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記事更新日: 2025/02/26
企業の商品の在庫管理や資産管理は、できれば常に最新の情報で行いたいものです。
しかし企業の資産に当たる物は幅広く、状況の変化で人知れず使用者が変更されていたり、新規に購入した後ですぐに資産登録チェックを行えない場合もあるため、企業の棚卸は一定時期に一斉に実施することで対応しているケースが多いのではないでしょうか。
今回は世間に数多く展開されているIT資産管理ツールの中から、おすすめの16選をご紹介します！
それぞれの特徴をまとめたので、比較検討する際のご参考にしていただければと思います。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
IT資産であるパソコン・サーバー・プリンター・faxなどをWi-Fiに接続して従業員が使うことは当たり前です。
しかしそれらの管理は、単に機器のみを会計上の固定資産で棚卸ししているだけの企業が多いのではないでしょうか。
IT資産には、機器や付属品だけではなく、インストールされているソフトウェアやそのライセンスも含まれます。目に見えないそれらの適切な管理は、企業の情報漏えい防止を含むセキュリティやコンプライアンス管理のために非常に重要です。
これらが適切に管理されていないと不要なソフトウェアやPCの購入が起きかねません。それらを防ぐ目的としてIT資産管理ツールの活用が有効です。
| 利用料金 | 無料期間 | 導入実績 | 特徴 | |
|---|---|---|---|---|
Money Forward Admina
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月額300円/1ID～（51ID以上の場合）
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無料プランあり
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様々な規模/業種の導入実績
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200以上ものSaaSアカウントと連携
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OPTiM Asset
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30,000円（利用人数無制限）
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無料プランあり
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要問合せ（利用シーン：一般オフィス/小売店舗）
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二次元コードを読み取るだけで棚卸完了
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Bundle by freee
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ユーザー数に応じた従量課金
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トライアル2週間
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マッチングサービス会社など多数
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統合従業員データベースの作成が可能
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Watchy（ウォッチー）（旧：漏洩チェッカー）
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100円～/台
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無料セキュリティ診断あり
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要問合せ
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1機能単位・端末ごとに契約可能
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IT資産運用最適化サービス
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要問合せ
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なし
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飲料製造業・総合不動産等
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デバイス設定内容を企業ごとに提案
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画像出典元：「Money Forward Admina」公式HP
「Money Forward Admina」は、SaaS管理を劇的に効率化できるSaaS管理サービスです。
株式会社マネーフォワードのもと提供されているサービスのため、運用実績も十分で安心して利用することができます。
導入した企業からは、「退職者のチェック、アカウント管理などAdminaの管理画面からすべて確認ができて、便利に利用できている」と操作性に関しても好評です。
Money Forward Adminaの有料プランは2種類です。
月額費用は1IDあたり300円（税別）の費用が加算されます。
50IDまでなら無料で利用できるのが嬉しいポイントです。（2022年10月まで）
51ID以上の企業でも14日間のトライアルを利用できるので、使用感を試せます。
| 50IDまでの企業 | 51ID以上の企業 | 300ID以上の企業 | |
| 初期費用 （税別） |
0円 | 0円 | 要問い合わせ |
| 月額費用 （税別） |
0円 | 300円/ID ※51IDで15,300円/月 |
要問い合わせ |
| ユーザー数 | 50ID以下 | 51ID以上299ID以下 | 300ID以上 |
Money Forward Admina 含む資料を一括DL
画像出典元：「OPTiM Asset」公式HP
「OPTiM Asset」は、オンラインで可能なIT資産管理だけでなく、オフラインでしか管理できなかった物品もまとめて管理可能にした物品管理クラウドサービスです。
既存の管理台帳情報のCSVファイルをアップロードして登録し、オフライン管理していた物品にバーコードを発行して貼付することで、棚卸し時期の物品確認の作業を簡素化できます。
PCやスマートフォン、タブレット端末を管理する「Optimal Biz」と連携させて利用すれば、長期間利用していない物品の把握も可能。
社内に隠れていた遊休品の有効活用も期待できます。
OPTiM Assetの料金プランは、無料トライアルと基本プランの2種類です。
基本プランでは、管理物品数が1,000までなら月額3万円で利用できます。
物品数が1,000を超える場合は、プラス月額1万円ごとに物品1,000単位ずつ追加することができます。
| 無料トライアル | 基本プラン | |
| 初期費用 | 0円 | 0円 |
| 月額費用 （税抜） |
0円 | 30,000円 |
| 管理物品数 | 個別相談 | 1,000まで |
| 管理者数 | 無制限 | 無制限 |
「Bundle by freee」は、SaaSのアカウント発行作業や棚卸し作業をすべて自動化してくれる情報システム部向けのSaas管理自動化ツールです。
SaaSにおけるアカウント開設、棚卸、削除などの作業時間が大幅に短縮され、アカウント管理に伴う工数を削減できます。
利用されていないアカウントの発見、シャドーアカウント検知により、不正利用の防止・セキュリティ対策にもつながり、企業のIT資産を守ることができます。
初期費用はなく、利用ユーザー数に応じた従量課金の体系です。
2週間のトライアル利用が可能です。
「Watchy（ウォッチー）」は、会社や従業員の重要情報を管理するための、基本機能が揃っているクラウド型IT資産管理サービスです。
重要情報が一元管理でき、問題行動を監視・検知するとアラートが届くので、未然に不適切な情報管理を是正できます。
必要な機能を選んで契約できるため、無駄なコストがかからず、契約期間の縛りもないのでお試しで導入も可能です。
クラウド型サービスで、開発費用や運用保守点検にかかる手間・コストもかかりません。
Watchy（ウォッチー）は必要な機能だけを選び、利用台数分の料金がかかる従量課金制です。
導入後に必要な機能を好きなタイミングで追加でき、低コストでの情報管理が叶います。
| 基本プラン | |
| 初期費用 | 無料 |
| 利用費用（税表記なし） | 100円/台～ |
| 対応人数 | 10～数千人規模 |
「IT資産運用最適化サービス」は、PCやスマートデバイスなど、ICT機器の管理台帳機能とソフトウェアライセンス管理機能をクラウド型で提供するサービスです。
企業内資産の「企画・設計」「導入」「運用」「撤去・更新」のサイクルをスムーズに進行させるための機能が充実しているため、棚卸作業の大幅な工数削減が期待できます。ソフトウェアのライセンスまで一元管理できる点が強みです。
画像出典元：「ITBoard」公式HP
ITBoardは、ソフトバンクのグループ企業である「アイティクラウド株式会社」が運営するSaaS管理ツールです。
社内で利用しているSaaSを登録するだけで、SaaSごとの契約情報や利用状況などがダッシュボードに一覧化されます。
SaaSごとの契約更新を知らせるアラート機能が搭載されているため、プランの見直しや稟議漏れを防ぐことも可能です。
異動や退社で使わなくなったアカウントの特定や削除、変更なども簡単に行えるので、セキュリティリスクの低減にもつながります。
煩雑で混乱を招きやすいSaaSの管理業務を最適化し、効率的かつ効果的なSaaS管理が実現できるでしょう。
ITboardは、StandardプランとPremiumプランに大きく分かれています。
Standardプランは管理アカウント数により金額に差があり、33,000〜220,000円／月と幅広いです。
Premiumプランも同様で、55,000〜330,000円／月となっています。
接続可能サービス数の上限は、Standardプランが100、Premiumプランが無制限です。
〈Standardプラン〉
| 管理 アカウント数 1〜100人 |
管理 アカウント数 101〜300人 |
管理 アカウント数 301〜600人 |
管理 アカウント数 601〜1,000人 |
|
| 初期費用 | 0円 | |||
| 月額費用 （税込） |
33,000円 | 88,000円 | 143,000円 | 220,000円 |
| 接続可能 サービス数 |
100 | |||
〈Premiumプラン〉
| 管理 アカウント数 1〜100人 |
管理 アカウント数 101〜300人 |
管理 アカウント数 301〜600人 |
管理 アカウント数 601〜1,000人 |
|
| 初期費用 | 0円 | |||
| 月額費用 （税込） |
55,000円 | 132,000円 | 220,000円 | 330,000円 |
| 接続可能 サービス数 |
無制限 | |||
画像出典元：「YESOD」公式HP
YESODは、社内の各所に散らばる人事・組織情報だけでなく、社内のSaaSアカウント情報も簡単に集約して一括管理できるツールです。
従業員が利用しているSaaSやシステムの把握がメインであり、アカウント情報を自動取得して一元的な管理を実現します。
SaaSアカウントの自動棚卸し機能を搭載しているため、コスト削減やセキュリティ強化が期待できます。
YESOD APIを公開しているため、利用しているシステムと連携、従業員・組織情報の同期も可能。
順次、提供サービスを拡大中です。
YESODの料金プランは1種類で、月額5万円から導入可能です。
※編集部調査に基づく
最低利用期間は1年ですが、無料トライアルも用意されているため、使用感を確かめてからの導入が可能です。
画像出典元：「LOCKED」公式HP
「LOCKED」はアカウント管理のLOCKED DASとパスワード管理のLOCKED MSOの2つのシステムからなるツールです。
各SaaSごとの固有の項目も自動で実施、シングルサインオンでパスワードを一元化することで、安全かつ快適なSaaS運用がおこなえます。
所属・役職・雇用形態に応じたアカウントの自動設定も可能。
二段階認証や生体認証に対応してるので、テレワークを導入している企業も安心して利用可能です。
▶無料トライアル有り（最短60分から最長60日まで）
▶月額利用料：要問合せ
「ジョーシス」はITデバイス・SaaSの最新の利用状況やアカウント情報を一元管理できるITデバイス・SaaS統合管理サービスです。
東証一部上場のラクスルのグループ企業が運営するサービスのため、安心して利用することができます。
直感的な画面遷移でITリテラシーが低い人でも使いやすいと評判です。
2023年8月31日までは従業員数50名以下の企業は無料で利用することができますが、一部機能は有料です。
初期費用は無料。
従業員数50名以下の企業は、2023年8月31日まで「無料」で利用することができます。
（※一部機能は有料となっています。）
サービスの詳細については以下の資料を無料ダウンロードしてご確認ください。
「セキュリオ」は情報セキュリティ対策に特化した情報セキュリティ教育クラウドサービスで、IT資産管理ツールとしても活用できます。
社内のセキュリティを可視化するセキュリティダッシュボード、セキュリティアウェアネス、情報資産管理台帳の機能の他、ISMSやプライバシーマークの運用の支援もしてくれるなど多彩なシーンで活用できます！
「UI・UXが使いやすく全社員が問題なく利用できた」と利用企業からは高評価。
14日間の無料トライアルが利用できます。
セキュリオの料金プランは、GRエンタープライズプラン、GRスタンダードプラン、GRライトプランの3つのプランがあります。
初期費用は10万円で、GRスタンダードプランでは、50ユーザまでは一律15,000円/月、60ユーザ以上になると1ユーザにつき300円/月となります。
支払い方法は年間一括払いで銀行振込・口座振替を利用できます。
画像出典元：「Colorkrew Biz」公式HP
株式会社Colorkrewが手掛ける、業務効率化に有益なビジネスコンシェルジュツールです。
備品管理機能が搭載されており、備品予約・資産の棚卸し・シングルサインオン/アクセス制限にも対応。
また、IT資産管理ツールとしての機能だけでなく、出社状況の分かる「ダッシュボード機能」「勤怠管理機能」「座席・会議室予約機能」など事務作業の効率化を進める機能も備わっているため、このツール一つで社内リソースの有効活用が可能です。
▶初期費用：無料
▶月額利用料
・スタンダードプラン：40,000円（税抜）
・プレミアムプラン1：130,000円（税抜）
・プレミアムプラン2：200,000円（税抜）
▶無料トライアルプラン：30日間
Colorkrew Biz 含むIT資産管理ツールの資料を一括DL
Freshserviceは簡単な設定方法と使いやすさが好評のIT資産管理ツール。
取引先との契約記録やハードウェア・ソフトウェア、その他あらゆる資産の価値を評価し多角的に分析することが可能です。
チームでの管理に必要な共有機能やワークフロー自動化機能も搭載。
全機能をお試しできる無料トライアルもあり、最短2日で導入可能なので、短期間でIT資産管理ツールを導入したい企業におすすめです。
| プラン | STARTER | GROUTH | PRO | ENTERPRISE |
| 月額費用 （年額払い） |
2,800円 | 7,200円 | 13,800円 | 17,300円 |
| 月額費用 （月額払い） |
4,300円 | 8,600円 | 16,700円 | 21,100円 |
※ユーザーあたりの月額料金です
従業員数など会社の規模に合わせた4つのプランから最適なプランを選択できます。
すべてのプランには全機能をお試しできる21日間の無料トライアルが用意されています。
（価格は変動する場合がありますので、詳細はお問い合わせをする必要があります。）
「MCore（エムコア）」は、IT資産管理からセキュリティ対策、検疫まで1つのシステムで行えるオールインワン設計で効率的かつ低コストを実現しています。
デバイス管理やモバイルからの管理確認も可能です。特に大規模運用に強く、各機能もニーズに応じて段階的な導入が可能です。
「Assetment Neo」は資産の現物管理に特化したソフトウェアです。その分機能がシンプルで操作性に優れています。
社内の資産台帳を一元管理することで、資産のライフサイクル管理が簡単になります。他のIT資産管理ソフトとの連携にも柔軟に対応しているので、企業の好みに合わせて導入できます。
「Assetment Neo」には3つのプランがあり、管理資産数に合わせて選択が可能です。
管理資産数50,000までに対応した「Standard」では必要に応じて16のオプションが追加できます。「Enterprise」は資産数が無制限で別途見積が必要です。
「Standard」及び「Enterprise」プランは、公式HPへの問い合わせが必要となっています。
「e-Survey+」は会社で所有しているIT資産を管理する非常駐型のツールです。
自動でインベントリを取得し、ハードウェアはもちろんのこと、ソフトウェアライセンスやリースなどの契約まで一元管理を行います。
データベースやExcelでの管理に限界を感じていたり、管理に関する工数の多さに悩んでいる企業にはうってつけのシステムです。
管理を行うクライアントPCの台数によって異なります。
詳細はお問い合わせをする必要があります。
世界170ヶ国17,000社の導入実績を誇るMDMで、モバイル端末の管理に欠かせない機能が集約されています。
スマホやタブレットなど端末ごとに設定を自動変更する機能が備わり、1つのツールで全モバイルデバイスの管理が可能です。
マルチOS対応で、異なるOSのライセンスも簡単に移動できます。海外や全国各地の拠点における端末は、遠隔操作で一元管理するので安全です。
1ヶ月間試用できるデモ版は、無料です。「MobiControl」の導入に必要なSaaSの設定には、初期費用のみ50,000円～かかります。
「MobiControl」の利用料は、1クライアントあたり月額500円です。ただし、6ヶ月以上の契約が必要になります。
自社内でシステムを利用するオンプレミスの場合は、料金・利用期間ともに要相談です。
IT資産管理ツールで実現できることの1つは、企業の持つ資産をクラウド上で一元管理することです。
強力な検索機能を用いることで、資産情報を多方面に活用できるようになります。
しかし企業によって資産を活用するシーンは異なるため、ライフサイクルの把握を優先したいのか、企業の商品在庫も含めて管理したいのか、などで使い勝手が変わってきます。
IT資産管理ツールでは集めたデータから様々な分析データの抽出が可能になりますが、せっかくの抽出データも使う場所が無いのであれば、その分の機能は省いた方が料金を低く抑えられるかもしれません。
まずは情報の一元管理を目標に導入し、後からオプションで分析機能を追加していくなどの検討も必要です。
IT資産管理ツールでは機材を含むハードウェアばかりではなく、ソフトウェアの管理も可能なサービスも数多くあります。
パッケージとしてライセンス購入した場合も含めて、インストールされるPCと紐付けして管理できると便利です。
なぜならソフトウェアのアップデートに伴ってハードウェア性能の適用基準が変わり、PC自体のバージョンアップも必要になるケースが考えられるからです。
PCにインストール済のOSなどは比較的管理しやすいですが、後からソフトウェアのみ購入した場合は別管理となりがちです。
更新時期にPCの性能を確認するきっかけにも役立ちますので、複数資産を連結して管理できる機能があるかを確認しておきましょう。
IT資産管理ツールには、その対応OSがWindows、Macのどちらかにしか対応していないものもあります。
また、両者に対応していたとしても機能や操作制限の幅が異なる場合もありますので、複数のOSを社内で管理している場合は、異なるOSでも同レベルで一元管理できるのかについて、よく確認しておきましょう。
さらに、IT資産管理ツールによって企業の資産情報がクラウド管理となるため、外出先からも資産情報の参照・編集が可能になります。
これをメリットととらえて、各モバイルOS専用の操作メニューを用意しているサービスもあります。
ただし社外に持ち出せるということは、機密情報を社外に持ち出すことと同じですので、モバイル機能を利用する場合は、適切なメンバーに適切な権限を付与して運用できるかを確認しておきましょう。
これまでは常に最新の情報で資産管理を行うことは難しかったので、企業内に眠っている機材がありながらも新規購入を行うケースが少なくありませんでした。
しかし、IT資産管理ツールの導入によって、各機器やソフトウェア使用状況などが一目瞭然になります。
また情報更新もWeb上からいつでも行えるようになりますので、常に最新の情報で運用できるようになります。
クラウド管理の強みとして、強力な検索機能も利用可能です。
これによって現在使われていない機材や空きライセンス数などが一目で把握できるため、機材を眠らせることなく有効活用できます。
社内で保有している機材は経年劣化やモデルが古くなることで、いずれはリプレースの時期がやって来ます。
リプレースには相応の予算を確保する必要がありますが、これを最新の資産管理情報から導き出しておくことで、計画的な予算確保と時期の決定が実現できます。
他にもOSの更新時期やソフトウェアのアップグレード計画などにも役立ちます。
ソフトウェアのリプレースにはインストールするハードウェアも一緒に買い替えが必要な場合がありますので、ハードウェアの買い替え費用も合わせて予算が立てられます。
IT資産管理ツールはクラウドで管理されるため、社内に閉じたネットワークだけではなく社外ネットワークからも接続できるようになります。
そのため、これまで限定的な部門のみ編集できなかったデータも複数部門から簡単に参照・編集ができるようになります。
これまでは決まった時期に一気に情報を更新するケースが多くありましたが、IT資産管理ツールの活用で導入時や廃棄時にその場で資産情報を更新できるようになります。
また、IT資産管理ツールにはUSBなどの外部デバイス接続を制御したり、操作ログを収集するなどの機能が搭載されたものもあるため、情報漏洩管理・セキュリティ面でも適切な管理ができるようになります。
IT資産管理ツールは前述したように便利な機能が満載ですが、料金体系はサービスによってまちまちです。
月額料金は機能数を基準としている場合、ライセンス数を基準としている場合、運用規模から算出する場合など様々です。
まず試してみたいと思う場合は、最初はベーシックな機能から始め、後からオプションとして必要な機能を追加していくことも相談できます。
いずれにしても導入時には、サービス運用会社に詳細な見積もりを出してもらいましょう。
IT資産管理ツールでは万全のセキュリティ対策と手厚いサポート体制が用意されています。
IT資産管理ツールの導入によって、モバイル対応などを利用すれば、企業の持つ資産が社外からも確認できるようになります。
常に機密情報を持ち歩いている状態になりますので、万が一のケースを想定して、強固なセキュリティ対応が行えることを確認しておきましょう。
サポート体制については、オペレータの応答やメール返信など、平日昼間だけ対応という場合もありますので、休日や夜間も対応してくれるかも確認しておきましょう。
常に最新情報で管理できる点が魅力なIT資産管理ツールだからこそ、トラブル発生時にどこまで対応してもらえるかによって、使い勝手も変わってきます。
特に夜間に必要なデータが参照不能になったり、自然災害が発生した際のバックアップ対応など、万が一のケースを含めて確認することが大事です。
今回ご紹介したIT資産管理ツールの導入によって、IT資産管理をシームレスかつ常に最適な情報で管理でき、資産の適切な利用が叶います。
業務全体の効率化も期待できるでしょう。
一度IT資産管理ツールを活用してみたいと考えている方は、ぜひ今回紹介したシステムを始めとしたIT資産管理ツールの導入を検討してみることをおすすめします！
画像出典元：O-dan
