離職防止ツールについて

【2020年版】おすすめの離職防止ツール7選を徹底比較!

記事更新日: 2020/03/23

執筆: 編集部

会社にとって離職者が出るという状況は、可能な限り避けたいもの。しかし離職検討している社員がなかなか分からず、離職前に対応することは難しいと感じている方もいらっしゃるでしょう。

そんな方におすすめしたいのが、離職防止ツールです。

離職防止ツールは、社員へその日のコンディションを尋ね、その回答や使用する言葉から社員の内面を可視化し、離職検討している社員を見つけ出すというものです。

今回は数多くある離職防止ツールの中からおすすめの7選をご紹介します。それぞれの特徴をまとめてありますので、比較検討する際の参考にしてください。

おすすめの離職防止ツール3選

1. 導入企業1,000社以上!『Talknote』

画像出典元:「Talknote」公式HP

特徴

とことんシンプルな機能で使いやすさ抜群の「Talknote」。PC・スマホ・タブレットから利用可能で、社内だけでなく外出先でも利用できます。

サポート体制が整っており、導入コンサルティングもあることから、会社に離職防止ツールを根付かせたいと考えている方におすすめです。

機能

・プロフィール
・既読・未読
・スタンプ
・ファイル添付
・メール連携
・社外コミュニケーション

料金プラン

詳細はお問い合わせが必要です。

 

2. コンディションを可視化できる!『 jinjerワークバイタル』

画像出典元:「jinjerワークバイタル」公式HP

特徴

社員に天気でコンディションを表現してもらい、高回答率を実現している「jinjerワークバイタル」。

ログイン不要で回答でき、シンプルで使いやすい画面のため、社員に負担をかけることなく定点的に社員のコンディションを観測できます。

機能

・定期配信
・ダッシュボード
・アラート
・フリーコメント

料金プラン

  HR Light HR Standard HR Light
月額費用 300円 600円 1,000円

※ワークバイタルの他に、人事管理、勤怠管理、労務管理、経費管理、マイナンバー管理、採用管理と連携した契約もできます。

 

3. 科学的人事を実現!『タレントパレット』

画像出典元:「タレントパレット」公式HP

特徴

人事にマーケティング思考を取り入れた「タレントパレット」。人材の適材適所な配置や計画的な人材育成、そして社員採用時にも有効活用できるツールです。

離職防止に関しては、蓄積された離職者データを基に離職が想定される社員の傾向を把握→予兆を発見→早期フォローといった3ステップで科学的に離職を防止します。

機能

・離職者数 / 離職率の時系列分析
・在籍期間別による離職者分析
・離職者特徴抽出機能
・モチベーション収集機能
・モチベーションプロット分析
・異動 / 上長変化分析
・離職ワード分析(テキストマイニング)

料金プラン

詳細はお問い合わせが必要です。

 

その他のおすすめ離職防止ツールサービス

スマレビ for ES

画像出典元:「スマレビ for ES」公式HP

特徴

行動変容促進システム・360度評価・クラウド型離職率改善サービス・従業員満足度調査など、組織の状態を可視化するための機能が豊富に揃ったツールです。

離職リスクを可視化でき、現場のフォロー活動を一元管理できるので、離職防止につながります。

料金プラン

基本料金 行動変容促進 360度評価 離職率改善 満足度調査
20万円 1日1人5万円 1人4,000円 1人300円~ 18万円

 

 

Geppo

画像出典元:「Geppo」公式HP

特徴

リクルートとサイバーエージェントのHRテクノロジーが結合したタレントマネジメントツール。データの集積、低負荷・高頻度な定点モニタリングで従業員のコンディション変化をいち早く発見できます。

従来の組織調査にはない、人事管理業務の代行機能で、働き方改革を多方面からサポートするツールです。

料金プラン

社員50名まで月額39,800円で使え、一人当たり796円と導入しやすい価格設定です。

 

wevox

画像出典元:「wevox」公式HP

特徴

「wevox」は、学術的根拠のあるサーベイを用いて組織の状態を可視化し、すぐに改善に取り組めるサイクルへ組織を変化させエンゲージメントを高めるサービスです。

エンゲージメントを高めることで、働きがいや組織に対する愛着心が増し、生産性が向上するだけでなく、リファーラル採用の促進、及び離職率の低下により、採用・育成コストを削減出来ます。

料金プラン

月額300円/人

3名以上から導入が出来るため、チーム単位から導入し徐々に全社的に運用していく方法も有効です。

 

tenpoket


画像出典元:「tenpoket」公式HP

特徴

tenpoketはスタッフ満足度調査を行い、他社と比較したスコアで可視化し、具体的な改善策を導き出すためのシステムです。

サービス業のみで累計100万件の調査データを持っているため、他社との比較が容易で、自社の課題を洗い出すことが可能です。300以上の多店舗事例がストックされているので、改善のヒントを得られるでしょう。

料金プラン

導入初期費用+年間基本料+診断実施料 が必要となります。

自社にあう離職防止ツールの3つの選定ポイント

1. 他社事例

数多くある離職防止ツールですが、実際にどこまで効果があるのか不安に思う方も多いと思います。そこでチェックしたいのが、他社の導入事例です。

各社のHPに掲載されている導入事例には、ツール導入前はどのような状況だったのか、実際に離職防止ツールを導入して何がどう改善されたのか等、細かく掲載されています。

数多くある他社の導入事例の中から、自社と同じような状況の導入事例を見つけられれば、自社で導入した際のイメージがしやすくなると思います。ぜひ他社の導入事例を参考に、離職防止ツールを選んでみてください。

2. 組織の可視化

離職防止ツールを導入することで実現可能となるのが、社員のモチベーションの数値化です。

離職防止ツールでは日々気軽に答えられる質問に対する返答や、コミュニケーションツール内で使用する言葉の頻度等、様々な視点から離職防止を行うための数値化がなされています。

客観的な数値で社員のモチベーションを可視化できるとツール導入の効果を感じられるため、組織の可視化がきちんと実現できるかといった点から離職防止ツールの選定を行うのもおすすめです。

3. 社員の使いやすさ

組織を可視化できる離職防止ツールですが、まずはデータを集める必要があります。よって、社員が使いやすいツールであることが大切です。

スマホやタブレットで使用できるか、コミュニケーションツールは通常業務内で気軽に使えるスタイルになっているかといった点も重要です。

また、シンプルで使いやすい画面であること、答えやすい質問であること等、可能な限り社員の目線で離職防止ツールを選びましょう。

なぜ離職防止ツールが必要?

会社にとって離職者が出るということは、かなりの痛手です。なぜならば、採用にかけた費用や人件費がほぼすべて無駄となってしまい、さらに欠員補充のため新たな人材を採用するためのコストや工数も必要となります。

また、離職者が出ることで残された社員の業務負担が増え、仕事に対するモチベーションを下げたり、1人離職者が出ると連鎖的に離職者が次々に出てしまったりする可能性もあります。

離職防止ツールを導入すると、あらゆるデータを基に社員の内面が可視化され、離職予兆がある社員を見つけ出すことが可能になるため、上記に挙げた状況を事前に避けられるようになります。

また、離職防止の観点だけでなく、自社の社員を大切にし、社内のコミュニケーションを活発にするといった効果も期待できます。

今まで育ててきた人材を大切にし、これからも自社で活躍し続けられる環境を整える意味でも、離職防止ツールの導入が必要とされているのです。

離職防止ツールのメリット3つ

1. 社員の内面を可視化できる

それぞれのツールによって社員への質問方法やデータの集計方法等は異なりますが、離職防止ツールを導入すると、社員のモチベーションや些細な心境の変化等、社員の内面を可視化できます。

一般的な業務内のみでの関わり合いだと、その人がどのような思いで仕事に取り組んでいるか、離職を検討しているか否か等を把握するのは、かなり難しいことです。

しかし、離職防止ツールを用いれば日々の業務で使用する言葉や些細な質問への返答を集め数値化し、様々な状況を推察できるようになります。

2. 個別フォローが可能

離職防止ツールを通して、日々の質問に対する返答や業務で使用する言葉等を集めることで、離職予兆のある社員を見つけ出すことができます。

よって、離職を考えている社員に対して、離職前に個別で声をかけられるようになるのです。

離職防止ツールを導入すると、表面的には分からない部分が見えるようになるので、適切なタイミングで個別フォローを行えるようになります。

3. 離職者データの蓄積および分析

離職防止ツールには、今までの離職者のデータが蓄積されています。これは離職防止ツールならではの強みの一つで、データを蓄積および分析することで離職パターンがより明確になります。

離職理由の傾向が分かれば、社内環境改善に繋げられ、さらに離職者を減らすことができるでしょう。

離職防止ツールのデメリット2つ

1. コストがかかる

離職防止ツールを導入することで社員の離職を防止できるというメリットはありますが、それなりのコストがかかります。

自社での離職状況はどのようになっているか、今自社にとって最も必要な対策は離職防止ツールの導入なのか、といった点を社内で十分検討する必要があります。

2. 効果が分かりづらい場合も

離職防止ツールでは、社員の日々のモチベーション管理や離職予兆確認を行う必要があるため、まずはデータ集計を行う必要があります。そのため、ツール導入の効果を感じるまでには、やや時間がかかるというデメリットがあります。

また、実際に自社に離職を検討している社員が出てこない限り、ツール導入の明確な効果が分かりづらいといった点もあります。

そのため離職防止ツール導入の際は、結果を急ぎすぎないといった心構えが大切です。

まとめ

社員の離職を防止し、社内でのコミュニケーションツールとしても活用できるのが、離職防止ツールです。

離職防止ツールを活用してみたいと考えている方は、ぜひ今回ご紹介したツールを始めとした離職防止ツールの検討をおすすめします。

画像出典元:O-dan

離職防止ツールのITツール

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