キャンペーン実施中) | 5%(無料キャンペーン実施中) |
配送費 | 800円~ | 800円~ |
画像出典元:「デジコ」公式HP
デジコは、最短2日で納品可能なスピード感が魅力の法人デジタルギフトです。
Amazonギフト券を始め6,000種類以上のラインナップがそろっており、ユーザーの属性に捉われることなく、ギフトが送れます。
最新のSNS当選キャンペーンやレシートOCRキャンペーンも低価格で実施可能。
1円から交換できるWeb上でアクセスするだけで好きなものへと交換できるため、送りやすく使いやすいデジタルギフトです。
初期費用:0円(導入費用0円 管理費0円)
月額費用:デジコ発行総額(額面×枚数)+発行手数料(デジコ発行総額×10%)
利用のない月は0円です。
画像出典元:「yui365」公式HP
「yui365」は社員や取引先に、オリジナリティあふれるデジタルカタログを贈れるサービスです。
カタログの中身をカスタマイズ可能なので、シーンや相手に合わせてギフトを贈れます。
気軽に従業員への感謝を伝えたい、テレワークの仕事続きで交流が少ないといった企業におすすめです。
4,100円以下のカタログはないので、より安価なギフトを送りたい方にはおすすめできません。
各プランの違いは、ラインナップ数ではなく、一つひとつの商品の価格の違いにあります。
商品のラインナップはどのコースでも幅広く、食品や酒、家電、タオルなど取り揃えているので、Bronzeでも様々な商品を十分に選ぶことができます。
Bronze | Silver | Gold | Platinum | |
1冊あたりの料金 (税別) |
4,100円 | 6,100円 | 9,100円 | 11,100円 |
画像出典元:「QUOカードPay」公式HP
使い方は簡単3ステップ。
個人情報・クレジットカード情報・銀行口座不要のため、簡単かつ安心・安全に利用できます。
注文はオンラインで完結でき、最短即時発行もできるのでスピーディーな対応が可能です。
また、券面画像もオリジナルに無料で設定ができ、メッセージや額面も自由に設定可能なため、気持ちも伝えやすいデジタルギフトです。
QUOカードPayの購入にかかる費用は【QUOカードPay発行総額(額面×数量)と発行手数料】です。
注文にあたり初期費用はかかりません。
最低発行総額は1,000円(額面)からで、額面は50円〜100,000円の範囲で1円単位で自由に設定できます。
画像出典元:「NIPPON LOCAL FOOD GIFT」公式HP
NIPPON LOCAL FOOD GIFTは、キャンペーンや販促、企業訪問時の手土産や社内イベント・表彰時の贈り物に、「よくあるギフト券ではなく、“想いがあるギフト”を贈りたい」企業におすすめの法人向けギフトです。
「子育て応援ギフト」「環境にやさしいギフト」など、企業が伝えたいブランドメッセージにあわせたテーマでカタログを贈ることができ、オリジナリティ溢れる豊富な商品ラインナップから、ユーザーが楽しみながら商品を選ぶことができます。
Webキャンペーンの場合、「当選者へURLを送るだけ」で完了するので、面倒な個人情報の管理も不要。
手土産や郵送の場合は「ギフトカードタイプ」のご利用で、幅広い送り方に対応できます。
商品セレクトやギフトデザインは、ご希望に合わせてカスタマイズが可能です。
なお、オリジナルデザインでの発注ロットには一定数以上の発注制限があります。
【カタログ費用】
(※全て税込)
これ以上の価格帯も用意が可能。詳細は、問い合わせください。
【納品形態】
1. ギフトカードタイプ
※オリジナルデザインの場合、10部~
2. デジタルギフトタイプ
販促キャンペーンや福利厚生・株主優待など、あらゆる法人ギフトに対応可能。
予算と内容にあわせてカスタマイズしたカタログギフトを提案してもらえるので、まずは見積りを相談してみましょう。
NIPPON LOCAL FOOD GIFT 含む資料を一括請求
画像出典元:「LIFEGIFT for Business」公式HP
LIFEGIFT for Businessは、防災グッズを贈ることで、社員やその家庭を大切に思う気持ちが伝わる法人ギフトです。
防災グッズを選んで贈ることも、カタログ形式で相手に選んでもらうこともできます。
カタログギフトは3,500円と13,000円の2つと、自社オリジナルのラインナップにもできるので、予算や希望にあわせて最適なギフトにできるでしょう。
LIFEGIFT for Businessは、3,000円から制作可能で、下記3つのギフト形式から選ぶことができます。
LIFEGIFT for Business 含む資料を一括請求
画像出典元:「SELECTS for Business」公式HP
SELECTS for Businessは、福利厚生や社員エンゲージメント形成、成約特典や自社製品の販売ツールなどにも活用できる法人カタログギフトサービスです。
オンラインショップにある商品は自由に掲載できたり、さまざまな受け取り方法が選択できるほか、フルオーダーメイドで独自のカタログを製作することができます。
ハイセンスなデザインと本当に欲しいギフトが合わさることで、受け取る側の満足度を高めています。
相手に印象に残る、喜ばれる、想いが伝わる法人ギフトをお探しの方にぴったりのサービスです。
SELECTS for Businessの料金プランは「システム利用料+掲載する商品の価格」のシンプルな料金体制です。
システム利用料とは、以下のような場合で発生します。
・完全オンラインタイプ 0円/個
・プラスチックカード・メッセージカードタイプ 550円/個
・木箱入りカタログギフトタイプ 650 円 / 個
システム利用料は製作するギフトやオプション等により変動するので、詳細は問い合わせでご確認ください。
SELECTS for Business 含む資料を一括DL
画像出典元:「giftee for Business」公式HP
「giftee for Business」は、企業がキャンペーン・アンケート・自社SNS登録等の集客を目的とする販促活動を行う際や、社内従業員向けに福利厚生の一部としてインセンティブを渡す際に利用できるサービスです。
バリエーションに富んだ商品をURL化してデジタルギフトとして贈ることができます。
ExcelファイルでデジタルギフトのURLを受け取れます。API連携も可能です。
商品代金(商品単価×購入件数)と発行手数料(商品代金×10%※)にプラスして、使うサービスの料金が課金されます。
商品代金(商品単価×購入件数)
発行手数料(商品代金×10%*)
オプション:システム費用 ¥200,000~
商品代金(商品単価×購入件数)
発行手数料(商品代金×10%*)
オプション:システム費用 ¥150,000~
※商品代金10万円未満の場合は、発行手数料が異なります。詳細については問い合わせが必要です。
画像出典元:「exchange.com」公式HP
exchange.comは、流通や企画力を熟知した伊藤忠食品が提供する法人ギフトサービスです。
WEB手続きによって様々なコストを省けるデジタルギフトなのが特徴。これまでに累計約700社の導入事例があり、約30億円分のコードが発行されています。
詳しい料金の情報は開示されていないので確認が必要ですが、顧客企業に合わせたオリジナルの提案が可能なので、シチューエーションに応じた贈呈品やキャンペーン企画を考えたいときに特におすすめできます。
exchange.comの利用に際して、ギフトカード、コードタイプギフトどちらも初期導入費用はかかりません。
ただし、ギフトカードについては印刷代等が別途発生します。
オリジナルのデジタルキャンペーンを企画してほしい場合も別途料金が発生するので、詳細は問い合わせて確認してください。
画像出典元:「AnyCampaign」公式HP
「AnyCampaign」は、AnyReach株式会社の提供する法人向けデジタルギフトサービスです。
500以上のブランド、1,000種類以上の魅力的なギフトから、社員や顧客のニーズにぴったりのギフトを選ぶことができます。
URLを発行するだけの簡単配布で、顧客管理、配送・物品管理を効率化し、コスト削減にも貢献します。
AnyCampaignの料金体系は、商品代金+発行手数料(商品代金×10%)です。
初期費用や月額利用料は不要で、シンプルでわかりやすい料金体系です。
【費用例】
商品代金 30万円(3,000円×100件)+発行手数料 3万円(30万円×10%)= 合計 33万円
画像出典元:「Gポイントギフト」公式HP
「Gポイントギフト」は大手KDDIグループが運営する法人ギフトサービスです。
交換先は120種類と豊富ながら、発行手数料は0%から。安価に導入できるのが魅力です。
ギフトサービスはもちろん、主要ポイントとの連携にも強く、ギフト関連業務の代行も可能。
コストと業務負荷を抑えつつギフト事業に力を入れることができます。
また、専用アプリ不要でポイントをサービスに交換できるなど、顧客にとっての使い勝手も◎。
キャンペーンやアンケート謝礼、福利厚生など、様々な用途での運用実績が豊富なので、どのような企業にもおすすめできる法人ギフトサービスです。
初期費用はなし。発生する費用は、ギフトの発行金額と発行手数料です。
ポイント交換先は約120種類!
ギフトのみならず、様々な販促ツールに利用できます。
初期費用 | なし |
費用 | ギフト発行金額+発行手数料0%〜 |
ポイント交換先 | 約120種類 |
画像出典元:「RINGBELL」公式HP
「RINGBELL」はビジネスシーンで発生するあらゆるギフトに対応できる法人向けのビジネスギフトサービスです。
入会費や年会費もかからず、任営業が最適プランの提案をおこなうなどギフトに特化したサービスで安心して利用することができます。
見積もり機能があり社内検討や稟議が必要な場合でも導入しやすいところは大きな魅力です。
「RINGBELL」は入会金・年会費無料で利用できます。
カタログギフトなど一部のギフトにはシステム料やサービス料がかかるものがあります。
注文数量による割引はありませんが、大口で購入する場合は個別に相談することが可能です。
画像出典元:「EJOICAセレクトギフト」公式HP
EJOICAセレクトギフト(イージョイカ)は、全国規模の店舗やネットショップで使える電子マネー等が17種類あり、ターゲットに合わせたオリジナルギフトのカスタマイズが可能です。
あらゆるユーザーに対応できるよう豊富な商品がそろっており、様々な使い方ができる法人ギフトです。
画像出典元:「Anny」
来店ノベルティ・キャンペーン景品・お歳暮ギフトなど、ギフトをまとめて探す際に有効活用できるサービスです。
どんなギフトを選んだらいいか悩んだ時には相談可能。コンシェルジュからギフト候補リストを1営業日内に受け取れます。
ハイセンスなラインナップが特徴なので、取引先への贈り物で競合会社と差をつけたい企業におすすめのサービスです。
画像出典元:「dgift」
キャンペーン施策における顧客情報の収集や、来店促進に課題を抱えている会社におすすめです。
dgiftのマーケティングデジタルギフトを活用すれば、アンケート数・回答率の向上アップを図れるでしょう。
目的に合わせてアンケートをカスタマイズできるので、正確な情報を取得しターゲットを絞った的確なアプローチが可能になります。
初期費用は無料です。
ギフト代金とギフト発行手数料が掛かりますが、詳細はお問い合わせをする必要があります。
画像出典元:「選べるe-GIFT」
ユーザーへのキャンペーン品や企業へのあいさつ代わりなど、幅広く活用できる景品を保持しておきたい企業に適しています。
配布スタイルをカードタイプとメール送信タイプで使い分けできるので、様々なシーンで活用できるでしょう。
画像出典元:「Biz cotoco」公式HP
キャンペーンやイベントで金券やギフト券を配布しているなら、Biz cotocoの利用をおすすめします。
金券の管理を大幅に削減できます。
ギフトは、送りたい商品をURL化してSNSやメールで送信するだけ。100種類以上あるメッセージカードも同封できるため、味気ないギフトにならず、気持ちも一緒に届けられます。
100円から5,000円まで、様々なギフトが用意されているので、一度確認してみてはいかがでしょうか。
実施料金として商品単価 × 送信数が発生します。
初期コスト・運用費用はかかりませんが、実施料金の8%の発行手数料が必要です。
画像出典元:「TOPPAN GIFT CARD」公式HP
新規顧客の獲得・来店促進・アップセルにつなげるための法人ギフトカードソリューションです。
ギフトとして、プロモーションツールとして、自社ブランドのハウス電子マネーとしてなど、様々な使い方が可能です。
サーバー管理型のため少ない負担で管理できることに加え、凸版ブランドに裏打ちされた絶対的な信頼が魅力です。
画像出典元:「SB Gift」公式HP
メールやDMにバーコードを添付して簡単に送付できるデジタルギフト・商品を直接お客様に届ける配送型電子ギフト・お客様が欲しいものを自由に選べるULTRA GIFT・店舗独自のモバイルクーポンを発行できるサービスなど、多くのサービスが揃っています。
プレゼント送付のための個人情報を持ちたくない企業・キャンペーンの企画提案から依頼したい企業におすすめです。
画像出典元:「Giflet」公式HP
キャンペーン景品やアンケートの謝礼・ポイント交換などの管理工数を削減できるサービスです。
100円程度の少額のギフトを大量に送りたい企業に向いています。
交換できるギフトは、店舗で使えるギフト・webサイトで使えるギフトのどちらも選択可能です。
画像出典元:「ネットマイル デジタルギフトサービス」公式HP
200種類以上のギフトから選べるデジタルギフトサービスです。
贈られたネットマイルギフトを、お客様がポイント交換サービスネットマイルで好きなギフトに交換できるスタイルです。交換するには、送られてきた14桁のコードを入力するだけなので、簡単です。
ギフト1つから発注でき、最短2営業日で届くので、使い勝手が良いサービスだと言えるでしょう。
法人ギフトとは、会社が主体となって贈るギフトのこと。
取引先の会社へ贈る慶弔用途のギフトをはじめ、顧客向けにセールスプロモーションやキャンペーンを行う際のポイントやギフト券も法人ギフトの1つです。
社内の福利厚生としても利用でき、幅広い活用方法があります。
法人ギフトは、ギフトを送る相手が主に法人なのか、個人なのかによって選ぶツールが変わるため、利用目的を明確にすることが重要です。
また、福利厚生としての導入なのか、キャンペーン実施のための導入なのかによっても最適なツールが変わります。
自社では法人ギフトをどのような形で使用していくのかを、まずは明確にしてください。
法人ギフトツールの中には、専門の知識を持つコンシェルジュに送付するギフトや実施するキャンペーンの悩みを相談できるものがあります。
初めて法人ギフトを利用する際や、どんなものを選んだら良いか分からない時は、コンシェルジュがいると安心です。
どのような利用目的で法人ギフトを使用するのかを明確にしたら、コンシェルジュ対応が必要かどうかも見極めましょう。
法人ギフトのツールを選ぶ際に欠かせないポイントの1つが、ギフトの種類です。
ツールを選定する際には交換できるギフトのラインナップ数をはじめ、電子マネー・花・コンビニ商品・コーヒーチケット等といった種類の豊富さをチェックしておくことがおすすめです。
相手によって贈るものを変える必要があるため、できるだけギフトのラインナップが豊富なツールを選ぶようにしましょう。
一見活用できる範囲は限られているように感じる法人ギフトですが、実は様々な用途があります。
以下に具体的な活用例をご紹介します。
・福利厚生
・キャンペーンの景品送付
・来店促進
・ポイント交換
・アンケートのお礼
・SNSフォローや拡散のお礼
・得意先へのお中元やお歳暮
・冠婚葬祭(対社員・対得意先問わず)
・社内研修や勤続年数に応じた社員へ対するインセンティブ
法人ギフトは少額から利用できるため、社員のモチベーションアップに活用している企業もたくさんあります。
ぜひ、自社に合った使い方を探してください。
法人ギフト最大のメリットは、ギフト選びに悩まなくて良い点です。
個人に贈る場合は、ある程度相手の好みが分かりますが、相手が法人となると何が喜ばれるのか分からないことも多々あるでしょう。
法人ギフトは、送る目的(お祝い・弔事など)やギフトのカテゴリー・人気ランキングなどで品物を検索できるので、迷うことなく最善のギフトを選べるでしょう。
もちろん、送られた側が自由に好きなものを購入できるポイントやギフト券も多数用意されています。送られた側がポイントの交換先を自由に選べるシステムもあり、非常に柔軟性が高くなっています。
ギフトの選定から送付まで、すべてをWeb上で済ませられるツールがほとんどのため、簡単にギフトを贈れます。
また、ギフトを贈る際に個人情報を得たり、ギフトの管理や送付をしたりといった手間がないため、余計な作業やコストを極限まで削減可能。
業務が煩雑な時期でも社内のPCから簡単に手続きでき、個人情報漏洩のリスクも負う必要がないことは大きな魅力です。
従来の方法で顧客に対してキャンペーンギフトを贈る場合、社内で個人情報を収集し、管理する必要がありましたが、法人ギフトを導入するとこれらの作業を省けます。
法人ギフトのツール内で個人情報を一括管理できるようになるため、データをすぐにマーケティングへ活用できるのです。
マーケティング活動もスムーズになるでしょう。
とても便利な法人ギフトですが、導入することで例えばこれまでギフトを送付する時に添えていた送り状がおろそかになったり、ご挨拶自体を省いてしまったりすると自社のイメージを下げてしまう可能性があります。
効率化できる部分とできない部分とを見極めて、上手に活用してください。
受け取った相手が好きなものを選べるメリットがある法人ギフトですが、ケースによっては誠意が伝わらない可能性があります。
ギフトを贈る相手の好みや欲しいものを把握している場合、何にでも交換できるポイントやギフト券を贈るよりも、事前に選定したものを贈った方がこちらの想いを丁寧に伝えられることもあります。
受け取るギフトを相手任せにすることが、デメリットにもなるケースもあるため、ギフトの選定は心を込めて行いましょう。
贈る側にとっても、受け取る側にとっても、たくさんのメリットがある法人ギフト。
取引先へのギフトはもちろん、顧客への景品・情報収集時のお礼・社員への福利厚生など、使い方は様々です。
ぜひ活用されることをおすすめします。
画像出典元:O-dan