「業務可視化ツール」とは、従業員のPC業務の操作ログを取得したり、業務フロー図を作成することにより、「どの作業にどれくらいの時間かけているかを分析できるツール」です。
テレワークが普及する中で、従業員が無駄な作業をしていないか、逆に業務量が多く負担がかかりすぎていないかなど細かくチェックできるので、業務可視化ツールを導入するなら今がおすすめです。
この記事では、おすすめの業務可視化ツール10選とその機能や料金、選び方のポイント、メリット・デメリットを解説していきます。
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このページの目次
画像出典元:「Backlog」公式HP
Backlogはタスクをただ管理するだけでなく、グラフ化して分析するための材料を用意してくれます。責任の所在がはっきりしないタスクがあるという状況によく陥るチームにこそにオススメな可視化ツールです。
また、「ガントチャート機能」では、各課題のはじまりから完了までの流れを一目で把握することができたり、「バーンダウンチャート機能」では、プロジェクトが計画的に進んでいるかどうか、を確認することも可能です。
他にも多様な機能が準備されているため、使い勝手やUIが気になる方は、無料のフリープランや有料プランの30日間無料トライアルに申し込んでみることをおすすめします!
プラン | 費用 | ユーザー数 |
スターター | 2,970円 / 月 | 30ユーザーまで |
スタンダード | 17,600円 / 月 | 無制限 |
プレミアム | 29,700円 / 月 | 無制限 |
プラチナ | 82,500円 / 月 | 無制限 |
以上の有料プランは30日間無料トライアルがあり、その他無料のフリープランもあります。
迷った場合は、主要な機能を全て使うことができるプレミアムプランでお試しすることをオススメします。
画像出典元:「業務改革クラウド」公式HP
「業務改革クラウド」は、パソコンにインストールして起動するだけ。自動でイベントログを収集し業務を可視化できます。
曖昧で漏れが起きやすいヒアリングの工程を削減しつつ、より短時間・低コストで正確に、RPA化・システム化できる業務を洗い出し、コア業務に時間を割ける体制を目指していけます。
業務可視化ツールには監視を目的とするものもあります。従業員に勘違いされる恐れがあるので、導入前に業務の効率化を目的としていることを丁寧に伝えましょう。
・パソコンにインストールして起動するだけ
・暗号化通信に対応
・工数が多い業務を簡単に把握できる
・コンサルタントによる業務改革支援
「業務改革クラウド」は月額課金制です。
初期費用・契約期間無しで利用を開始できるので、スピーディーな導入が可能です。
画像出典元:「MITERAS仕事可視化」公式HP
「MITERAS(ミテラス)仕事可視化」は、業務時間を正確に可視化できるサービスです。
PCやアプリの稼働時間を把握できるので、従業員の隠れ残業や非効率な業務を見抜くのに役立ちます。
アラートを通知する機能も備わっており、忙しくてシステムを確認しづらい管理職の方にもうってつけです。
隠れ残業を防止または残業代を適切に支払うことで、従業員の満足度アップや離職防止の効果にも期待が持てます。
MITERAS仕事可視化は、利用プランや人数に応じて、ライセンス料金が変動します。
例:月額210円/人(5,000人以上の場合)
初期費用は別途発生します、詳細は問い合わせでご確認ください。
画像出典元:「Qasee」公式HP
PC内の働き方を見える化できるQasee。1クリックで簡単に導入できるのが大きな魅力です。
PCにインストールされたアプリやクラウドサービスの使用ログをもとにした正確な業務データから、ストレス度合いや負荷状況などまで自動分析してくれます。
その結果から従業員は自ら業務改善やセルフマネジメントに取り組むことができ、マネージャーはデータをもとにした組織の状態が把握できるようになるため、より適切な経営判断が行えるようになります。
・ダッシュボード
・個人レポート
・チームレポート
・ストレスチェック
・負荷チェック
・費用対効果検索
・過去分析比較
・アラート通知
・カレンダー連携
利用人数によって月額料金が決まります。
無料トライアルが用意されています。
画像出典元:「AssetView Tele」公式HP
9,500社を超える導入実績があるAssetView Tele。
その日の業務内容の予定と実際に行った業務実績を一目で確認できる画面表示や、全社員の業務時間全体を把握できるカスタムレポートなど、分析レポートの表示が分かりやすいという特長があります。
カスタムレポートでは従業員単位だけではなく、部署ごと・企業全体の生産性や月単位での変動も確認できます。
社員のタイムマネジメントスキルを向上させ、残業代を削減できる業務可視化ツールです。
・社員の業務予実の可視化
・社員の働き方分析
・フィードバック
1,000台の場合
・初期費用:300,000円
・月額費用:500円 / 1端末
画像出典元:「chatwork」公式HP
ChatworkはサイバーエージェントやKDDIなど、現在397,000社以上の企業で導入されている人気のビジネスチャットツールです。
Chatworkはチャット機能の印象が強いですが、実は業務可視化ツールとしても活用することができます。
Chatworkのタスク作成では、自分のタスクはもちろんのこと、相手のタスクも作成することができるので、誰がどのタスクを持っているのかを可視化できます。チャット機能もあるため、社内SNSとして簡単に情報共有や確認漏れの防止、また社内の人間関係の見える化として利用することも可能です。
・フリー:無料
・パーソナル:400円/月/ユーザー
・ビジネス:500円/月/ユーザー
・エンタープライズ:800円/月/ユーザー
monday.com(マンデードットコム)は、Yahooやメルカリなど導入企業120,000社を誇るプロジェクト管理、顧客管理、ヘルプデスク、採用管理など、あらゆる業務を一元管理できるプラットフォームです。
多機能であることはもちろん、Googleドライブ、zoom、Slackなど50を超える様々なシステムともワンクリックで連携が可能な点も強みです。
ガントチャートやカンバンボードなども20以上のグラフを搭載しており、プロジェクトの可視化に役立ちます。
ベーシック | スタンダード | プロ | エンタープライズ | |
月額料金 (1年契約) |
1,100円 / 月 / 人 | 1,400円 / 月 / 人 | 2,700円 / 月 / 人 | 要問い合わせ |
月額料金 (月次請求) |
1,300円 / 月 / 人 | 1,700円 / 月 / 人 | 3,300円 / 月 / 人 | 要問い合わせ |
※個人利用に適した無料プラン(最大2ユーザー)もあり、作成できるボード数は3ボードまで。
※ベーシックプラン以上では、閲覧者数が「無制限」です。
※外部との共同作業や、複雑なワークフロー管理に対応したいときは、上位プランの利用がおすすめです。
acticeは、ふりかえりからチームの改善を促すプラットフォームです。
他の業務可視化ツールのような数値での分析機能はありませんが、ふりかえりを通じてチームの問題の早期発見を可能にします。
オンライン環境では、チーム間のコミュニケーションやふりかえりが希薄になりがちで、チーム内の課題の発見・共有が難しいと感じることはありませんか。
ふりかえりにKPTを実施している/実施してみたいと思っているチームは必見です。
acticeの料金は問い合わせが必要です。
画像出典元:「Eye“247” Work Smart Cloud」公式HP
Eye“247” Work Smart Cloud(アイ247 ワークスマート クラウド)は、「誰が・どこで・いつ・どのくらいの時間・どんなPC操作をしたか」を記録・可視化し、勤務状況・業務効率・セキュリティなど、あらゆる角度から分析できるクラウド『業務可視化』サービスです。
従業員の勤務時間と作業時間の乖離や業務生産性を把握したり、情報漏えいリスクのある操作を監視・制限することができます。
最短1~2営業日で導入でき、テレワークやハイブリッドワークの導入を始めた会社にもおすすめです。
初期費用:無料
50ライセンス以上の申し込みであれば、月額500円/1ライセンスで利用できます。
50ライセンス未満や、大規模での利用の場合はお問い合わせをする必要があります。
画像出典元:「MeeCap」公式HP
MeeCapは個人ごとのPC操作を収集し、ダッシュボードで表示します。ダッシュボードではアプリ利用率や業務時間比率、URLなどをグラフ化することで、PC業務を視覚的に把握可能。
自動分析されたPC操作ログはレポートとして提出されるだけでなく、それをもとに業務プロセスをフロー図として表示することも可能です。
AIを活用して操作を可視化し、的確な分析が可能なのでRPA導入時の業務分析にも役立ちます。
業務可視化ツールは各ツールによって、Webブラウザ・Word・メール・チャットツールのアプリなど、ログを取得できる対象が異なります。
また、PCやアプリを使用しているか否かだけでなく、どのファイルのどの項目を編集したかなど、細かくログを取得できるツールがあります。
ログの取得範囲をあまりに広げすぎると、会社に監視されているというプレッシャーを従業員に与えてしまう危険性もあるので、プレッシャーがかからない程度に、自社で必要な対象・範囲に絞ったデータ取得が可能なツールかチェックしましょう。
業務可視化ツールはそれぞれのツールによって得られるデータだけでなく、ツールごとに取得したデータの分析項目の種類やカスタマイズの自由度、分析結果の表示方法が一覧表示orグラフ表示かなど、分析項目やデータの表示方法が異なります。
また、ツールによって分析項目を役職別・チーム別・雇用形態別に分別できるなど、詳細設定も異なるので、自社に必要な項目設定が可能で分析結果が見やすい表示方法のツールを選択しましょう。
業務可視化ツールの有効活用は従業員の了承・協力があってはじめて成立するので、従業員が実際に使ってみてどう感じるか?は重要なポイントです。そのため、無料プランや無料トライアルがあるツールを選択し、従業員に実際に使用してもらうことをおすすめします。
従業員のフィードバックを確認したうえで無料プランから有料プランへの移行の検討を行いましょう。
従業員がどの業務にどのくらいの時間をかけて取り組んでいるのか、上司や経営陣はなかなか現場の状況が把握しづらいものです。
業務可視化ツールを導入すると、業務に関する操作ログなど情報がデータ化・自動分析され、一目で把握できるようになります。
よって、社内全体の業務量を適切に知ることができ、一人一人の従業員の負荷状況を可視化できるので、業務改善がしやすくなります。
業務可視化ツールで集計したデータは、人事評価に用いることもできます。
従来の人事評価は、評価する担当者の主観的要素が入ることもあったため、納得のいかない評価だと会社へ不満を持ってしまう従業員が出てきていたかもしれません。
しかし、勤務時間と同時に業務内容まで見える化できれば、評価する担当者が変わっても客観的なデータが存在するため、公平かつ適切な人事評価が行えるようになります。
社内に複数の部署がある場合、具体的にどんな業務を担っているか、どの従業員がどんな業務を抱えているのかなど、他の部署の状況はなかなか見えてこない部分があります。
しかし業務可視化ツールを利用することで、各部署の業務量を可視化できるようになります。また、一人一人の従業員の抱える業務内容も分かるため、繁忙期などはどの部署にヘルプを出せば良いのかも一目で分かるようになります。
このように各部署の業務内容が見える化されることで、部署間の連携が取りやすくなるというメリットがあるのです。
業務可視化ツールを活用するためには、「どの業務を何時間で完了させればOKか」など基準となるマニュアルを作成する必要があります。
すでにマニュアルがある会社や業務であれば問題なくツールを活用できますが、口頭で業務内容を説明する仕事が多い会社や部署の場合、基準のマニュアル作成に時間と手間がかかる可能性があります。
業務可視化ツールを導入することで、従業員の勤務時間や業務内容を適切に把握できるようになりますが、人によってはツールにより監視されることに強いストレスを感じてしまう場合もあるため、注意が必要です。
事前に従業員へ対しツール導入の意図やメリットを説明し、従業員の了承を得てから導入しましょう。
一人一人の従業員の勤務時間や業務内容が把握できるだけでなく、社内全体の業務を見える化できる業務可視化ツール。
新たに業務可視化ツールを導入しようと考えている方も、既存のツールからの乗り換えを考えている方も、ぜひ今回ご紹介したツールの無料トライアルを活用し、自社に適したツールの選定を行ってみてください。
画像出典元:O-dan