記事更新日: 2018/09/10
Kibelaは、社内の知識や情報を共有するナレッジマネジメントツールです。個人や部署など、必要な人の中だけで情報を共有できるのが魅力的です。5人までは無料で利用できるため、まずは無料で試してみるべきでしょう。
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個人による情報共有とチーム全体で更新していく情報共有が可能
部署ごとで「Group」を作成し必要な人にだけ情報を共有
テンプレートで議事録をすぐに共有
投稿した記事をピン留めしたり、古くなった記事や整理のために記事をアーカイブすることができ、情報共有が効率化できます。
スマートフォン向けのアプリはまだ開発されておらず、改善しつつあるものの、PCやタブレットでの操作がメインとなっています。
6ユーザー以上ならアクティブユーザー1人あたり540円で利用可能。使ってないユーザーの分まで払う必要がありません。
シンプルなインターフェース、かつ選択する操作メニューも少ないため直観的に操作ができる。
投稿した記事ごとに共有の有効化を選択可能。共有されていることも強調表示されてわかりやすい。
このページの目次
記事投稿による情報共有は、「Blog形式」と「Wiki形式」を選択することが可能です。「Blog形式」は、チーム内の個人が発信するもので、チーム内の他のメンバーは編集することはできません。
「Wiki形式」では、チームメンバーで共同で編集することができます。チームの目的に関連する個人的なメモや考えを「Blog形式」で発信し、複数で更新して情報をビルドアップしていく場合は「Wiki形式」を用いる、というように、ケースに応じて使い分けられるようになっています。
また、「Wiki形式」内には「日報テンプレート」が既に作成されており、簡易に日報を作成、共有することができます。
特に「Blog形式」で発信されるような個人的なメモや考えは、従来の企業向け情報共有系のツールでは共有しづらいものでした。個人の頭の中だけにあった情報が共有されることで、新たなアイデアや発見につながる可能性があります。
Blog形式とWiki形式による記事投稿の例
「Kibela」では、投稿した記事をカテゴリ（フォルダ）ごとにまとめることができ、カテゴリ内の記事で特に伝えたい記事を選択し、「ピン留め」することが可能です。
ピン留めされた記事は、カテゴリ内のトップに表示され、メンバー内で閲覧する際にすぐに選択することができます。
また、作成されたカテゴリごとに「アーカイブ」機能が備わっており、アーカイブされたカテゴリはメンバーから見た場合は非表示となります。
あくまでもアーカイブされているので、削除されたわけではなく、再度共有したい場合はアーカイブを解除することで共有されます。
情報共有が活発に行えることは情報共有ツールの特徴ではありますが、投稿された記事の整理をどのように行うかが課題でした。
Kibelaでは情報共有の目的が達成されたカテゴリをアーカイブしたり、投稿された記事をタイムリーに協調することで情報共有が効率的に実施されます。
強調したい記事をピン留めすることが可能
「Kibela」の運営会社は「株式会社ビットジャーニー」で、2014年に設立されました。代表取締役は前職でCookPadで勤務しており、CookPadで利用されていたコミュニケーションツールから着想を得て、Kibelaを開発しました。
起業にあたっての一連の経緯をウェブ上で公開しており、オープンな企業と言えます。また、セキュリティを重視してスタートアップ時からプライバシーマークを取得するなど、ユーザから預かるものが「情報」であり、その管理が重要であることも認識されています。
また、Kibelaの特徴として非営利団体であれば6名以上の利用でも無料になります。
非営利団体の要件は、オープンソースプロジェクトや大学のゼミ、社会人団体のサークル等の中で「ウェブ上で実績を確認できる団体」です。NPOでも無料の対象となる場合があるので相談することも可能です。
大学のゼミや社会人団体のサークル等から無料で利用させ、実体験を増やすことで、企業においても利用させることに繋げる狙いがあるようです。
非営利団体への無償提供について
上の表の通り、5ユーザまでであれば、無料で利用可能です。
Standardプランであれば、アクティブユーザに対して月額540円です。アクティブユーザとは、月内に一度でもKibelaにアクセスしたユーザが該当します。そのため、チームとして招待したものの、利用していないユーザに対して課金されることはありません。
Kibelaではチームで共有したいことだけではなく、個人として発信したい情報も共有することが可能です。
また、5名以下であれば無料であることやアクティブなユーザに対してのみ課金されることから、気軽に利用できる点も特徴です。
現時点では、小規模のメンバーでスタートアップしたばかりの企業で利用することをオススメします。
将来的には、大企業向けのEnterpriseプランも利用可能となる予定なので、様々な規模の企業で利用することができるようになるでしょう。
画像出典元：「Kibela」公式HP
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