KARTE（カルテ）は、Webやアプリ・メール・LINEなど幅広い顧客接点で1to1のコミュニケーションを可能にするCX（顧客体験）プラットフォームです。
分析から施策実行までの機能が備わっているので、簡単かつスピーディーに改善を継続できます。
アパレル・ECサイト・金融など650社を超える幅広い業種業界での導入実績があります。
KARTE（カルテ）は、Webやアプリ・メール・LINEなど幅広い顧客接点で1to1のコミュニケーションを可能にするCX（顧客体験）プラットフォームです。
分析から施策実行までの機能が備わっているので、簡単かつスピーディーに改善を継続できます。
アパレル・ECサイト・金融など650社を超える幅広い業種業界での導入実績があります。
記事更新日: 2025/02/10
このページの目次
Webサイトやアプリ内での接客、サイト改善、広告効果の最大化、そしてメールやLINEなどによるメッセージ配信を通じて、オンライン・オフラインを問わず、あらゆる顧客接点において、個々の顧客の状況に合わせた最適な施策を実行します。
セグメント分析やファネル分析などの定量的な評価に加え、ユーザー一人ひとりの行動ストーリーの把握や、セッションリプレイなどの定性的な分析を容易に行うことができます。
これらの分析手法を組み合わせることにより、顧客行動をより深く、より正確に理解することが可能になります。
マーケティングツールの提供だけではなく、人的リソース支援を通じて戦略・導入準備・実装・運用と企業のCX向上を一貫して支援します。
顧客それぞれの行動を把握し、より使いやすいサイトへと改善するのに難しさを感じていました。顧客への理解を深めるためにKARTEを導入。サイト内での行動を知ることで、より効果的な施策を実施できるようになりました。
※「KARTE」公式HP参照
Webサイトやアプリの施策で「成果が出ない」と悩んでいませんか？
KARTEが提供する一人ひとりを鮮明に描写する機能は、多様なアクションの起点となっています。
チャネルを横断してパーソナライズされた体験を提供することで、顧客満足度の向上、リピート率向上に役立ちます。
ECサイトだけではなく、人材、不動産、金融など様々な業界で効果的だった施策シナリオが多数用意されていて、エンジニア不要でサイトに即時反映可能なので、誰でも簡単に成果につながるWeb接客が実施できます。
画像出典元：「KARTE」公式HP
自社の場合であるが、月額20万円ほど。
自社ではweb接客を専門で行える者がおらず、自分が他の業務と並行して行わなければならなかったので、テンプレや使いやすさを重視して選んだ。
また、担当者との相性も良く、サポートしてくれるだろうという感じがしたため。
2018年7月〜2023年5月現在も利用中
・他の会社と比べてテンプレが多かった。
・マルケトやブレインパッド社と比較すると、費用が安い割に機能性が高かった。
・web接客は自分が他業務と兼務しなければならなかったため、サポート体制が充実している必要があったが、担当者が1名以上ついてくれるのでサポートが手厚かった。
・実際に、始めにどういうものが同じ業界で効果が高い施策なのかをサポートの方が教えてくれたので、そこから考えることで作業の時間が短縮できた。また、やりたい施策や作成した施策のデザインについても、相談すると親身に答えてくれて効果が見込めた。
・UIも使いやすかった。
自社のような少人数でweb関連の業務を回している会社におすすめしたいと思う。
web接客の専任担当者をつけることができれば他ツールも検討できるが、兼任しかできない場合は、KARTEのような「テンプレートを使用すれば簡単に施策がとりあえずできる」いうツールの方が向いていると思うため。
月額20万円ほど
テンプレが豊富なため。
2018年7月〜2023年5月現在も利用中
・CSSやJSなどのコードが複雑に感じる。すぐに変更したくても難しい。
・人のサポート体制は充実してはいるが、QAページは探しにくい。
・テンプレが多いのはいいが、多すぎるため実際にやりたい施策に合うテンプレを探すことに時間がかかる。
・また、自分では思いつかないデザインを利用できるのはいいが、微調整が難しい。
・テンプレのまま使うのは問題ないがそこからの変更に時間がかかる場合が多い。
・例えばボタンを作成したとして、そこを少しずらしたい場合CSSをいじることはできるのだが、複雑だった。少し変えたいだけなのにコードを色々見なければいけないので工数がかかった。
不明
公式オンラインブティックリニューアルと同時にKARTEを導入。KARTEはサイト上のお客さまの行動を分析し、セグメントごとに施策を出し分けすることができるため、公式オンラインブティック上でパーソナライズされた接客を実現するのに適しています。さらに「KARTE Datahab」を使い、KARTE経由で取得した情報を既存のシステムに繋ぎ込み、OMO推進につなげています。