ワークライフログ

記事更新日: 2024/03/29

執筆: 木下千恵

編集部コメント

「ワークライフログ」は、パソコンにインストールして起動するだけ。自動でイベントログを収集し業務を可視化できます。
曖昧で漏れが起きやすいヒアリングの工程を削減しつつ、より短時間・低コストで正確に、RPA化・システム化できる業務を洗い出し、コア業務に時間を割ける体制を目指していけます。
「ワークライフログ」は監視を目的とするものとは異なり、業務の効率化を目的としているサービスです。従業員にはそれを
丁寧に伝えましょう。

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良い点

パソコンのセットアップ支援や運用保守サポートにも対応しています。コンサルティングも含み、継続して効率化提案を受けられます。

悪い点

キックオフ会議や導入後に分析工程を踏むので、改善策実行まで6週間ほど必要です。スケジュールに余裕をもちましょう。

費用対効果:

UIと操作性:

パソコンで初回起動すると自動でログを取得し続けてくれます。可視化において業務担当者の作業はありません。

セキュリティ:

暗号化通信に対応しているほか、機密情報保持を徹底しています。

導入ハードル:

インストール後に細かい初期設定をする必要はありません。

ワークライフログとは?

業務可視化ツールは個人の業務効率を把握することや、管理・監視を目的とするものが多く、一般に、ユーザーごとにコストが発生します。また、可視化後の分析や改善自体は自社で進める必要があるケースも多いです。

「ワークライフログ」は個人だけでなく、全体の業務の可視化・効率化を目指すサービスで、可視化ツールの提供からコンサルティングまでを一気貫通で進めてくれます

可視化された業務ログデータを分析し、RPA・システム化やBPR(ビジネスプロセス・リエンジニアリング)を提案。

提案は1度で終わらず、定期的な計測で、改善効果の有無や新たなボトルネックを調査し、継続的に効率化を支援してくれます。

ワークライフログの特徴3つ

1. 普段どおりの業務で可視化できる

一般的に業務を可視化するためには、担当者にヒアリングしたり、資料を作成したりしなくてはなりません。

その点「ワークライフログ」では、業務担当者のパソコンにインストールして起動するだけ

通常業務のままで、オフィス業務のログを自動で収集・集計してくれます。

個人・チーム・部署ごとなど、適切な切り口で業務時間を可視化することが可能です。

コア業務に時間を割くために、業務可視化が後回しになっている企業におすすめできます。

チームごとに業務時間を可視化できる

2. 工数が多い業務を簡単に把握できる

「ワークライフログ」では、ダッシュボードから業務遂行者、業務内容、業務時間などを確認できます。

円グラフで業務の割合をまとめてくれるので、工数がかかっている業務が一目瞭然

部署や期間で絞り込んで確認することも可能であり、CSV形式でダウンロードして分析することもできます。

業務状況を簡単に把握することも、詳細に分析することもできるのが便利といえるでしょう。

手軽にも詳細にも業務状況を分析できる

3. AIによる業務内容推測ができる

「ワークライフログ」では、AIがパソコンのログ解析を1秒単位で実測し解析するため、実態に近いリアルな業務工数を算出することができます。

前後関係をもとに業務分類を推測する仕組みのため、工数原価管理などにも活用することができます。

プロジェクトごとの業務可視化・分析ができる

 

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ワークライフログの料金プラン

「ワークライフログ」は月額課金制です。

初期費用・契約期間無しで利用を開始できるので、スピーディーな導入が可能です。

詳細はお問い合わせをする必要があります。

 

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ワークライフログの評判・口コミ

コア業務に時間を割ける体制に変更
飲食チェーン企業 マーケティング部門

コア業務である販売促進や商品企画に時間を割けていないと感じており、各業務の工数を可視化。「メール対応」に約40%「会議準備」に約10%時間を割いていることを特定し、コア業務に時間を割くようオペレーションを変更。

ルーティンワークを自動化できた
​メディア企業 運用部門

業務効率化をしたいがボトルネックが不明な状況で業務可視化の取り組みを実施。業務時間の約半数を占めている「新規お問い合わせ対応業務」の効率化実施し導入1.5カ月でルーティン業務の自動化を実現。効果測定結果をもとに改善施策を継続的に実施。

*「ワークライフログ」公式HP参照

まとめ

今回は「ワークライフログ」の評判や口コミ・特徴・料金について紹介しました。

「ワークライフログ」では、業務可視化することで業務改革への道筋を明らかにできます。

業務を可視化するだけでなく、コンサルタントが継続的にデータ分析を実施。専門家の意見をもとに確実に業務改革を進めたい企業に適しているでしょう。

 

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画像出典元:「ワークライフログ」公式HP参照

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