記事更新日: 2023/07/31
インサイドセールスがますます主流になり、多くの企業で導入が急速に進んでいるオンライン商談。実は筆者の会社でも現在は商談のほとんどをオンラインで実施しています。
ZoomやSkypeといったWeb会議システムでも商談はできますが、最近では商談に特化した機能が搭載されたオンライン商談ツールが注目を集めています。
今回は、数多くあるオンライン商談ツールの中からおすすめの16選を解説します。機能や費用、選ぶ際のポイントなど導入前に知っておきたいことをまとめたので、ぜひ比較検討の参考にしてください。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
オンライン商談ツールとは、文字通り「オンライン上でも相手との商談を可能にするシステム」のことです。
しかし、現在ではZoomやSkypeなどの使用が一般的になっているため、それらの無料のサービスと一体何が違うのか疑問に思う方も多いのではないでしょうか？
結論から言うと、オンライン商談ツールと無料のWeb会議システムは全く違います。
大きく2つのポイントに分けて違いを紹介していきます。
オンライン商談ツールの多くは電話を基本としています。
電話をしながら商談相手に対してWebページからルームに入ってもらった後、オンライン上で資料を共有しながら商談を行うという流れです。
Webページから商談を開始することができるので、アプリのインストール不要で簡単に商談に持ち込むことができます。Web会議システムとは異なり、URLを送る必要がないため、メールアドレスを知らない顧客に対しても自然な流れでアプローチすることが可能です。
併用してWeb会議を行うことができるオンライン商談ツールもありますが、多くはこのように商談向けに電話で新規顧客を獲得できるようになっているサービスが一般的です。
ZoomやSkypeにはなく、オンライン商談ツールに一般的に搭載されている機能は以下のものが挙げられます。
・トークスクリプト表示機能
・商談相手との同時資料編集機能
・自動音声テキスト化機能
一般的なオンライン商談ルールでは、相手には見えないトークスクリプトが自分の画面にのみ表示され、スムーズにプレゼンを行うことが可能です。
トップ営業マンのスクリプトをメンバー間で共有して利用することで、組織全体の営業力向上にも繋がります。
他にも、相手と同時に編集できる資料編集機能や議事録が不要になる自動音声テキスト化機能が搭載されていることが一般的です。
無料Web会議システムでとは異なり画質もクリアでセキュリティ的にも安全性が高いため、オンライン商談ツールは商談を効率的かつ安全に進める為に特化したサービスと言えます。
画像出典元：「B-ROOM」公式HP
「B-Room」は、大きなハードルとなっていた"インストール"を双方不要にし、最高レベルのビデオコーデックによりWeb会議のイメージを覆す高画質を実現しています。
顧客への営業・サポートも充実しており、オンライン商談を受けてみた感想や要望を窓口になって聞いてくれるため、オンラインでの商談でも、顧客との意思疎通に支障を感じることもありません。
また、最大4箇所から商談に同時参加することができるので営業エリアの拡大も狙えます。
・初期費用：0円
・月額費用：1ルーム 35,000円
・1ルーム単位で契約ルーム数の調整が可能
詳しくは以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。
画像出典元：「Surfly」公式HP
「Surfly」は、ブラウザ上で手軽に画面共有ができるWeb画面共有ツールです。
オンライン商談やヘルプデスク、社内情報共有、ソフトウェアのデモンストレーションなど、さまざまな場面で活用できます。
大切な個人情報を守るためのマスキング機能や、詳しい共有ができるテキスト＆ビデオチャットなど、オンライン商談にもぴったりな機能が盛りだくさんです。
Surflyは年間料金を設定していますが費用を公開していないため、詳細は問い合わせが必要です。
料金プランは、ビジネスライセンス・エンタープライズライセンスと2種類用意されています。
テキスト・ビデオチャットはどちらのプランでも利用できますが、マスキング機能を利用するにはエンタープライズライセンスの契約が必要です。
| ビジネスライセンス | エンタープライズ ライセンス |
|
| 初期費用 | 無料 | |
| 機能 | ・テキストチャット ・ビデオチャット ・Webサイトへの インテグレーション ・UIの設定変更 |
・テキストチャット ・ ビデオチャット ・Webサイトへの インテグレーション ・UIの設定変更 ・ Webセッションの継続 ・許可リスト・拒否リスト ・要素マスキング ・ブランディング （UIのカスタマイズ） ・ OEM提供 |
| 有償 オプション |
ユーザー・一括作成スクリプト | |
| 無料体験版 | あり （14日間） |
|
「SENLEN」は、動画ナーチャリング機能に強みを持つオンライン商談ツールです。
社内にあるウェビナー動画やホワイトペーパ等のコンテンツを活用することで、見込み顧客へのアプローチやホットリード創出効果が期待できます。
URL一つで動画コンテンツや資料、内容に即したメッセージを顧客と共有でき、自動営業が可能。
チャットやオンライン商談のやり取りまでシームレスに行うことができます。
社内コンテンツを多く持つのにうまく活用できていない企業や、営業コストを削減したい企業におすすめのサービスです。
ライトプランではフォーム機能でのURL発行ができないため、ベーシックプランがおすすめです。
各種サポートが必要な場合、別途料金が発生します。
| ライト | ベーシック | プロ | |
| 月額費用 /アカウント | 19,800円（税抜） | 29,800円（税抜） | 39,800円（税抜） |
| フォーム機能で 発行可能なURL数 |
利用不可 | 30個 | 100個 |
| 発行可能アカウント数 | 3個まで | 30個まで | 100個まで |
※単価×アカウント数分の料金が発生します。
30日間無料トライアルで、全ての機能が利用可能なため、使用感をお試しできます。
動画制作などのサポートプランも充実しているため、以下の資料をご確認の上、お問い合わせください。
SENLEN 含むオンライン商談ツールの資料をDL
「RemoteMeeting」は、インストール不要でブラウザから直接、高画質＆高音質なWeb会議を実施できます。
99ものバーチャル会議室が用意されているので、他チームとのバッティングの心配もありません。
通話時間制限や同時会議接続数の制限もなく、快適に使用できます。
APIをチャットツールやコミュニティツール、グループウェアやプロジェクト管理、CRMシステムなど様々なサービスに連携して利用できるのが便利。
今なら14日間の無料トライアルが用意されています。
とにかく多機能なので、まずは実際に使ってみることをおすすめします。
ドキュメントやイメージを簡単に共有できます。
共有したドキュメントには、描画ツールを使用し直説書き込みが行えたり、ポインターを使いながらプレゼンも実施できます。
初期費用は無料。
Web会議の実施時間に応じた従量制プランと、ユーザ数に応じた定額制プランが用意されています。
| 初期費用 | 月額費用 | 無料お試し |
| 0円 | 990円/ユーザ | 14日間 |
採用面接のオンライン化に貢献し、業務の効率化にとても役立ちました。資料共有や進行役など便利な機能で集合研修にも最適です。
（丸紅情報システムズ株式会社）
シンプルなラウンジ機能で拠点間の会議も簡単に開始できました。画面共有機能で社内のヘルプデスクとしても活用しています。
（東京港埠頭株式会社）
＊引用元：「RemoteMeeting」公式HP参照
RemoteMeeting 含むオンライン商談の資料を一括DL
画像出典元：「ROOMS」公式HP
「ROOMS」は、ZoomやTeamsでは商談から成約につながりづらいと感じている企業にうってつけの、オンライン商談システムのBtoCに特化したWeb接客ツールです。
接客予約や接客中のカタログページめくりなどの操作をお客様側で操作できるので、これまで対面式の接客が多かった企業には特におすすめです。
また、事前のアプリのダウンロードは双方不要。
URLを共有、もしくは接続に必要なルームナンバーを電話で相手に伝えるだけで接続がスタートでき、いつでも、どこでも、ワンクリックで商談・接客ができます。
初期費用：100,000円
月額料金：35,000円(1ルーム) + 3,000円(1アカウント)～
利用する部屋数＋利用する人数で料金が決まります。
月額料金以外の従量課金などは発生しません。
「ACES Meet」は、活用が困難だった顧客との商談内容をデータ化し、営業力強化のすべての活動に活用できる営業プロセスをDXする営業支援AIツールです。
ZOOM、Google Meet、Microsoft Teamsといった主要オンラインMTGツールと連携し、オンラインの営業商談を自動的に録画・文字起こし、議事録として自動要約を行うため、商談内容の可視化、商談内容の解析、営業部門内の情報連携ができます。
トップセールスから営業部門全体の受注率向上や育成体制の強化を図りたい企業におすすめのサービスです。
固定のシステム利用料とユーザー数に応じて料金が変動する仕組みになっています。
導入費用は無料で月額費用のみ発生します。
契約から1ヶ月間は無料で導入サポートを受けることもできます。
| プラン名 | |
| システム利用料 （税抜） |
30,000円/月 |
| 月額費用 （税抜） |
|
ACES Meet 含むオンライン商談ツールの資料を一括DL
「MiiTel」は、AIによる通話解析を利用した営業電話の成約率を向上させるIP電話システムでオンライン商談ツールとして活用できます。
通話内容を解析し可視化することによるスコアリングで、客観的評価が行えます。
Salesforce（セールスフォース）、kintone（キントーン）など顧客管理システムとの連携で顧客ごとの一元管理も可能。
録音データは全て暗号化され、AWSに保管されるため、保管のための設備投資は不要で、クラウドを利用しているので安全かつ低コストです。
教育サポート機能も搭載されているため教育コストを抑えたい、成約率を向上させたいと考えている企業にはおすすめのシステムです。
初期費用は0円で、1IDあたり毎月 5,980円から利用できます。
10ID以下の場合は、この他に事務手数料がかかります。
電話の内容を自動でメモでまとめて、見直すことができた点です。営業活動の電話を録音できることはもちろん、並行して、自動ですべてメモにまとめられました。複数人の社員たちと比較して、それぞれの企業で次はどのような話をすればいいかを考えやすくなって良かったです。
架電数・通電数・着信数など数字で現れるので、やる気が出た。以前使っていたゾイパーはユーザーには数字は見えず、どの程度頑張っていたか可視化しにくいと感じたが、このツールはそういった問題を解消している。画面がわかりやすく、初心者でも使いやすいのが特徴だと思う。
※起業LOG独自インタビュー
画像出典元：「Thumva BIZ」公式HP
「Thumva BIZ」は、店舗の相談窓口を「まるで来店しているような」商談環境でオンライン化できるオンライン店舗・窓口サービスです。
最大の強みは、ブラウザから1クリックでオンライン接客を開始できること。顧客は公式サイトやSNS、紙媒体から瞬時にオンライン窓口に辿り着けます。
操作画面は分かりやすくシンプルで、IT機器が苦手なシニア層でも安心して利用できます。
業務状況が常にダッシュボードに可視化されるので、リモートワークでも来訪客に対応できます。
店舗相談窓口をリアル同等のクオリティでオンライン化したい企業は必見です。
・相談窓口のエントランスはカスタマイズ可能
・呼び出しの順番はランク設定可能
・SMSでスマホにアラート
・SNSや外部サイトから１クリックで顧客を誘導（固定アドレス）
・録画・ファイル送付・画面共有・映像配信可
初期費用は、問い合わせが必要です。
無料トライアルが用意されているので、お試し利用にもぴったりです。
| ビジネス | ビジネスプラス | |
| 初期費用 | 要問合せ | |
| 月額費用（税表示なし） | 18,000円 | 170,000円 |
| プラン内容 | ・エントランス設置：1 ・ルーム設置：2 ・利用スタッフ：制限なし |
要問い合わせ |
| オプション | ・ルーム追加：1ルームにつき6,000円/月 ・SMS利用料（従量）：15円/通 ・録画利用料（従量）：3円/分 |
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チャット型・ポップアップ型ではなく、オンライン商談システムによる Web接客ツールです。
画像出典元：「VCRM」公式HP
VCRMはインストール不要ですぐ使えるオンライン商談ツール。
1ルームあたり月額5,000円～、ユーザー数無制限なので、商談だけでなく社内会議や採用面接にも幅広く活用できるという点でコスパの高いツールです。
非公開でメモをとることができるなど、便利機能も充実。資料の改善提案や社内体制の改善、商談のロールプレイングにも対応しサポート体制も万全です。
10名で利用すれば1人あたり500円なので、コストを抑えて導入したいという企業におすすめです！
1ルーム月額5,000円（税抜）～となっており、ユーザー数無制限で利用できます。
1つの商談には最大10名まで入室可能です。
使い勝手をまずは試してみたいという方には、10日間の無料トライアルが用意されています。
「bellFace」は2,500社を超える会社が導入している国内No.1のオンライン商談システムです。タクシー広告などで見かけた人もいるのではないでしょうか。
顧客側の事前準備は不要で、デバイスやブラウザの制限もないため、商談をスムーズに行えるのが一番のポイントです。
また、他のオンライン商談ツールとは異なり、Salesforceへの自動記録や電子契約サービス「クラウドサイン」とも連携しているのも大きな特徴です。
オンライン商談を行うだけでなく、営業業務全体を効率化させたいと考えている場合にはぴったりのツールと言えるでしょう。
詳しい料金プランはお問い合わせが必要です。
画像出典元：「どこでもSHOWBY」公式HP
「どこでもSHOWBY」は初期費用0円、月額1,980円～(税込)という業界最安価格帯の料金で利用できるオンライン商談ツールです。
zoomやSkypeと違って「どこでもSHOWBY」は、相手にアプリのインストールを求めたり、事前にURLや商談開始時間の共有をすることなくその場で商談画面に移れることが可能です。
コミュニケーションは電話から開始となり、途中でWEB音声通話切り替えることも可能です。
相手との接続方法はワンタイムの番号を伝える、またはエントランスと呼ばれる機能で、担当者を指名して画面の共有に移ることができます。電話で開始することや様々な接続方法があるため、ITリテラシーが比較的低い相手でも負担をかけることなく商談画面に移行できるでしょう。
3つの料金プランが用意されていて、初期費用はいずれも無料です。
契約は日単位で、その日のうちの解約も可能です。
| 無料版 | 通常版 | 通常版 |
| 無課金タイプ | ユーザー課金タイプ | ルーム課金タイプ |
| 0円 | 1,980円(税込) | 5,500円(税込) |
無料版は、個人的にWeb商談ツールを持ちたい場合におすすめです。
月に20商談までの制限あり。5分未満の商談はカウントされません。
通常版は機能の制限もなく、組織でWeb商談ツールを持ちたい場合にうってつけです。
個々が独⽴した部屋を確保できるので、部屋の空き状況をグループ内で確認するなどの⼿間がかかりません。
積極的に商談を⾏いたい営業職などにおすすめです。
今なら90⽇間の無料特典つきです！
利用ユーザーを追加料金なく自由に増やせます。
従業員が多い場合もコストが増えにくいので最もコストパフォーマンスがよいプランです。
部屋をシェアするため、事前に日程調整できる組織におすすめです。
こちらも今なら90日間の無料特典つきです！
画像出典元：「RemoteOperator Sales」公式HP
事前準備不要で、ワンタイムパスワードを入力するだけで、簡単に接続を開始できるオンライン商談ツール「RemoteOperator Sales」。
ライセンスが増えていくごとに安くなるため、大人数での利用を考えている場合におすすめです。50名〜99名の場合だと1ライセンスあたり月額8,000円で利用することができます。
初期費用は0円です。
1ライセンスでも月額10,000円で、ライセンスが増えていくごとに割安となります。100ライセンス以上の場合は問い合わせをする必要があります。
画像出典元：「ZEN TALK」公式HP
「ZEN TALK」はWebを利用したオンライン商談ツールです。
直感的な操作で誰でもすぐに使いこなすことができるだけでなく、動画の利用やチャット機能で取引先とのスピーディな情報共有が可能になります。
パソコンとネット環境があれば簡単に利用できる「ZEN TALK」は商談にかかるコスト削減、効率アップを実現します。
システムの導入に際して初期費用はかかりません。
1ルームあたりプレゼンターを含み5人まで入室可能です。時間や回数に制限がなく、月額制で利用できます。
画像出典元：「Zoom」公式HP
Zoom（ズーム）は、幅広く利用されているWeb会議システムですが、オンライン商談にも使用することが可能です。
会議の参加者はアカウント登録の必要なく、パソコンからスマホまであらゆるデバイスから、いつでも、どこにいても簡単にアクセスできます。
なお1対1の通話の場合は、時間やミーティング数の制限がありません。
また、デスクトップとアプリケーションが共有できる画面共有機能や、その場に相応しい背景に変更できるバーチャル背景機能など、商談時に役立つ機能も付いています。
| フリー | プロ | ビジネス | |
| 月額費用 | 0円 | 2,000円 | 2,700円 |
画像出典元：「Whereby」公式HP
Whereby（ウェアバイ）はシンプルな操作性が特徴です。
商談相手はアプリのダウンロードやアカウント登録することなく、商談主催者（ミーティングホスト）から送付されたURLをクリックするだけで商談に参加できます。
無料プランではミーティングルームは1室のみ、ビデオ通話は一度に最大4人までとされています。
無料でアプリのインストール不要でオンライン商談が行いたい場合にはぴったりのサービスです。
| フリー | プロ | ビジネス | |
| 月額費用 | 0円 | 9.99ドル | 59.99ドル |
画像出典元：「Google Meet」公式HP
Google MeetはGoogleのアカウントがあれば誰でも無料で会議を開けるため、商談参加者に負担をかけることなく商談を開始することができます。
特に、Googleカレンダーとの連携ができるのでカレンダーからそのまま会議に飛ぶことができる点が魅力です。
無料プランでも画面共有やチャットができ、会議回数にも制限がないのでテレワークだけでなくオンライン商談でも使いやすくなりました。
（1）無料
（2）Google Workspace Essentials：アクティブユーザーあたり8ドル/月
（3）Google Workspace Essentials：要問合せ
Skypeはマイクロソフト社が提供する、最も有名なweb会議システムの一つ「Skype」。
知名度も高く使いやすいですが、ミーティングホスト・ゲストの両者にアプリのダウンロードとアカウント登録が必要になってくるので、予め商談相手にアカウント登録をしてもらう必要が出てくるので注意です。
無料版ではビデオ通話の制限時間は1通話毎に4時間、1日あたり10時間、1ヶ月あたり100時間までとなっています。
固定電話に発信できる機能や音声・ビデオ通話中の言葉を文字に変換してくれる「リアルタイム字幕機能」が備わっているので、商談相手とのやり取りもスムーズになるでしょう。
| フリー | Business1 | Business2 | |
| 月額費用 | 0円 | 220円 | 600円 |
オンライン商談ツールの比較検討に役立つ資料を無料配布中！
現在、起業LOGでは独自に実施した取材や口コミ調査などで分かった情報をまとめた、お役立ち資料を無料配布中です。
がもらえます！
オンライン商談ツールには単なる画面共有や録音・録画だけでなく、商談を円滑にするための機能が多く搭載されています。
上記で挙げたような「トークスクリプト表示機能」や「自動音声テキスト化機能」など、多くのオンライン商談ツールに搭載されている機能のみが揃ったシンプルなものから、SFAと自動連携するものなど、サービスごとに機能の充実度は大きく変わるため、料金とのバランスを考えて必要な機能のみが搭載されているものを選びましょう。
上記でも紹介した通り、オンライン商談には電話での通話を基本としたサービスとWeb会議も行えるサービスがあります。
セキュリティの問題で、Zoomの利用を禁止している会社もあるほど、無料のweb会議サービスはセキュリティ面で安全とは言い難いです。
Web会議もセキュリティ万全で快適に行いたいと考えている場合には、コスト的にも1サービスのコストで済むため、Web会議サービスとしても使えるオンライン商談ツールを利用することをおすすめします。
オンライン商談ツールを導入して商談が行えるようになると、商談のために移動をする必要がなくなるため、1日当たりの商談件数を増やすことができます。
移動に充てていた時間を資料作成や情報収集等に使えるようになるため、商談件数が増えても、質を落とすことなく数多くの商談を行うことが可能になります。
遠方の顧客とも簡単にコンタクトが取れるようになるため、オンライン商談ツールの導入は新規顧客の獲得にも繋がりやすくなると言えます。
冒頭でも記載した通り、有料のオンライン商談ツールの多くは電話回線を利用するため、途中で接続が不安定になり、商談が途切れてしまうというリスクはありません。
Web会議で行う場合にも、多くは自社開発したシステムを利用しているため、画質・音質共に無料のWeb会議システムで起こるようなトラブルはまず起こらないと言えるでしょう。
オンライン商談ツールの多くは録画機能がついているため、商談の振り返りを行うことが可能です。
個々人のフィードバックを行うことはもちろん、部下の営業状況を可視化することができるため、管理者側にとっても大きなメリットがあります。
トップ営業マンのトークスクリプトも簡単に共有できるようになるので、組織全体の営業力向上にも直結すると言えるでしょう。
オンライン商談ツールは基本的に電話回線を利用するため、通常のWeb会議システムとは異なり回線の接続が悪化することは基本ありませんが、やはり対面とは異なりうまく熱意が伝えられないのはオンライン商談の大きなデメリットです。
ある程度は画質の良さでカバーすることができますが、有形商材をプレゼンしたい場合でも実物を見せて紹介することはできないので、サービスによってオンラインとオフラインを使い分けるなどの工夫が必要かもしれません。
オンライン商談ツールには、事前登録が必要なものや、アプリをダウンロードしておく必要なものもあります。こういった事前準備が必要なツールですと、顧客側へも商談前に準備をお願いする必要が出てきてしまいます。
顧客側の手間を取らせないためにも、オンライン商談ツールを選定する際は、これらの作業が不要なツールを選ぶことをおすすめします。
この記事ではおすすめのオンライン商談ツール11選を比較紹介しました。
オンライン商談ツールを導入することで、大幅に効率化して営業業務を行えるようになります。
システム上、回線が不安定になるリスクも少ないため、対面での営業に固執する必要もないことがお分かりいただけたのではないでしょうか。
本格的にオンライン商談を実施したいと考えている場合には、無料のWeb会議システムではなく、接商談を効率化させるための機能が充実したオンライン商談ツールを導入することを是非おすすめします！
画像出典元：O-dan
100社の導入事例まとめがついてくる！
起業LOG独自取材！
