企業の成長ステージにあわせた使い方が可能
クラウド会計サービスとして知名度の高いfreeeが提供する労務管理サービスです。
これだけで、勤怠管理や給与計算、年末調整に助成金の申請までカバーできます。
設立したての企業から中堅以上まで規模にあわせたプランが用意されているので業種規模問わず使いやすいです。
労務に関する管理をひとまとめにできる点が便利と評価する声がある一方、勤怠管理や給与計算を単体で導入することはできないので注意が必要です。
企業の成長ステージにあわせた使い方が可能
クラウド会計サービスとして知名度の高いfreeeが提供する労務管理サービスです。
これだけで、勤怠管理や給与計算、年末調整に助成金の申請までカバーできます。
設立したての企業から中堅以上まで規模にあわせたプランが用意されているので業種規模問わず使いやすいです。
労務に関する管理をひとまとめにできる点が便利と評価する声がある一方、勤怠管理や給与計算を単体で導入することはできないので注意が必要です。
弊社は社員5名という小規模な企業ですが、事業をはじめてから5年が経過しその間人事事務を軽減させるために人事労務freeeを導入しました。やはりあるとないとでは、全く違うと感じています。
特に不満な点はありません。特にブラウザから使用できるため、いつでもどこでも利用できるところが大変便利です。弊社はスタッフが少ない会社なので、出来る限り無駄を減らせて助かっています。
特に弊社のようなスタッフが少ない会社には、ぜひ導入をおすすめします。人を1人雇うよりはるかに効率的だと思います。
初期費用はシステム導入費に包括されているため不明ですが、弊社では月額5.5万円程度となっています。
弊社では、人事評価で若手の残業が長くなっているとの調査が出たため、残業時間を可視化するために導入。結果として、かなりの若手が自己研鑽等も含めてオフィスに残っていることが判明した点が良かったです。
選んだ料金プランによっては電話によるヘルプデスク機能が付いてこない点が不便だと感じました。弊社も最初はミニマムプランという一番価格の安いプランを選択していたが、人事、経理から電話で聞かないとわからないことがあると報告が上がってきたため、プランを変更しました。
人事労務freeeは、ベンチャーを含め人材が足りておらず、様々な部署の人間が部署をまたいで仕事をしている企業にオススメだと思います。操作方法がシンプルなため、がっつり人事や経理にいない人間でも対応ができるからです。
初期費用 30日間お試し無料、ミニマムプランで1,980円/月で利用しました。
弊社では、従業員の勤怠管理と給与明細の配信で使用していました。何よりも24時間給与明細、経費精算ができる点が魅力的です。従業員も勤務時間が規定時間より前後する場合があるのでその時間外になってしまっても、オンライン会計ソフトfreeeなら対応ができ便利でした。
また、Gsuiteと連携していましたが基本的には不便さは感じませんでした。
従業員が退職した際にやや不便さがありました。退職後アカウントやIDを削除・変更しましたがその後退職者から「〇月分の給与明細が見たい」という問い合わせに対応しなければならず不便でした。オンラインで管理でき、いつでも閲覧できるという便利な点は従業員が在職中に限った話で、退職してしまうと閲覧できなくなるため他の方法で見れるようにするか、必要な情報は控えておく必要があります。
人事労務freeeは、紙で給与明細を配布する必要がない為、現在も紙で給与明細を配布している企業にはおすすめです。手間が省かれて総務や人事担当者の負担が軽減できると思います。
今まで数人で数日かけて行っていた消し込み作業を、1人でかつ2日間ほどで終わらせられるようになったのは助かりました。
導入直後は大変でした。システムの仕組みを理解していないスタッフを新しいシステムに慣れるようにするまでが難しかったです。規模が大きい会社だと、なおさら大変なのではと思います。
2021年4月〜2021年9月現在も使用中
・項目が分けてあり、見ていていわかりやすい
・ペーパーレスの時代なので、いい
・いつでもログインすれば確認できる
・その月しか確認できない
・PCで確認するには申し分ないが、スマホで確認すると画面を大きくしないと文字が確認できない
・項目が少なく、その他の収入があったときはその他の項目に書かれてしまう(もう少し項目を増やして欲しい)
おすすめできる。IT系やパソコンを常時使用する会社だといつでも確認できていいと思う。決まった項目の給料しか出ない会社でもいい。
一方で、パソコンをあまり使用しない不慣れな会社の方だと、おすすめできない。操作が少し複雑なので、年配の方が多く勤めている会社でもおすすめできないと思う。
プロフェッショナルプラン。下位のプランとは違い、電話での問い合わせができる(※要予約)。また、下位のプランとは違い裁量労働制やフレックス制の勤務パターンにも対応している。
月額基本料金:8,080円(税抜)+従業員一人当たり700円(税抜)
2020年8月~2021年9月現在も継続利用中
・操作性に優れている。
MJSの給与大将は、従業員が多いと動作がかなり重たくなります。(これはソフトで行っていたという点も大きいのではないかと思いますが・・・。)
その点クラウドサービスであるfreeeは動作も重くならず使いやすかったです。また、ボタンの一つ一つにもヘルプの吹き出しが付いていることが多く、不明点もすぐ解決できるような操作性になっているので、聞ける人がいない環境で働いていた身としては非常に助かりました。
・年末調整が楽。
当社の契約する「プロフェッショナルプラン」は年末調整の機能も備えていたため、非常に楽でした。従業員が各々保険・住宅控除の数字や寡婦・扶養等の情報を自身のデバイスから入力し、担当者はその入力に誤りがないか確認するのみです。給与支払い報告書等も出力が非常に楽で、ひとり人事でも60人規模の会社の年末調整を問題なく終えることが可能でした。
・給与計算でミスがあり翌月で追加支給がある際、フリー項目で調整給を入れることはできず、「手当」として入れなくてはなりません。
・給与改定時、固定時間外手当に自動計算が走らない(※当月払の給与スケジュールの場合)
当社は当月締・当月25日払、固定時間外手当アリの給与体系でしたが、給与を改定した場合、「改定した初月の固定時間外手当は前の給与のまま給与明細に計算されてしまう」という仕様になっていました。「改定した初月の固定時間外手当は、手動で新しい固定時間外手当に修正しないといけない」というミスが起きやすく、実に困りました。
slack、KING of TIMEなどとの連携が容易で、利便性が高いと感じました。
正社員
ボタンひとつで早退、有休、忌引きなどの設定ができ簡単でした。他社員の勤怠入力を代理ですることもあったので、その際も入力しやすいUIでした。
承認申請や差し戻しの設定が、年配者・パソコンが苦手な管理職には難しそうでした。マニュアルもありましたが設定が複雑なようで、慣れるまでは普段よりも作業時間が多かったです。(既に退職済みのため現在は不明です)
おすすめです。営業や外回りの社員が多い会社にとっては、勤怠入力は大切かつシンプルなものにしないといけません。そういった会社には導入しやすい勤怠管理システムに思えます。
シフト制
残業申請が簡単に出来たことです。勤務時間の確認もしやすいです。社用携帯iPhoneから打刻が出来るので、直帰する際に便利に感じました。
ネット回線がダメな時はログインが出来ず、出勤・退勤が当日できません。後日、申請をしなければいけないのが不便でした。社用携帯と社内に置いてあるiPadからではログイン状況のタイムラグが発生することがあります。出勤時の打刻をしたはずなのに、打刻されずに退勤まで気がつかなかったことが幾度かあったので、不便だと感じました。
パソコン、iPad、社用携帯のiPhoneで連携していました。比較的、連携しやすいと感じます。
回線環境が安定していれば人事労務freee はおすすめです。各申請がしやすく、申請する側と許可する側ともに、作業時間の短縮ができると思います。紙申請の煩わしさからは解放されました。
基本出社、雇用形態にかかわらず使用
給与E、PCAを使用したとこがありますが、これら2つに比べて書類(賃金台帳や出勤簿)を出力するスピードが速い気がします。また、書類タブが使いやすいと思います。書類タブの中に「1年に1回提出するもの」や「毎月出すもの」といったようにわかりやすい言葉で書いてある部分が特によかったなと思いました。
対象者を指定して出勤簿が出せない点が不便でした。○年○月を選択するとその月全員分の出勤簿がPDFになるので、そこから対象者を探してその部分だけPDFにするという作業をしています。対象者を指定して出力することができないので(社労夢給与EとPCAはできました)、不便に感じてしまいました。
出勤簿のボリュームが小さい中小企業におすすめです。大企業にはおすすめできません。特定の対象者を指定して、出勤簿を出力できないからです。膨大な出勤簿から対象者をピックアップするのは、かなり面倒です。
期限付きの契約社員、シフト制(フレックスで1日基本8時間勤務)、時給
スマートフォンからも利用でき、給与確認、税金の確認や年末調整の進捗確認や、事前に必要な書類の確認、保険の控除申請も電子で進められたので便利でした。
申請後にどのように承認者が確認されているのか、どの承認者が確認されているのかが不明でした。また人事担当者以外で部門の上長がこの内容を閲覧できるかも不明です。(これは勤務先の体制に問題があるのかもしれません)
リモートワーク導入している企業にはおすすめです。人事の人員がかなり削減できます。
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