記事更新日: 2021/10/13
企業の商品の在庫管理や資産管理は、できれば常に最新の情報で行いたいものです。
しかし企業の資産に当たる物は幅広く、状況の変化で人知れず使用者が変更されていたり、新規に購入した後ですぐに資産登録チェックを行えない場合もあるため、企業の棚卸は一定時期に一斉に実施することで対応しているケースが多いのではないでしょうか。
今回は世間に数多く展開されているIT資産管理ツールの中から、おすすめの8選をご紹介します！
それぞれの特徴をまとめたので、比較検討する際のご参考にしていただければと思います。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
IT資産であるパソコン・サーバー・プリンター・faxなどをWi-Fiに接続して従業員が使うことは当たり前です。
しかしそれらの管理は、単に機器のみを会計上の固定資産で棚卸ししているだけの企業が多いのではないでしょうか。
IT資産には、機器や付属品だけではなく、インストールされているソフトウェアやそのライセンスも含まれます。目に見えないそれらの適切な管理は、企業の情報漏えい防止を含むセキュリティやコンプライアンス管理のために非常に重要です。
これらが適切に管理されていないと不要なソフトウェアやPCの購入が起きかねません。それらを防ぐ上でIT資産管理ツールが有効です。
freshserviceは簡単な設定方法と使いやすさが好評のIT資産管理ツール。
取引先との契約記録やハードウェア・ソフトウェア、その他あらゆる資産の価値を評価し多角的に分析することが可能です。
チームでの管理に必要な共有機能やワークフロー自動化機能も搭載。
全機能をお試しできる無料トライアルもあり、最短2日で導入可能なので、短期間でIT資産管理ツールを導入したい企業におすすめです。
| プラン | STARTER | GROWTH | PRO | ENTERPRISE |
| 月額費用 （年一括払い） |
2,100円 | 5,400円 | 9,800円 | 12,000円 |
| 月額費用 （月額払い） |
3,200円 | 6,500円 | 12,000円 | 14,200円 |
※ユーザーあたりの月額料金です
従業員数など会社の規模に合わせた4つのプランから最適なプランを選択できます。
すべてのプランには全機能をお試しできる21日間の無料トライアルが用意されています。
（価格は変動する場合がありますので、詳細はお問い合わせをする必要があります。）
「MCore（エムコア）」は、IT資産管理からセキュリティ対策、検疫まで1つのシステムで行えるオールインワン設計で効率的かつ低コストを実現しています。
デバイス管理やモバイルからの管理確認も可能です。特に大規模運用に強く、各機能もニーズに応じて段階的な導入が可能です。
「IT資産運用最適化サービス」は、PCやスマートデバイスなど、ICT機器の管理台帳機能とソフトウェアライセンス管理機能をクラウド型で提供するサービスです。
企業内資産の「企画・設計」「導入」「運用」「撤去・更新」のサイクルをスムーズに進行させるための機能が充実しているため、棚卸作業の大幅な工数削減が期待できます。ソフトウェアのライセンスまで一元管理できる点が強みです。
「Seculio」は情報セキュリティ対策に特化したクラウドサービスでIT資産管理ツールとしても活用できます。
社内のセキュリティを可視化するセキュリティダッシュボード、セキュリティアウェアネス、情報資産管理台帳の機能の他、ISMSやプライバシーマークの運用の支援もしてくれるなど多彩なシーンで活用できます！
「UI・UXが使いやすく全社員が問題なく利用できた」と利用企業からは高評価。
14日間の無料トライアルが利用できます。
| カスタマイズプラン | ベーシックプラン | エントリープラン | |
| 40ユーザー以下 | 一律6,000円/月 | 一律4,000円/月 | |
| 41~ 500ユーザー | 1ユーザー500~円/月 | 1ユーザー150~円/月 | 1ユーザー100~円/月 |
| 510ユーザー以上 | 要問合せ | 要問合せ | 要問合せ |
標的型攻撃メール訓練機能の有無など利用できる機能によって、３つの料金プランが用意されています。
詳しくは以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。
「Assetment Neo」は資産の現物管理に特化したソフトウェアです。その分機能がシンプルで操作性に優れています。
社内の資産台帳を一元管理することで、資産のライフサイクル管理が簡単になります。他のIT資産管理ソフトとの連携にも柔軟に対応しているので、企業の好みに合わせて導入できます。
「Assetment Neo」には3つのプランがあり、管理資産数に合わせて選択が可能です。
管理資産数50,000までに対応した「Standard」では必要に応じて16のオプションが追加できます。「Enterprise」は資産数が無制限で別途見積が必要です。
「Standard」及び「Enterprise」プランは、公式HPへの問い合わせが必要となっています。
「e-Survey+」は会社で所有しているIT資産を管理する非常駐型のツールです。
自動でインベントリを取得し、ハードウェアはもちろんのこと、ソフトウェアライセンスやリースなどの契約まで一元管理を行います。
データベースやExcelでの管理に限界を感じていたり、管理に関する工数の多さに悩んでいる企業にはうってつけのシステムです。
管理を行うクライアントPCの台数によって異なります。
詳細はお問い合わせをする必要があります。
世界170ヶ国17,000社の導入実績を誇るMDMで、モバイル端末の管理に欠かせない機能が集約されています。
スマホやタブレットなど端末ごとに設定を自動変更する機能が備わり、1つのツールで全モバイルデバイスの管理が可能です。
マルチOS対応で、異なるOSのライセンスも簡単に移動できます。海外や全国各地の拠点における端末は、遠隔操作で一元管理するので安全です。
1ヶ月間試用できるデモ版は、無料です。「MobiControl」の導入に必要なSaaSの設定には、初期費用のみ50,000円～かかります。
「MobiControl」の利用料は、1クライアントあたり月額500円です。ただし、6ヶ月以上の契約が必要になります。
自社内でシステムを利用するオンプレミスの場合は、料金・利用期間ともに要相談です。
「SKYSEA Client View」はIT資産の運用管理だけでなく、テレワーク（在宅勤務）にも利用できるIT資産ソフトです。
社内のPCや周辺機器など、IT資産の管理に悩んでいる企業にはおすすめです。機器情報を自動収集するなどの資産管理に加え、セキュリティ対策も万全。
IT資産の管理やセキュリティを自動で一括管理したい企業にはおすすめのシステムといえるでしょう。
料金は導入条件によって異なります。詳細はお問い合わせをする必要があります。
IT資産管理ツールで実現できることの1つは、企業の持つ資産をクラウド上で一元管理することです。
強力な検索機能を用いることで、資産情報を多方面に活用できるようになります。
しかし企業によって資産を活用するシーンは異なるため、ライフサイクルの把握を優先したいのか、企業の商品在庫も含めて管理したいのか、などで使い勝手が変わってきます。
IT資産管理ツールでは集めたデータから様々な分析データの抽出が可能になりますが、せっかくの抽出データも使う場所が無いのであれば、その分の機能は省いた方が料金を低く抑えられるかもしれません。
まずは情報の一元管理を目標に導入し、後からオプションで分析機能を追加していくなどの検討も必要です。
IT資産管理ツールでは機材を含むハードウェアばかりではなく、ソフトウェアの管理も可能なサービスも数多くあります。
パッケージとしてライセンス購入した場合も含めて、インストールされるPCと紐付けして管理できると便利です。
なぜならソフトウェアのアップデートに伴ってハードウェア性能の適用基準が変わり、PC自体のバージョンアップも必要になるケースが考えられるからです。
PCにインストール済のOSなどは比較的管理しやすいですが、後からソフトウェアのみ購入した場合は別管理となりがちです。
更新時期にPCの性能を確認するきっかけにも役立ちますので、複数資産を連結して管理できる機能があるかを確認しておきましょう。
IT資産管理ツールによって企業の資産情報がクラウド管理となるため、外出先からも資産情報の参照・編集が可能になります。
これをメリットととらえて、各モバイルOS専用の操作メニューを用意しているサービスもあります。
ただし社外に持ち出せるということは、機密情報を社外に持ち出すことと同じです。セキュリティ対策は万全とは言え、ヒューマンエラーを防ぐのは利用者自身です。
例えば、企業の商品の在庫情報を顧客先で確認し、受注数を即決定できるのは便利です。ですが外出先で、企業内のPC数を度々把握する必要はあるでしょうか？
モバイル機能を利用する場合は、適切なメンバーに適切な権限を付与して運用できるかを確認しておきましょう。
これまでは常に最新の情報で資産管理を行うことは難しかったので、企業内に眠っている機材がありながらも新規購入を行うケースが少なくありませんでした。
しかし、IT資産管理ツールの導入によって、各機器やソフトウェア使用状況などが一目瞭然になります。
また情報更新もWeb上からいつでも行えるようになりますので、常に最新の情報で運用できるようになります。
クラウド管理の強みとして、強力な検索機能も利用可能です。
これによって現在使われていない機材や空きライセンス数などが一目で把握できるため、機材を眠らせることなく有効活用できます。
社内で保有している機材は経年劣化やモデルが古くなることで、いずれはリプレースの時期がやって来ます。
リプレースには相応の予算を確保する必要がありますが、これを最新の資産管理情報から導き出しておくことで、計画的な予算確保と時期の決定が実現できます。
他にもOSの更新時期やソフトウェアのアップグレード計画などにも役立ちます。
ソフトウェアのリプレースにはインストールするハードウェアも一緒に買い替えが必要な場合がありますので、ハードウェアの買い替え費用も合わせて予算が立てられます。
IT資産管理ツールはクラウドで管理されるため、社内に閉じたネットワークだけではなく社外ネットワークからも接続できるようになります。
そのため、これまで限定的な部門のみ編集できなかったデータも複数部門から簡単に参照・編集ができるようになります。
これまでは決まった時期に一気に情報を更新するケースが多くありましたが、IT資産管理ツールの活用で導入時や廃棄時にその場で資産情報を更新できるようになります。
また、これまでエクセルファイルを共有して編集している場合、何らかの原因でファイルが壊れてしまう危険性がありました。
そのような時、ファイルの復旧には相応の手間と時間がかかります。
クラウド管理されているデータベースでは常に複数から更新されるケースを想定した機能を持っているため、安心して複数の部署から更新ができます。
IT資産管理ツールは前述したように便利な機能が満載ですが、料金体系はサービスによってまちまちです。
月額料金は機能数を基準としている場合、ライセンス数を基準としている場合、運用規模から算出する場合など様々です。
まず試してみたいと思う場合は、最初はベーシックな機能から始め、後からオプションとして必要な機能を追加していくことも相談できます。
いずれにしても導入時には、サービス運用会社に詳細な見積もりを出してもらいましょう。
IT資産管理ツールでは万全のセキュリティ対策と手厚いサポート体制が用意されています。
IT資産管理ツールの導入によって、モバイル対応などを利用すれば、企業の持つ資産が社外からも確認できるようになります。
常に機密情報を持ち歩いている状態になりますので、万が一のケースを想定して、強固なセキュリティ対応が行えることを確認しておきましょう。
サポート体制については、オペレータの応答やメール返信など、平日昼間だけ対応という場合もありますので、休日や夜間も対応してくれるかも確認しておきましょう。
常に最新情報で管理できる点が魅力なIT資産管理ツールだからこそ、トラブル発生時にどこまで対応してもらえるかによって、使い勝手も変わってきます。
特に夜間に必要なデータが参照不能になったり、自然災害が発生した際のバックアップ対応など、万が一のケースを含めて確認することが大事です。
今回ご紹介したIT資産管理ツールの導入によって、IT資産管理をシームレスかつ常に最適な情報で管理でき、資産の適切な利用が叶います。業務全体の効率化も期待できるでしょう。
一度IT資産管理ツールを活用してみたいと考えている方は、ぜひ今回紹介したシステムを始めとしたIT資産管理ツールの導入を検討してみることをおすすめします！
画像出典元：O-dan
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