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記事更新日: 2024/10/30
テレワーク向け業務管理ツールとは、従業員の勤務時間だけでなく「どの業務についてどのくらいの時間をかけているか」を詳細に把握・分析できる非常に便利なツールです。
テレワークで課題となりがちな「正確な勤務時間の管理」、「タスク進捗の把握」、「ムダな時間の洗い出し」が可能なだけでなく、チャット機能により、「社員同士のコミュニケーション不足」までこのツール一つで一気に解決できる点が大きなメリットです。
経営者の中には従業員の働きを監視したい、把握したいと考える方もいるのではないでしょうか。
この記事では、おすすめのテレワーク業務管理ツール11選と選び方のポイント、メリット・デメリットをわかりやすく解説していきます。
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このページの目次
テレワーク中の業務管理について、どのようなことに気を付けたらよいでしょうか？
主なポイントを5つご紹介します。
誰がどの仕事に取り組んでいるのか、各メンバーの仕事内容・進捗状況をリアルタイムに把握すること
メンバーの負荷のバランスや稼働状況から、チームの問題・課題を発見すること
始業・就業のタイミングや、残業・休日出勤といった時間外労働のチェック
相談しやすい環境かどうか、モチベーションは低下していないかなどのメンタルケア
社員のセキュリティ意識の向上や社内ルールの見直しを行うほか、暗号化やデータのバックアップなど端末への情報漏えい対策
これらのポイントをカバーできるツールをこの記事では紹介していきます。
画像出典元：「Arkプロセスマイニング」公式HP
「Arkプロセスマイニング」は、PCにインストールして起動するだけ。
自動で従業員のイベントログを収集し業務を可視化できるので、テレワークを推進している企業におすすめです！
監視を目的とするものとは異なり、業務効率化を目的とするサービスなので、従業員のパフォーマンスを正確に分析しながら業務改善を進められます。
曖昧で漏れが起きやすいヒアリングの工程を削減しつつ、より短時間・低コストで正確に、RPA化・システム化できる業務を洗い出し、コア業務に時間を割ける体制を構築できるのがメリットです。
・導入がとにかく簡単！
・コンサルティングまで対応
・セットアップ支援や運用保守サポートも充実
「Arkプロセスマイニング」は月額課金制です。
初期費用・契約期間無しで利用を開始できるので、スピーディーな導入が可能です。
詳細は以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。
画像出典元：「Qasee」公式HP
Qasee（カシー）は、細やかな取得データと多様な分析を特徴としたツールです。専用アプリケーションをインストールするだけで、作業時間や生産性、ストレス度合いに至るまで業務データを簡単に計測できます。
自動分析されたデータから見えた問題点や課題点は、管理者だけでなく各従業員のレポートにも表示が可能。組織内の業務状況がデータを通してひと目で分かることで、無駄なコストや業務の見直しが容易となるため、生産性の向上を課題としている企業におすすめです。
料金体系は利用人数によって変化。14日間の無料トライアルが提供されています。
・メンバーの負荷状況/集中度/成果ランクなど一括管理できるダッシュボード機能
・残業アラート通知機能
・費用対効果算出機能
・詳細はお問い合わせが必要です
・無料トライアル：あり（14日間）
画像出典元：「KnockMe!」公式HP
コミュニケーション不足に課題を感じているなら、KnockMe!（ノックミー）がおすすめです。
ノック機能や社内SNS機能といったコミュニケーション機能に強みがあり、メールやチャットツールでは遠慮しがちな雑談・気遣いといった声掛けが気軽にできるため、オフィスで働いているかのような感覚を実現できます。
もちろん、タスクや勤務状況などの管理機能も搭載。また、KnockMe!内のデータをもとに日報が短時間で作成できるので、従業員の負担も減らせます。
無料で使えるフリープランが提供されており、コストを抑えたい方にも最適です。
・おすすめ３選の中では利用開始料金が最安
・気軽にコミュニケーションを取れるノック機能（チャット上の声かけ機能）
・Web会議API連携（Zoom/Microsoft Teams/Skype）
・月額398円～
・無料トライアル：あり（30日間）
画像出典元：「Factog」公式HP
「ファクトグ」は、工数管理と勤怠管理を一体化した作業実績管理ツールです。
一日の作業予定タスク・作業状況のリアルタイム共有、外部タスク（GitHub, Backlogなど）の一元管理、受託開発の予実管理、保守運用の請求管理などの機能を備えています。
複数の異なるプロジェクトのタスクを集約・一元管理し、作業の進捗状況をリアルタイムに可視化することで効率的なプロジェクト管理が可能になり、エンジニア組織の生産性の向上を実現します。
ただし、誤って削除してしまったデータを復旧させる手段が現在はないので、データの取り扱いには注意が必要です。
ファクトグの料金プランはフリープランを含めて４つあります。
月払いと年払いの2種類があり、年払いは1ヶ月分の費用が無料です。
| フリー | スタンダード | エンタープライズ | カスタマイズ | |
| 月額費用 | 0円 | 770円/月 １ユーザー |
1,980円/月 1ユーザー |
要見積り |
| 年額費用 | 8,470円/年 １ユーザー |
21,780円/年 1ユーザー |
||
| アカウント | 10 | 無制限 | ||
| アクティブ プロジェクト |
5 | 無制限 | ||
| 基本機能 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| 拡張機能 | ー | 〇 | 〇 | 〇 |
| 作業タスク 連携 |
ー | 〇 | 〇 | 〇 |
| セキュリティ | ー | ー | 〇 | 〇 |
（税表示なし）
※フリープランは一部利用制限有
画像出典元：「トビラフォンCloud」公式HP
「トビラフォンCloud」は、導入が簡単で、スモールスタートも可能なクラウドPBX。
少人数から大企業まで、大規模な工事は不要で、従来の固定電話をクラウド化し、スマホをはじめマルチデバイスで対応可能な環境を実現できます。
また、自動対応システムで電話を振り分け、適切な担当者に繋いだり、海外からの迷惑電話をブロックしたりすることも可能。
SlackやTeams、kintoneと連携して着信時に通知することもできて便利です。
基本料金に加えて、内線番号の数や拡張機能の利用などによって料金が変化します。
| トビラフォンCloud | |
| 初期費用 | 33,000円～ |
| 月額費用 | 3,300円〜（内線番号2つまで） |
（税込）
画像出典元：「ワークライフログ」公式HP
「ワークライフログ」は、パソコンにインストールして起動するだけ。自動でイベントログを収集し業務を可視化できます。
曖昧で漏れが起きやすいヒアリングの工程を削減しつつ、より短時間・低コストで正確に、RPA化・システム化できる業務を洗い出し、コア業務に時間を割ける体制を目指していけます。
業務可視化ツールには監視を目的とするものもあります。従業員に勘違いされる恐れがあるので、導入前に業務の効率化を目的としていることを丁寧に伝えましょう。
「ワークライフログ」は月額課金制です。
初期費用・契約期間無しで利用を開始できるので、スピーディーな導入が可能です。
monday.com（マンデードットコム）は、Yahooやメルカリなど導入企業120,000社を誇るプロジェクト管理、顧客管理、ヘルプデスク、採用管理など、あらゆる業務を一元管理できるプラットフォームです。
多機能であることはもちろん、Googleドライブ、zoom、Slackなど50を超える様々なシステムともワンクリックで連携が可能な点も強みです。
ガントチャートやカンバンボードなども20以上のグラフを搭載しており、プロジェクトの可視化に役立ちます。
| ベーシック | スタンダード | プロ | エンタープライズ | |
| 月額料金 （1年契約） |
1,100円 / 月 / 人 | 1,400円 / 月 / 人 | 2,700円 / 月 / 人 | 要問い合わせ |
| 月額料金 （月次請求） |
1,300円 / 月 / 人 | 1,700円 / 月 / 人 | 3,300円 / 月 / 人 | 要問い合わせ |
※個人利用に適した無料プラン(最大2ユーザー）もあり、作成できるボード数は3ボードまで。
※ベーシックプラン以上では、閲覧者数が「無制限」です。
※外部との共同作業や、複雑なワークフロー管理に対応したいときは、上位プランの利用がおすすめです。
画像出典元：「AssetViewTele」公式HP
AssetViewTele（アセットビューテレ）は導入実績9,500社超の同シリーズの業務管理ツールで、従業員数が多い企業に向いています。
契約は100名からとなっており、PC1,000台の場合は1台当たり月額500円のワンコインで利用できるため、従業員数が多い会社ほどお得です。
特徴的なのは、経営者視点でデータがまとめられたカスタムレポート画面。誰が何の仕事をしたかや勤務時間などのデータを部署別・月別でグラフ化できるため、組織全体の業務状況を把握することができます。
ヘルプデスク窓口や利用マニュアルの提供など、手厚いサポート体制も魅力です。
・初期費用：300,000円
・月額費用
1,000台の端末で利用した場合：500円/1台
・無料トライアル：あり（60日間）
画像出典元：「MITERAS仕事可視化」公式HP
「MITERAS（ミテラス）仕事可視化」は、業務時間を正確に可視化できるサービスです。
PCやアプリの稼働時間を把握できるので、従業員の隠れ残業や非効率な業務を見抜くのに役立ちます。アラートを通知する機能も備わっており、忙しくてシステムを確認しづらい管理職の方にもうってつけです。
隠れ残業を防止または残業代を適切に支払うことで、従業員の満足度アップや離職防止の効果にも期待が持てます。
画像出典元：「Eye“247” Work Smart Cloud」公式HP
「Eye“247” Work Smart Cloud」は働き方改革を検討している会社におすすめの「業務管理・セキュリティ対策・情報漏えい対策・IT資産管理」が同時にできるサービスです。
従業員のPC作業を分析することによって、業務効率の改善、セキュリティ管理、IT資産管理を同時に実現します。
最短1～2営業日で導入でき、テレワークやハイブリッドワークの導入を始めた会社にもおすすめです。
初期費用：無料
50ライセンス以上の申し込みであれば、月額500円/1ライセンスで利用できます。
50ライセンス未満や、大規模での利用の場合はお問い合わせをする必要があります。
画像出典元：「MeeCap」公式HP
MeeCapはPC操作の分析から業務改善を行う業務可視化ツールです。
AIを活用して操作を可視化し、的確な分析が可能なのでRPA導入時の業務分析にも役立ちます。オフィスでの業務改善はもちろん、勤務実態が把握しづらいテレワークでの活用など、さまざまな場面での効果的な利用が期待できるシステムといえるでしょう。
業務内容のレポート・ダッシュボードについては、個別・チーム別に分析できるタイプやファイルの詳細な操作ログ管理を可視化できるタイプ、予実管理までしてもらえるタイプなど様々な種類があります。
自社の目的にあわせて使いやすいレポート機能・ダッシュボードが搭載されたツールを選択しましょう。
すでにチャットツールを導入しているのであれば、この機能を重視しなくてもOKです。
業務管理ツールに搭載されたコミュニケーション機能を利用したほうが、タスク漏れを防止できる、コストを抑えられるという大きなメリットがあります。
テレワークで見えにくい残業時間の管理。そんな時、従業員と管理者にアラート通知が発せられる機能がついているものであれば、テレワーク下でも適切な労働時間の管理が可能です。
ストレスチェック機能・カレンダー連携機能・Web会議ツール連携機能など、業務管理にプラスの機能があると、適切な業務の割振りやより円滑なコミュニケーションが図れます。
テレワーク向け業務管理ツールで収集したデータによって、従業員の働きぶりを把握した後は、適切な人事評価に役立つシステムに情報を集約すると人事評価までスムーズになります。
以下の記事ではおすすめの人事評価システムを紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
「どの業務に」「どのくらいの時間をかけているか」「生産性は妥当か」など、テレワークで気になる業務実態を可視化できるところが最も大きなメリットです。
業務状況が正確なデータとして抽出されるので、無駄な時間や業務の負荷バランスといったテレワークで起こる問題や課題にすばやく対処することができます。
目の届かないテレワークでも、生産性の低下を心配する必要はもうありません。
PC操作ログからあらゆるデータを自動で取得するため、少ない労力で正確な管理をすることができます。
日報に時間をかけて目を通しても、肝心なことがいまいち分からなかったりしませんか？
テレワーク向け業務管理ツールにログインするだけで、勤務時間やリアルタイムなタスクの進捗状況などの詳細な情報が分かり、管理職の負担を軽減します。
テレビ会議やチャットツールでも、業務は滞りなく進めることができるでしょう。
しかし、ツールに蓄積されたデータを含めてやり取りできることで、より社内コミュニケーションを強化できます。
チャットだけでは難しいノウハウの共有や、仕事のプロセスを評価できるようになり、社員のモチベーションアップにもつながります。
テレワークでは社員一人ひとりのセルフマネジメントがより重要になります。とはいえ、社員に任せるだけで大丈夫でしょうか？
業務管理ツールによって自分の働き方が数値化されることで、セルフマネジメントの助けになります。
自分の過去データと比べて働き方を省みることや、他のメンバーとの違いを知ることで課題を見つけ出すなど、マネジメントスキル向上に役立ちます。
PCの使用状況が事細かに記録されるため社員が監視されているような気分になり、ストレスを受ける場合があるので注意が必要です。
ツールを導入する際は社員の精神的負担がかからないよう、十分な説明や配慮を心がけましょう。
テレワークにおける課題をトータルで解決するなら、テレワーク向けの業務管理機能ツールを導入するのがおすすめです。
業務実態の見える化、マネジメントの負担軽減、社員の自己管理能力アップなど、さまざまなメリットをもたらします。
より良い事業経営のためにも、ぜひテレワーク向けの業務管理ツールの活用を検討してみてください。
画像出典元：O-dan
