記事更新日: 2022/01/26
会社を運営していく中で社員の健康を管理することは、会社の重大な責務の一つですが、社員一人ひとりの健康状態をきちんと把握するのは至難の業。
そこでおすすめしたいのが、健康管理システムです。
今回は数多くある健康管理システムの中からおすすめの17選をご紹介します。それぞれのシステムの特徴や機能についてまとめていますので、ぜひ最後までご覧ください。
多様な働き方支援の専門家 株式会社OKAN 代表取締役 CEO
沢木 恵太
中央大学商学部卒業後、東証1部上場企業の株式会社ベンチャー・リンクジャパンに入社し、新規事業開発に関与。
ベンチャー企業でゲームプロデューサー兼事業責任者を経て、株式会社すららの立ち上げを経験。
その後、2012年12月に株式会社OKAN(当時CHISAN)を設立し現職。
「働くヒトのライフスタイルを豊かにする」をミッションに、2014年3月には、ぷち社食サービス「オフィスおかん」をリリース。多くのメディアで紹介されるなど注目を集めている。
2019年には、「人材が定着する組織づくり」を支援するツール「ハイジ」をリリース。
「株式会社OKAN 代表取締役CEO 沢木 恵太氏 インタビュー」（経営ノート）
「株式会社OKAN 代表取締役CEO 沢木 恵太」（東京都創業NET）
「法人向けプチ社食サービス『オフィスおかん』、人材定着支援サービス『ハイジ』を2軸に事業を展開」
（20年10月、ダイヤモンド経営者倶楽部）
「働く人におせっかいを焼き、望まない離職を減らす」（20年3月、サーキュラーHR）
「オフィスおかんのおとん、四人娘の子育てを語る」（18年9月、日経ビジネス）
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
健康管理システムとは、定期健康診断を始めとする社員の健康状態に関するデータを一元管理できるシステムのことです。
ストレスチェックやアフターフォロー機能が充実しているシステムもあり、導入すると幅広い視点で社員の健康を守れるようになります。
画像出典元：「ベネフィット・ステーション」公式HP
140万件以上の優待特典がある「ベネフィット・ステーション」。
会社の規模や業種問わず11,000社を超える企業が導入しており、中でも中小企業の導入割合は86%にものぼる福利厚生サービスで健康支援もおこなっています。
月額1,000円/名～利用できるので、コストを抑えて導入したい企業におすすめです。
・福利厚生支援
・健康支援
・教育・研修支援
・利用促進支援
ベネフィット・ステーションのプランは、2つに分かれています。
福利厚生・健康支援・利用促進支援・データ活用支援が含まれる得得プランは月額1,000円/名、
これにプラスして教育・研修支援が含まれるオールインワンの学トクプランは月額1,200円/名となっています。
詳しくは以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。
画像出典元：「バリューHR」公式HP
バリューHRは、健診予約から結果管理までワンストップで対応している健康管理システムです。
最安プランでは、月額165円／名～利用できて低コストなので、中小規模企業でコストを抑えて利用したいという場合におすすめです！
導入した企業からは、「予約時間の短縮と手続きの負担が大幅に減少した」など高く評価されています。
健康管理システムだけでなく、健診代行サービスや福利厚生サービス、産業保健関連サービスも提供しており、自社の目的にあったサービスを自由に選択できるのがバリューHRならではのメリットです。
＜健診代行サービス＞
・健診予約システム
・健診結果管理システム
・契約
・結果の電子化
・精算代行
＜産業保健関連サービス＞
・健康管理室支援
・メンタルヘルス・ハラスメント対策
・ストレスチェック実施支援
| VCバリューパック | VCバリューパック-Lite- | |
| 導入費用 | （通常）220,000円 | （通常）110,000円 |
| 月額費用 | 330円／名 | 165円／名 |
※上記表は税込価格です。
画像出典元：「健康データ管理システム Be Health」
「健康管理システム Be Health（ビーヘルス）」は低コスト＆わかりやすく直感的な操作性が人気の健康管理システムです。
今まで手作業で行なってきた健康診断データの事務作業が大幅に削減。運用に合わせたカスタマイズも可能なので、本来の産業保健業務にしっかり取り組めます。
従業員数300名以上の企業に特におすすめのシステムです。
5年間のトータル金額が「買い切り型」は約490万円、「サブスク型」は約690万円となっています。
一見高く見えますが、「従業員1人あたりのコスト」「5年間のトータルコスト」ともに業界最安値になっています。
画像出典元：「リモート産業保健」公式HP
「リモート産業保健」は働き方改革関連法「産業医・産業保健機能の強化」に対応できる産業保健サービス。ICTを活用し大企業でも、50名未満の小規模事業所でも、しっかりメンタルヘルスケアを実施できます。
また、業界ではめずらしい産業医と産業看護職の2名体制で手厚いサービスを提供。産業医との面談調整など細かな業務を産業看護職が代行してくれるので、人事労務担当者の業務負担を大きく削減できます。
健康経営優良法人認定取得のためのサービスも実施しているなど、企業の労務担当者を作業面と知識面から支えてくれます。
・訪問面談、オンライン面談
・ストレスチェック
・英語対応オプションあり
・24時間365日対応匿名相談窓口（別途料金）
初期費用5万円(税別)、基本プランは月額3万円(税別)～。
産業医選任、ストレスチェック、職場巡視、衛生委員会サポート、各種記録作成支援、産業保健の実務相談などのサービスが含まれます。
基本プランに限らず、頻度や時間、面談方法など要望に合わせ、自社に最適なプランを提案してもらうことも可能です。
画像出典元：「your mediPhone」公式HP
「your mediPhone」は、従業員の健康診断・ストレスチェック・コロナ対策関連業務を一元管理できるクラウド型健康管理システムです。
点在する健康管理データをデジタル化・一元管理することで、健康管理業務の負担を大幅に削減。健康診断やストレスチェックの勧奨、産業医面談の連絡などもシステム上で簡単に行え、労基署への報告書もシステムが自動で集計・入力してくれるので、ほぼ自動で完成できる使い勝手の良さです。
他サービスにない「your mediPhone」の強みは、医療通訳や女性産業医の紹介など、外国籍や女性の従業員も安心して利用できること。
無料で使い勝手を試せるデモ体験も行えます。
定額プランはなく、企業規模によって料金が異なります。
公式ホームページから料金表や見積りを依頼することができます。
画像出典元：「Carely」公式HP
人事担当者が選ぶ健康管理システムで第1位を獲得したCarely。
すべての健康情報を強固なセキュリティ下で安全にデータ管理できる健康管理システムで、検診予約から事後措置まで行う健康診断業務サポート、働き方改革関連の法改正に対応した健康労務管理など、豊富な機能がそろっています。
中小企業から大規模企業まで、幅広い企業が導入していて、国内No.1の導入数を誇る健康管理システムです。
・健康診断の事後措置
・過重労働者への対応
・ストレスチェックの実施
・産業医の面談管理
・衛生委員会の議事録
・職場巡視の記録
・個人カルテ
| スターター | クラウド | |
| 初期費用/１アカウント | 1,000円 | 1,000円 |
| 月額費用/１アカウント | 150円 | 200円 |
画像出典元：「newbie」公式HP
newbieは、テレワーク環境下でも従業員の健康ケアを万全にしたい企業におすすめです。特にWEBでのストレスチェック機能は、最短1週間で導入できるため、健康管理システムの導入を急ぎたい企業には一押しです。
過去の健診結果やストレスチェック結果や面談記録などをクラウド上で一元管理し、ダッシュボードで簡単に比較・分析することができます。
労務管理においても、担当者はオフィスに出社せずに、労基署への報告書作成などの健康管理業務を行うことができるので、テレワークに柔軟に対応できるサービスです。
健診+ストレスチェックの場合の利用料金は、ユーザー1人あたり220円/月～です。
ストレスチェック機能は追加料金なしで何度でも実施できる点も魅力です。
画像出典元：「Wellness Eye」公式HP
使いやすいシステムで380社以上の導入実績を持つWellness Eye。
ストレスチェックを活用した健康管理システムで、東京大学との産学共同研究により実現した詳細なアドバイスコメントや、ソフトバンクグループでの実績をもとにしたストレスチェック活用方法等が利用できます。
・アドバイスコメント
・ストレスチェックの活用ノウハウ
・セルフチェック機能
・強固なセキュリティ
詳細はお問い合わせが必要です。
画像出典元：「ネツミル」公式HP
ネツミルはAI顔認識サーマルカメラを用いた検温システムで、まずはリースで利用したいという企業におすすめです。
20人まで同時に検温が可能なだけでなく、データは端末に送信されるためカメラの近くには待機不要、担当者の安全を確保しつつ人件費の削減にもつながります。
発熱者のスクリーニングを的確かつ安全に行いたいという企業にうってつけです。
カメラの形状の違いにより料金が異なります。
ネツミルStandardではAI顔認識サーマルカメラやアプリなどが含まれており、一括払いで1,505,700円（税別）、リースは5年で月額37,180円（税別）です。
カメラの形状はその他に、ネツミルAcademic&Public、ネツミルCustomなどがあります。
画像出典元：「H.S.Sヘルスサポートシステム」
H.S.Sヘルスサポートシステムは15年以上の稼働実績とノウハウがあり、圧倒的に利用者のための「使いやすさ」を追求しています。
管理者にも社員にも分かりやすい機能になっている上に、手厚いヘルスサポートが受けられます。
社員数が多く、健康管理全般の業務を省きたい企業におすすめです。
画像出典元：「ハピルス健診代行」
健康診断に関わる業務代行やデータベース管理により、事務負担を大幅に削減できます。
全国約3,000の健診機関と提携する業界最大のネットワークにより健診機関が豊富なので、受診率が向上します。
健康診断に関わる業務代行やデータベース管理により事務負担を減らせます。
初期費用は600,000円（税別）で業務管理費は月額50,000円（税別）です。
代行費用は3,000円～で、件数や条件により変動します。
画像出典元：「ラフールサーベイ」
約3,000社の社員18万人以上のメンタルヘルスデータをベースに、大学・精神科医・産業医・臨床心理士の知見を取り入れたオリジナル調査項目により多角的な分析が可能。
ハラスメントリスク、離職リスク、エンゲージメントなど組織の課題が明確となり、対策が立てやすくなります。
小規模組織でも利用可能ですが、最低人数は6名からになっています。
| ミニマム | ベーシック | プロフェッショナル | |
| 月額費用（ユーザー30人まで） | 14,800円 | 19,800円 | 29,800円 |
初期費用は100,000円です。30日間無料で試せます。
画像出典元：「従業員健康管理クラウドサービス」
人事に関する情報から健康管理業務の情報まで一元管理し、産業医や保健師が行っている業務の効率を実現します。
秘匿情報管理サービス「匿名バンク」による強固なセキュリティで個人情報管理を守ります。
初期導入費は別途見積もりが必要で、基本月額費用は250,000円～の従量課金制です。
画像出典元：「HM-neo」
健診結果、保健指導などの健康情報のデータを一元管理し、ストレスチェックや個人向けWeb機能を使用して従業員の健康意識の向上を促します。
オプション機能に「ストレスチェック」や「個人向けWeb機能」があり、従業員の健康意識向上をサポートできます。
OSやCPUのバージョンによっては対応していない場合があります。
画像出典元：「オフィスでごはん by OFFICE DE YASAI」
OFFICE DE YASAIのオフィスでごはんは、社食サービスの側面から社員の健康をサポートしたい会社にぴったりのサービスです。
社員は月に1回オフィスに届けられるこだわりの総菜を冷凍庫から出して電子レンジで温めるだけ。
1食ずつの食べきりサイズを新鮮な状態で社内に置けるため、いつでも手軽に食事や栄養補給が可能になります。
本契約時に初期導入費50,000円がかかり、月額25,000円から利用できます。
基本のお届け数は80個で、1商品あたり商品代金200円にプラスして利用料がかかります。
社員がこれらを１つ100円で購入した場合、社員から100円×80個＝8,000円を集金できるので、実質的に企業が負担する金額は約25,000円になります。
画像出典元：「オフィスおかん」
まるでおかんが作ったようなおいしい総菜を従業員がたったの100円で購入できる、注目の健康管理サービスです。
お惣菜の管理は全てお任せできるので、運営も簡単。導入企業従業員の満足度96%・継続率99%という高い評価を得ています。
多様な働き方支援の専門家 株式会社OKAN 代表取締役 CEO
多様な働き方支援専門家 沢木 恵太による「オフィスおかん」のアピールポイント
2012年に個人向け総菜配送サービスで起業。「株式会社OKAN」として法人向けサービスにシフトし、急成長を遂げている。2019年には、ハイジーンファクターに特化した、日本で初めての調査・改善サービス『ハイジ』をリリース。
生産性の観点から、非常に役に立つサービス
初期費用は50,000円。
基本プランはＳ～Ｌまでの3種類ありますが、オフィスにあわせて個別相談も可能です。
商品の開発や管理＆配送・サービスの運用費用として毎月54,600円(税抜)～発生しますが、お皿はお箸などの資材もこちらに含まれ、資材に追加料金が発生しないので安心です。
画像出典元：「オフィスでやさい by OFFICE DE YASAI」
オフィスでやさいがチョイスした選りすぐりの新鮮野菜のサラダやフルーツがオフィスに設置した冷蔵庫に届くサービスです。
コンビニまで行かなくても新鮮な野菜を1商品100円〜と手ごろな価格で購入でき、オフィスタイムが飛躍的に充実します。発注の手間もなく、管理を全て行ってくれるので導入・運用も簡単。
社員の健康管理に直結するため、福利厚生として導入する企業が増えています。
また、新たにリモートプランが誕生。自宅で働く従業員様に野菜やお惣菜を送り、健康をサポートすることができます。
月の企業負担額は49,000円からです。
商品金額は１つ100円で、半額を従業員に負担してもらったり、もしくは全額を負担してもらったり、導入スタイルは問いません。
冷蔵庫やドレッシング、カトラリーケース、割りばしなど必用な備品は全て無料。実際に契約する際は2か月トライアルがあるため、使用感を試してから導入可能です。
健康管理システムを選定する際、まずはクラウド型かオンプレミス型かを検討する必要があります。
クラウド型は比較的低コスト・短期間で導入しやすくなっており、システムの運用や管理をクラウド上で行えるため新たに機材やネットワークを導入する必要がありません。
一方オンプレミス型は、自社のネットワークを用いて使用するため導入時のコスト負担が大きく、導入までに期間が必要な点がありますが、その分自社に合わせたカスタマイズや開発を自由に展開できます。
クラウド型、オンプレミス型、どちらにもメリット・デメリットがありますので、自社に適している方を選びましょう。
それぞれの健康管理システムやプランごとに対象となる従業員の人数が大きく異なるため、まずは自社の従業員数に適した健康管理システムを選定する必要があります。
また、従業員の人数によってシステム利用料金が変わるプランが多いため、求める機能とコストとのバランスをチェックしましょう。
健康管理システムは従業員のデータを扱うため、人事に関するシステムと連携できる健康管理システムを選定すると、より効率的に活用できます。
勤怠管理システムや労務管理システム、社内コミュニケーションツールなど自社で使用しているシステムと連携できるか否か、双方の連携機能について事前に確認しておきましょう。
2015年の労働安全衛生法の一部改正に伴い、従業員数が50名を超える企業には年1回のストレスチェックが義務付けられました。
さらに労働安全衛生法により、事業者は従業員の定期健康診断を1年に1回行うことが義務付けられており、労働基準監督署へ報告書を提出する必要もあります。
また、電通問題をはじめとした社員の業務時間超過問題を解決できていない職場が今も一定数存在しており、従業員の健康管理の必要性が年々高まっています。
効率的に健康診断を行えるようシステムを活用したい、社員の健康状態を可視化したいというニーズから、健康管理システムを導入する企業が増えており、健康管理システムを扱う市場は年々拡大しています。
1年に1回行う従業員の定期健康診断の結果は、労働基準監督署に報告書として提出する必要があり、この報告書を手作業で作成しようとすると、かなりの時間と労力がかかります。
その点、それぞれの健康管理システムによって詳細な機能は異なりますが、書類作成機能を保持するシステムが多いため、提出書類の作成工数を削減できます。
また、システム導入によって健診結果等を一元管理できるようになるため、健診を受診していない従業員や健診結果を提出していない従業員を把握しやすくなります。
健康管理システムでは、それぞれの従業員の勤務時間や労働環境といった社内での勤務状況と、健康診断結果や生活習慣、さらにはストレスチェックといった個人データを簡単に照合させられます。
その結果、それぞれの従業員や部署ごとの職場環境の現状を把握でき、職場環境の改善を行いやすくなるため、より働きやすい職場環境を構築可能です。
従業員にとって働きやすい環境を構築できれば、離職率の低下にも繋がります。
システム導入により個々人の詳細なデータが一括でまとめられると、現状を可視化できるようになり、的確なアフターフォローや指導を行えるようになります。
的確なフォローが行えれば、チーム内の信頼関係がさらに高まっていくでしょう。
健康管理システムの導入は、管理する側にとっても従業員側にとっても大きなメリットがあるのです。
様々な機能が充実している健康管理システムやある機能に特化した健康管理システムなど、搭載されている機能は様々ですが、それらの機能をきちんと活用できるか否かはそれぞれの会社にかかっています。
どれだけ優秀な機能がそろっていても、活用できなければ宝の持ち腐れとなってしまうため、まずは必要な機能を見極め、導入後どのように活用していきたいのかを明確にしましょう。
社員の健康に関するすべてのデータを一括管理できる健康管理システムがあると、どうしてもデータベースで社員の健康状態を見てしまいがちです。
社員一人ひとり、データには表れない健康事情を抱えていたり、急に健康状態に異変をきたしたりする場合もあるため、健康管理システムに頼りきらず、社員のコミュニケーションをベースにした健康管理体制を整えることも大切です。
会社にとって欠かせない社員の健康を守る健康管理システム。社員を大切にすることは、会社の継続・発展に直結します。
健康管理システムの活用を検討している方は、ぜひ今回ご紹介した健康管理システムの中から、それぞれの会社に合った健康管理システムの導入を行ってください。
画像出典元：O-dan
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