SNS運用にマニュアルが必要な理由とは?メリットや作成手順を解説

SNS運用にマニュアルが必要な理由とは?メリットや作成手順を解説

記事更新日: 2024/03/12

執筆: Ryo.Yama

SNS運用は、取り組みやすく大きな成果が期待できる一方で、アカウントの方向性やユーザーのニーズに合わせた一貫性がないと成功は難しくなります。

一貫性のある運用を行うためには、マニュアルを作成して誰でも同じ質の作業ができるようにするのが効果的です。

この記事では、SNS運用マニュアルについて、その必要性から、メリットや作成の手順を解説し、さらに代行会社についても紹介します。

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SNS運用にマニュアルが必要な理由

SNS運用で成果を出すための重要な要素として、以下のようなものが挙げられます。

  • 投稿内容やアクションの統一感
  • 炎上を避けるためのルール
  • 炎上時の適切な対応

日によって投稿内容が異なったり、アカウントのキャラクターがブレてしまうと、イメージが固まらず、ユーザーへの訴求度が低くなってしまいます

また、炎上を避けるためにはポリシーに従った投稿や返信が必要で、万が一炎上してしまった際も、適切な説明や謝罪ができればダメージを抑えることができます。

複数人で運用を行う場合、どのように使うかをマニュアルとして定めておき、誰でも均一な対応ができるようにしておくことが重要なのです。

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SNS運用マニュアルを作るメリット4つ!

SNS運用マニュアルを作成すると、統一感や炎上対応のほかに、効率面のメリットも得られます。

1. 投稿内容やブランドイメージを統一できる

複数人でSNS運用を行う場合、ルールがないとどうしても人によって言葉遣いや表現などがバラついてしまいます

そうしたバラつきがあると、アカウントやブランドイメージにも一貫性が出ず、ユーザーへの訴求にはつながりにくくなってしまいます。

あらかじめキャラクターの設定や、トンマナ、使うべき/使ってはいけないキーワードなどを整理しておけば、ある程度避けることができるでしょう。

2. 炎上した時に対処しやすくなる

炎上への対策としてもマニュアルは有効です。

企業アカウントのよくある失敗として、特定の担当者の独断による偏った投稿、誤った投稿やいいね、炎上後の誠意のない対応などが挙げられます。

マニュアルを作成すれば、NG行為をあらかじめ定めておくことで抑止力になり、炎上後の対応に関してもルールにのっとって慌てず正確に対応できるでしょう。

逆に、炎上時の対策を決めておかないと、いざ炎上した際に対応に時間がかかり、それによってユーザーイメージを損なうリスクもあります。

3. 運用効率をアップできる

マニュアルを作成することで、SNS運用の効率化にも効果が期待できます。

投稿時の役割分担や投稿タイミングなどをあらかじめ決めておくことで、無駄な労力をかけないスムーズな運用が可能になります。

投稿ルールが定まっていれば、ダブルチェック時に毎回修正が発生するようなこともなくなるでしょう。

さらに、異動や退職などに伴う引継ぎが発生する際にも、あらかじめマニュアルとして整理しておけば、毎回細かい引継ぎを行う必要もなくなります

4. 運用ノウハウの属人化を防げる

ベンチャーや小規模企業の場合、SNS運用をひとりの担当者が行い、ノウハウが属人化するというケースがあります。

また、企業アカウントが人気になるケースとして、担当者独自の表現力やセンスが人気を呼ぶことも多いものです。

こうした担当者のノウハウを横展開するためにもドキュメント化は不可欠と言えるでしょう。

単なる運用のルールだけでなく、Tipsやコツといった内容も積極的にまとめておきたいところです。

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SNS運用マニュアル作成ポイントと手順

実際に、SNS運用マニュアルを作成するにあたって、どのような内容を盛り込んだら良いかを解説します。

各ポイントで決定した内容を、順番にドキュメントに整理していきましょう。

1. SNS運用のゴールと目標の設定

まず始めに、SNS運用を通じて何を達成したいのかを決めましょう。

目的によって投稿すべき内容やキャラクター、トンマナ、ユーザー体験の設計などが異なります。

  • 契約、問い合わせの獲得
  • ブランドの認知度向上、イメージアップ
  • 顧客とのコミュニケーション

また、目的が決まったら数値まで落とし込むのも重要です。

コンバージョンの場合は売上や問い合わせ数、ブランドイメージやコミュニケーションの場合は、SNS上のフォロワー数、リアクション数などが一般的です。

加えて、どんなユーザーに訴求していくか(年齢層、性別、生活習慣、ニーズなど)も具体化します。

2. 運用するSNSの決定・ターゲット設定

目標が決まったら、運用を行うSNSを決めます。

各SNSの特徴を把握し、ターゲットとするユーザー層と相性の良いものを選ぶのが基本です。

また、企業・ブランドイメージとの相性や、競合他社の運用状況などもチェックしましょう。

  利用人数や年齢層 特徴
X(旧Twitter) 約3億人、10代〜20代 文字コンテンツ中心
Facebook 約30億人、30代〜50代 ビジネスパーソンが多い
Instagram 約10億人、10代〜20代 画像、動画コンテンツ中心
TikTok 約10億人、10代〜20代 若年層が多い、動画のみ
YouTube 約20億人、全世代 幅広い層にリーチ可能

3. SNS運用体制を確認

次に、社内でのSNS運用の体制を決めておきます。

必要な役割としては、以下のようなものがあげられます。

  • 運用全体の責任者
  • 投稿担当者(文面・クリエイティブ・内容のチェック)
  • ユーザー対応担当者
  • 分析担当者

人数が少ない場合は兼任するのもOKですが、それぞれのカバー範囲を明確にしておくことが重要です。

また、代行サービスを利用する場合は、依頼する内容と社内で対応する内容の切り分けを明確にしておきましょう。

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4. 投稿内容やテーマの方向性の設定

利用するSNS、ターゲットとなるペルソナのニーズ、運用の目的などに応じて、投稿する内容やテーマを決定します。

投稿テーマを大枠で決めておくことで、一貫性のある投稿が可能になります。

テーマは具体的な方が良いですが、絞り込みすぎると投稿内容に幅が出ずバズりにくくなることもあるため、運用しながら調整しても問題ありません

なお、テーマが明確にならない場合は、競合他社のアカウントや企業アカウントの投稿などを参考にしてみるのも良いでしょう。

5. 投稿形式(トンマナなど)の設定

テーマの次に、トンマナをはじめとした投稿形式も具体化しましょう。

基本的に、トンマナはターゲットのペルソナや運用の目的に応じて決めるのがセオリーです。

例えばコミュニケーションを重視するのであればフランクな表現、逆にブランディングやコンバージョンを狙う場合はやや丁寧な表現に寄せると良いでしょう。

文面以外のクリエイティブに関しても、テーマやペルソナに合わせておおまかにルール化しておきます。

6. 投稿頻度の設定

投稿頻度もある程度決めておいて、安定したペースで投稿するとユーザーのリアクションやアルゴリズムの評価もよくなります。

週に何回というルールでも良いですし、特定の曜日を投稿日に設定するのも良いでしょう。

投稿する時間帯まで決められると、より効率よく運用できます。

なお、頻度に関しては、本格的な運用であれば2、3日に1回は投稿したいところです。

また、運用体制やリソースとのバランスをしっかり保ち、持続可能なペースにすることも重要です。

7. フォロー・コメントの対応方法の設定

SNS運用を成功させるには、他アカウントやユーザーとの交流が欠かせません。

ただし、担当者が独断で対応すると炎上やブランドイメージの毀損につながりかねないため、以下のようなルールを事前に明確化しておきましょう。

  • いいねする投稿の条件
  • 返信する投稿の条件、返信の内容
  • フォローするアカウントの条件

具体的な基準はさまざまですが、まずは「SNSのポリシーに反している、炎上の恐れのある投稿やユーザーにはリアクションしない」ことが重要です。

8. 炎上や誤投稿時の対応の設定

炎上時の対応はブランドイメージや企業としての信頼に関わるため、できるだけ明確に決めておく必要があります。

  • 当該投稿を削除するかどうか
  • 謝罪投稿で何を記載するか(原因や意図の説明、謝罪、対応策など)

などを、事象ごと(誤投稿、誤いいね、不適切な表現)にルール化しておけば慌てずに素早く対応できるでしょう。

また、そもそも炎上を避けるために、投稿前にチーム内でダブルチェックするルールを設けるのも効果的です。

9. SNS運用規約の設定

ユーザーとのトラブルを避けるために、企業側が運用規約(利用規約)を定めて公表する場合もあります。

  • アカウント運営の方針・原則
  • 利用者(ユーザー)への禁止事項
  • 著作権をはじめとする知的財産権の規程
  • 個人情報の利用方法、プライバシーポリシー

などを内容として盛り込み、自社のWebサイト上で公開するのが一般的です。

どのように作成すれば良いかわからない場合は他企業の当該ページを参考にしましょう。

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SNS運用マニュアルについてのまとめ

SNSは効果が大きくコストもかからない有効なマーケティング施策ですが、成功のためには一貫性のある運用が必要です。

マニュアルを作成し、それにのっとって運用することで、誰が担当してもばらつきの出ない投稿やアクションが可能になります。

また、ノウハウに自信のない企業なら、代行自体を外注してしまうのも有効な選択肢と言えるでしょう。

画像出典元:O-DAN

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