記事更新日: 2021/08/23
テレワーク向け業務管理ツールとは、従業員の勤務時間だけでなく「どの業務についてどのくらいの時間をかけているか」を詳細に把握・分析できる非常に便利なツールです。
テレワークで課題となりがちな「正確な勤務時間の管理」、「タスク進捗の把握」、「ムダな時間の洗い出し」が可能なだけでなく、チャット機能により、「社員同士のコミュニケーション不足」までこのツール一つで一気に解決できる点が大きなメリットです。
この記事では、おすすめのテレワーク業務管理ツール7選と選び方のポイント、メリット・デメリットをわかりやすく解説していきます。
このページの目次
テレワーク中の業務管理について、どのようなことに気を付けたらよいでしょうか？
主なポイントを5つご紹介します。
誰がどの仕事に取り組んでいるのか、各メンバーの仕事内容・進捗状況をリアルタイムに把握すること
メンバーの負荷のバランスや稼働状況から、チームの問題・課題を発見すること
始業・就業のタイミングや、残業・休日出勤といった時間外労働のチェック
相談しやすい環境かどうか、モチベーションは低下していないかなどのメンタルケア
社員のセキュリティ意識の向上や社内ルールの見直しを行うほか、暗号化やデータのバックアップなど端末への情報漏えい対策
これらのポイントをカバーできるツールをこの記事では紹介していきます。
画像出典元：「Qasee」公式HP
Qasee（カシー）は、細やかな取得データと多様な分析を特徴としたツールです。専用アプリケーションをインストールするだけで、作業時間や生産性、ストレス度合いに至るまで業務データを簡単に計測できます。
自動分析されたデータから見えた問題点や課題点は、管理者だけでなく各従業員のレポートにも表示が可能。組織内の業務状況がデータを通してひと目で分かることで、無駄なコストや業務の見直しが容易となるため、生産性の向上を課題としている企業におすすめです。
料金体系は利用人数によって変化。14日間の無料トライアルが提供されています。
・メンバーの負荷状況/集中度/成果ランクなど一括管理できるダッシュボード機能
・残業アラート通知機能
・費用対効果算出機能
・詳細はお問い合わせが必要です
・無料トライアル：あり（14日間）
画像出典元：「KnockMe!」公式HP
コミュニケーション不足に課題を感じているなら、KnockMe!（ノックミー）がおすすめです。
ノック機能や社内SNS機能といったコミュニケーション機能に強みがあり、メールやチャットツールでは遠慮しがちな雑談・気遣いといった声掛けが気軽にできるため、オフィスで働いているかのような感覚を実現できます。
もちろん、タスクや勤務状況などの管理機能も搭載。また、KnockMe!内のデータをもとに日報が短時間で作成できるので、従業員の負担も減らせます。
無料で使えるフリープランが提供されており、コストを抑えたい方にも最適です。
・おすすめ３選の中では利用開始料金が最安
・気軽にコミュニケーションを取れるノック機能（チャット上の声かけ機能）
・Web会議API連携（Zoom/Microsoft Teams/Skype）
・フリープラン：0円
・ビジネスプラン：詳細はお問い合わせが必要です
・無料トライアル：あり（30日間）
画像出典元：「AssetViewTele」公式HP
AssetViewTele（アセットビューテレ）は導入実績9,500社超の同シリーズの業務管理ツールで、従業員数が多い企業に向いています。
契約は100名からとなっており、PC1,000台の場合は1台当たり月額500円のワンコインで利用できるため、従業員数が多い会社ほどお得です。
特徴的なのは、経営者視点でデータがまとめられたカスタムレポート画面。誰が何の仕事をしたかや勤務時間などのデータを部署別・月別でグラフ化できるため、組織全体の業務状況を把握することができます。
ヘルプデスク窓口や利用マニュアルの提供など、手厚いサポート体制も魅力です。
・経営者と従業員それぞれの視点から業務状況を可視化できるカスタムレポート＆時間管理機能
・業務予実を可視化できる機能
・Web／E-mail／Fax／電話対応のマルチなサポート体制
・初期費用：300,000円
・月額費用
1,000台の端末で利用した場合：500円/1台
・無料トライアル：あり（60日間）
画像出典元：「SKYSEA Client View」公式HP
「SKYSEA Client View」はIT資産の運用管理だけでなく、テレワーク（在宅勤務）にも利用できるIT資産ソフトです。
社内のPCや周辺機器など、IT資産の管理に悩んでいる企業にはおすすめです。
機器情報を自動収集するなどの資産管理に加え、セキュリティ対策も万全。IT資産の管理やセキュリティを自動で一括管理したい企業にはおすすめのシステムといえるでしょう。
料金は導入条件によって異なるようです。詳細はお問い合わせをする必要があります。
画像出典元：「MITERAS仕事可視化」公式HP
「MITERAS（ミテラス）仕事可視化」は、業務時間を正確に可視化できるサービスです。
PCやアプリの稼働時間を把握できるので、従業員の隠れ残業や非効率な業務を見抜くのに役立ちます。アラートを通知する機能も備わっており、忙しくてシステムを確認しづらい管理職の方にもうってつけです。
隠れ残業を防止または残業代を適切に支払うことで、従業員の満足度アップや離職防止の効果にも期待が持てます。
画像出典元：「Eye247」公式HP
「Eye247」は働き方改革を検討している会社におすすめの「業務可視化分析・情報漏洩対策サービス」です。
従業員のPC作業を分析することによって、業務効率の改善と情報漏洩対策を同時に実現します。最短1営業日で導入でき、コロナ禍でテレワークを導入を始めた会社にもおすすめです。
初期費用は無料です。
50ライセンス以上の申し込みであれば、月額500円/1ライセンスで利用できます。
50ライセンス未満や、大規模での利用の場合の詳細はお問い合わせをする必要があります。
画像出典元：「MeeCap」公式HP
MeeCapはPC操作の分析から業務改善を行う業務可視化ツールです。
AIを活用して操作を可視化し、的確な分析が可能なのでRPA導入時の業務分析にも役立ちます。オフィスでの業務改善はもちろん、勤務実態が把握しづらいテレワークでの活用など、さまざまな場面での効果的な利用が期待できるシステムといえるでしょう。
業務内容のレポート・ダッシュボードについては、個別・チーム別に分析できるタイプやファイルの詳細な操作ログ管理を可視化できるタイプ、予実管理までしてもらえるタイプなど様々な種類があります。
自社の目的にあわせて使いやすいレポート機能・ダッシュボードが搭載されたツールを選択しましょう。
すでにチャットツールを導入しているのであれば、この機能を重視しなくてもOKです。
業務管理ツールに搭載されたコミュニケーション機能を利用したほうが、タスク漏れを防止できる、コストを抑えられるという大きなメリットがあります。
テレワークで見えにくい残業時間の管理。そんな時、従業員と管理者にアラート通知が発せられる機能がついているものであれば、テレワーク下でも適切な労働時間の管理が可能です。
ストレスチェック機能・カレンダー連携機能・Web会議ツール連携機能など、業務管理にプラスの機能があると、適切な業務の割振りやより円滑なコミュニケーションが図れます。
テレワーク向け業務管理ツールで収集したデータによって、従業員の働きぶりを把握した後は、適切な人事評価に役立つシステムに情報を集約すると人事評価までスムーズになります。
以下の記事ではおすすめの人事評価システムを紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
「どの業務に」「どのくらいの時間をかけているか」「生産性は妥当か」など、テレワークで気になる業務実態を可視化できるところが最も大きなメリットです。
業務状況が正確なデータとして抽出されるので、無駄な時間や業務の負荷バランスといったテレワークで起こる問題や課題にすばやく対処することができます。
目の届かないテレワークでも、生産性の低下を心配する必要はもうありません。
PC操作ログからあらゆるデータを自動で取得するため、少ない労力で正確な管理をすることができます。
日報に時間をかけて目を通しても、肝心なことがいまいち分からなかったりしませんか？
テレワーク向け業務管理ツールにログインするだけで、勤務時間やリアルタイムなタスクの進捗状況などの詳細な情報が分かり、管理職の負担を軽減します。
テレビ会議やチャットツールでも、業務は滞りなく進めることができるでしょう。
しかし、ツールに蓄積されたデータを含めてやり取りできることで、より社内コミュニケーションを強化できます。
チャットだけでは難しいノウハウの共有や、仕事のプロセスを評価できるようになり、社員のモチベーションアップにもつながります。
テレワークでは社員一人ひとりのセルフマネジメントがより重要になります。とはいえ、社員に任せるだけで大丈夫でしょうか？
業務管理ツールによって自分の働き方が数値化されることで、セルフマネジメントの助けになります。
自分の過去データと比べて働き方を省みることや、他のメンバーとの違いを知ることで課題を見つけ出すなど、マネジメントスキル向上に役立ちます。
PCの使用状況が事細かに記録されるため社員が監視されているような気分になり、ストレスを受ける場合があるので注意が必要です。
ツールを導入する際は社員の精神的負担がかからないよう、十分な説明や配慮を心がけましょう。
テレワークにおける課題をトータルで解決するなら、テレワーク向けの業務管理機能ツールを導入するのがおすすめです。
業務実態の見える化、マネジメントの負担軽減、社員の自己管理能力アップなど、さまざまなメリットをもたらします。
より良い事業経営のためにも、ぜひテレワーク向けの業務管理ツールの活用を検討してみてください。
画像出典元：O-dan
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