認知拡大の方法は?成功事例や成功のコツを解説!

認知拡大の方法は?成功事例や成功のコツを解説!

記事更新日: 2024/04/16

執筆: 遠藤亜美

自社の商品・サービスを購入してもらうためには、まず認知拡大の施策を実行することが重要です。

しかし、「方法がわからない」「施策を実行しても認知拡大につながらない」など、悩みを抱えている方は多のではないでしょうか。

本記事では、認知拡大に効果的な方法と成功のコツをまとめました。

認知拡大の基礎知識や、成功事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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認知拡大とは

この章では、知名度との違いと認知拡大の重要性について紹介します。

知名度と認知度の違い

両者はよく混同されがちですが、意味が異なります。

認知度 企業や商品・サービスの特徴やメリットが知られている度合い
知名度 企業や商品・サービスの名前が知られている度合い


つまり認知拡大とは、商品・サービスの特徴やメリットを知ってもらうために実施する施策のことを指します。

知名度を高めるだけでは商品・サービスの魅力は伝わらないため、購入や問い合わせなどの成果にはなかなかつながりません。

知名度だけではなく、商品・サービスの認知度を高めていくことがマーケティングでは重要です。

認知拡大が重要な理由

代表的な購買行動モデルの一つに、「AISAS(アイサス)」というものがあります。

  1. Attention(注意・認知)
  2. Interest(興味・関心)
  3. Search(検索)
  4. Action(購買)
  5. Share(情報共有)

ここからわかるように、認知拡大は消費者が購入するまでのプロセスの第一段階です。

まず商品・サービスの存在、利用することで何を得られるのかを知ってもらうことで次のステップにつながるため、認知拡大が重要とされています。

また、認知拡大には以下のような効果も期待できます。

  • ブランドの信頼感・魅力度を向上できる
  • 企業や商品・サービスに対する思い入れや愛着を高められる
  • 競合他社との差別化によって競争力を強化できる

売上につなげるだけではなく、ファンやリピーターを増やすためにも認知拡大は必要なのです。

「AISAS」について詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください

認知拡大の方法

認知拡大にはさまざまな方法があります。

この章では6つの方法について、詳しく紹介しましょう。

マスメディア広告

マスメディア広告とは、新聞やラジオなど大衆に対して情報を発信する媒体を利用した広告のことです。

媒体ごとに以下のような特徴があります。

テレビ 大衆に向けて音声と映像で情報を伝えられる
ラジオ 番組やDJのファンに対してアピールできる
新聞 社会的な信用度が高く詳細な情報を伝えられる
雑誌 雑誌の読者層にターゲットを絞ってアピールできる


マスメディア広告の影響力・効果は高く、大人数への認知拡大につなげられることがメリットです。

テレビや新聞に広告を掲載すれば、信頼性の向上にもつながるでしょう。

一方でマスメディア広告への掲載には審査があり、さらに制作や配信には大きな費用がかかります。

若年層を中心にマスメディア離れも進んでいるため、利用者を意識したプロモーション戦略が必要です。

Web広告

Web広告とは、Webサイトや検索エンジン、SNSなどに掲載される広告のことを指します。

さまざまな種類があり、それぞれの特徴は以下の通りです。

リスティング広告 検索エンジンの検索結果に表示される広告
ディスプレイ広告 Webサイトの広告枠に掲載される画像や動画の広告
純広告 媒体の広告枠を買い取って一定期間・回数で表示される広告
アフィリエイト広告 媒体主に紹介してもらう成果報酬型の広告
SNS広告 X(旧Twitter)やInstagramなどSNS上で配信される広告
ネイティブ広告 Webサイトの記事やニュースに自然な形で埋め込む広告
リターゲティング広告 過去に自社サイトを訪問したユーザーに表示する広告
タイアップ記事広告 媒体と提携して商品・サービスのPR記事を掲載する広告
動画広告 YouTubeやTikTokなどの動画で配信される広告


これらの中から、商品・サービスや予算にあった方法を選択します。

ターゲットを定めて適切な量の広告を配信でき、費用対効果が高いことがメリットです。

さらにクリック数やCV数(申込み・問い合わせ数)など、広告の効果を正確に測定できます。

PDCAサイクルを回して戦略を見直すことで効果を高められ、さらなる認知拡大につなげられるでしょう。

リスティング広告について詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください

オウンドメディア

オウンドメディアとは、自社で保有・管理して情報を発信するメディアの総称です。

商品・サービスに興味を持つ可能性が高いユーザーに対して、有益なコンテンツを提供することで、認知だけでなく企業への信頼性も高められます。

また、作成したコンテンツは資産として蓄積できる点も魅力です。

ただし、コンテンツの作成や運営には手間がかかります。

検索エンジンで検索結果上位に表示されるためにはSEO施策も必要です。

成果がでるまで時間がかかるうえ、専門的な知識・スキルが求められるでしょう。

SNS

企業アカウントを作成・運用して、商品・サービスの情報を発信する方法です。

代表的なSNSと特徴は下記の通りです。

X(旧Twitter) ユーザー数が多くリポストによる拡散性に優れている
Instagram 画像・動画による視覚的なアプローチに適している
Facebook 30代~40代へのアプローチや海外マーケティングにおすすめ
LINE ショップカードやクーポン発行などの機能でユーザーと関係を築ける
YouTube 商品・サービスの魅力を動画で詳しく紹介できる
TikTok ショート動画なので気軽に見てもらえて作成のコストも低い


SNSはリアルタイムで情報を発信でき、拡散力が高いといった特徴があります。

興味を引くコンテンツを提供できれば、爆発的な認知拡大につなげることが可能です。

さらにユーザーと直接コミュニケーションをとることができ、親しみを感じてもらいやすいところが魅力。

関係性を深めることができれば、ユーザーに商品・サービスの情報を拡散してもらえるでしょう。

ただし、アカウントの運用に手間がかかる、炎上リスクがあるなどのデメリットがあるので注意が必要です。

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SNS運用についてもっと詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください

イベント

商品・サービスに関するイベントを開催して、認知拡大につなげる方法です。

イベントの種類と特徴をまとめました。

展示会
  • 商品・サービスを紹介するためのイベント
  • 自社のみもしくは複数の会社で集まって開催する
  • 商品・サービスを実際に使用してもらえる
セミナー
  • 有識者・社員などが講師となって特定のテーマについて教える
  • 商品・サービスを複数人に向けてアピールできる
  • 途中で帰る人が少なく最後まで話を聞いてもらえる可能性が高い


イベントでは商品・サービスを直接アピールでき、ユーザーと対面でコミュニケーションがとれます

魅力的なイベントを開催することで、より高い認知拡大効果が期待できるでしょう。

また、注目を集めているのが、インターネットで配信するオンラインイベントです。

会場のレンタル費やスタッフの人件費が不要で、コストを抑えて開催できます。

インターネット環境とデバイスさえあれば参加でき、全国のユーザーに参加してもらえることがメリットです。

イベントマーケティングについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください

ダイレクトメール

ダイレクトメールとは、個人に宛てて送る郵便物や電子メールのことです。

不特定多数に向けた方法と異なり、リスト化した顧客にむけて直接サービス・商品の宣伝をおこないます。

商品・サービスの購入経験がある人や、サイトに登録している会員に送るのが一般的です。

個人に対してダイレクトにアピールできるため、より多くの反応が期待できるでしょう。

ただし、ダイレクトメールは開封してもらえない可能性があります。

封筒のデザインを工夫したり、メールの件名を工夫したりといった対策が必要です。

認知拡大成功のコツ3選

認知拡大を成功させるコツをまとめました。

3つのコツを実践して、施策の効果を高めてください。

ターゲットを明確にする

まずはどの層に認知を拡大すべきなのか、ターゲットを設定します。

商品・サービスを購入する可能性が高いユーザーをイメージしましょう。

以下のような項目を設定して、典型的なユーザー像(ペルソナ)を明確化します。

  • 性別
  • 年齢
  • 家族構成
  • 職業
  • 年収
  • 性格
  • ライフスタイル
  • 趣味
  • 悩み
  • 情報収集方法

上記で想定したターゲットに適した媒体・コンテンツでアピールすることで、認知拡大の効果を高められます。

商品・サービスの強みを把握する

認知拡大のためには、自社の強みを把握することが重要です。

多くのユーザーは、類似するサービス・商品を比較したうえで購入を検討します。

その他と同じだと判断されてしまえば、興味をもってもらえません。

競合他社の商品・サービスや認知拡大の方法を調査して、差別化をはかりましょう。

自社の強みを把握すれば、認知拡大の施策にも一貫性が生まれます。

商品・サービスの特徴を深掘りして、独自の価値を積極的にアピールすることが重要です。

PDCAを回す

施策の効果測定をおこなってPDCAサイクルを回し、改善につなげることで効果を高められます。

PDCAサイクルのプロセスは以下の通りです。

  1. Plan(計画)
  2. Do(実行)
  3. Check(評価)
  4. Action(改善)

認知度を測るKPI(重要達成度指標)を方法ごとに設定したうえで、PDCAサイクルを回します。

たとえばWeb広告の場合は、リーチ数やインプレッション数、クリック数などがKPIとしてあげられるでしょう。

目標の達成の度合いを計測・評価して改善していくことで、さらなる認知拡大につながります。

Webマーケティングについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください

認知拡大を成功したプロモーション施策3選

認知拡大に成功したプロモーション施策の事例を紹介します。

なぜ成功したのか知ることで、自社の認知拡大に活かせるでしょう。

ハーゲンダッツ

アイスクリームの大手ブランドであるハーゲンダッツは、「ハーゲンハート」というプロモーションを実施しました。

フタを開けた際に現れるハート型のクレーターを、X(旧Twitter)やInstagramでシェアするというものです。

ハートの形によって11種類に分かれており、特設サイトではそれぞれの意味を紹介しています。

画像が次々と投稿・シェアされ、認知拡大につながった事例です。

ローソン

大手コンビニチェーンのローソンでは、人気商品であるLチキのキャンペーンとして「いつでもLチキチャレンジ」を実施しました。

ユーザーのダンス動画をTikTokに投稿してもらうことで、認知度拡大やブランディングに成功。

オリジナルの楽曲「いつでもLチキ」と親指と人差し指でLを作る「Lチキポーズ」が、若者を中心に話題となりました。

大阪ガスマーケティング株式会社

エネルギーや機器、暮らしのサービスを提供する大阪ガスマーケティング株式会社では、キャンペーン告知のCMを放送。

あわせてYahoo!広告で検索広告の入札強化と、検索連動型ブランディング広告を実施しました。

検索キーワードにおいて前月よりクリック率は121%増加、クリックシェアは30%増加した成功事例です。

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まとめ

認知拡大はユーザーがたどる購入プロセスの第一段階です。

購入につなげるために、認知度を高めて商品・サービスの特徴や魅力を知ってもらう必要があります

具体的な方法をチェックして、自社のサービス・商品の認知拡大に役立てましょう。

認知拡大成功のコツやプロモーションの成功事例も紹介したので、ぜひ参考にしてください。

画像出典元:O-DAN

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