電話やSNS等からの問い合わせ対応を一元化できた事例もあり、コミュニティの導入によって顧客満足度と売上UPを目指す企業におすすめのカスタマーサクセスツール。
サイトの利用状況や簡単に行えるNPS測定により、顧客情報のデータの可視化が可能。
正確で素早い分析結果は、コストを削減しつつ最大の効果を得たいと考えている企業にはうってつけです。
電話やSNS等からの問い合わせ対応を一元化できた事例もあり、コミュニティの導入によって顧客満足度と売上UPを目指す企業におすすめのカスタマーサクセスツール。
サイトの利用状況や簡単に行えるNPS測定により、顧客情報のデータの可視化が可能。
正確で素早い分析結果は、コストを削減しつつ最大の効果を得たいと考えている企業にはうってつけです。
このページの目次
「coorum」の最大の特徴は、ロイヤリティが高い顧客からの声をリアルタイムに、かつ顧客単位で収集できることです。
モニター調査を外注したり、インセンティブを使用したアンケート調査をしたりと、顧客の声を集めるための施策はほとんどの企業が行っています。
しかし、その声が実際に購入している・リピートしてくれているロイヤル顧客からのものなのかどうかは正直わからないというのが実状で、こういった調査は1回ごとに多額のコストがかかります。
そこで「coorum」は、コミュニティを通じてロイヤル顧客と継続的に接点を持てる場所、リアルタイムで声を聴くことができる環境を実現。
さらに、一方向ではなく双方向のコミュニケーションを通じてユーザーからの声を深堀り、ロイヤル顧客からのより本質的なニーズを把握することが可能です。
また、投稿数やいいね数だけではなく、コミュニティへの定着度やユーザー間の交流頻度など、コミュニティ内でのユーザーの行動は細かくデータ化されます。
これらを「顧客単位で」把握・分析することが可能なので、ロイヤル顧客に育った過程や要因などを細かく知ることができます。
タイムライン画面イメージ
「coorum」で構築されたコミュニティの会員IDは、自社ですでに持っている顧客IDと連携することが可能です。
例えば、イベントなどのプロモーション・マーケティング施策を通じて、購買単価が上がったという結果が生み出されたことが分かっても、具体的に何が要因でその単価が向上したのかを特定するために別の施策が必要です。
実際の購買頻度や単価などが記録された自社IDと、コミュニティ内でのユーザーの反応やその後の行動データが記録されたコミュニティIDを紐付けて分析を行うことで、施策成功か否かだけではなく、次につながる具体的な要因やヒントも得ることができます。
「これまでユーザーコミュニティを運営したことがない」という担当者の方でも、コミュニティの環境構築・運用支援まで、経験豊富なコンサルタントが一気通貫でサポートしてくれるので安心です。
これまで「coorum」を導入した100社以上のコミュニティ運営実績により蓄積されたノウハウの共有を通じ、各企業の事業課題やコミュニティを通じて実現したいゴールを解決・達成するための施策を、ディスカッションや定例等の機会を設けながら提案・実施支援してもらえます。
サービス改善のため顧客の要望を精査したかったのですが、年400万件にも及ぶ問い合わせの管理に時間もコストもかかっていました。また、電話窓口から自SNSまで多岐にわたる問い合わせに労力を費やしていました。coorumでは、顧客からの要望が可視化されるため、集計の手間がなくサービスが改善できると思い導入しました。
*「coorum」公式HP参照
coorumは、ロイヤル顧客との接点増加・コミュニケーションの促進、そして顧客単位のインサイト分析を可能にするコミュニティ作成ツールです。
コミュニティという場所を通じて、担当者はロイヤル顧客に直接聞きたいことを「いつでも」「何度でも」聞くことができ、素早い施策PDCAを回すことを可能にします。
さらに、コミュニティ運営初心者の方でも安心な、充実したサポート体制も整っています。
「顧客と直接のコミュニケーションを取れる場所がない」「ロイヤル顧客の声・ニーズを把握できる仕組みがない」「ロイヤル顧客の育成施策を検討したい」という担当者の方は、一度相談してみることをおすすめします。
画像出典元:「coorum」公式HP
基本的な機能が標準装備された「ライトプラン」、基本機能に加えてコミュニティ立ち上げ・運営のコンサルティングも実施する「スタンダードプラン」、設計・運用の一部代行まで支援する「エンタープライズプラン」の3つが用意されています。
詳細については、問い合わせをする必要があります。
検定後も講師や合格者同士で繋がれる場所が欲しいという要望が高かったため導入しました。ユーザー同士の情報交換の場として、孤独を感じずに学び続けることができるようです。ツール選定の問い合わせに対し、宣伝をすることなく情報提供をしていますが、それが信頼に繋がり、新規申し込みの50%が受講生からの紹介になりました。