「秘書センター」は日本で初めて24時間対応のコールセンターを標準サービスにしたことでも知られています。その後も時代のニーズに合わせてサービスの内容を適宜改善。1本の電話がもたらすビジネスチャンスを逃さない受話対応力にも定評があり、業務成果を最大限高めることに貢献します。
「秘書センター」は日本で初めて24時間対応のコールセンターを標準サービスにしたことでも知られています。その後も時代のニーズに合わせてサービスの内容を適宜改善。1本の電話がもたらすビジネスチャンスを逃さない受話対応力にも定評があり、業務成果を最大限高めることに貢献します。
記事更新日: 2024/10/10
電話代行・秘書代行サービスを比較したい方はこちら
利用規約とご案内の連絡に同意の上
電話代行・秘書代行 を徹底的に調べた起業LOG編集部がおすすめする5 サービスの資料をダウンロードできます。
「秘書センター」の電話代行サービスは、24時間365日受電対応可能なコールセンターを実現した日本初のサービス。
対応時間によって受電単価の変動もないため、安心して導入できます。
深夜のテレビやラジオで商品の紹介を行った際に発生する突発的な大量コールにも対応。
自社でコールセンターを運営する場合、どうしてもオペレーターへの深夜手当が発生し人件費が嵩みがちです。
しかし、「秘書センター」なら昼夜問わず費用は変わらないため人件費削減に貢献するでしょう。
もちろん、受注を伴わない電話応対でも同様に、24時間同一料金で利用可能。
電話応対を担当する事務員が雇用できない中小企業や、土・日・祝日は職員全員が休日を取る企業でも、ビジネスチャンスを逃しません。
万が一企業の担当者による対応が必要な案件の場合は、アウトバウンドコールを依頼することもできます。
電話応対可能時間を伸ばすことは、顧客や取引先からのイメージアップにも貢献するでしょう。
「秘書センター」では導入企業のマインドに合うようにスタッフ1人1人を教育。
導入企業の企業理念を理解することで、最適な電話応対を実現します。
「秘書センター」の電話代行サービスを導入したことで、応答率だけでなく受注率や定期購入率がアップしたという体験談も非常に多いです。
それも「秘書センター」が実践しているスタッフ教育の成果と言えるでしょう。
「秘書センター」のオペレーターは、ただ電話を受けて必要な案内をするだけではありません。
企業理念に合うクロスセルトークやアップセルトークを行うことで、客単価や利益率の向上に貢献します。
「秘書センター」では自分たちのことを「サービス業者」と位置付け、導入企業が満足するようPDCAサイクルを回し業務改善に尽力しています。
電話代行サービススタッフの受話対応力は利益に直結するため、「電話を受けること」だけでなく、企業の一員になったような「丁寧な対応」が必須。
そのため、「秘書センター」では電話をかけてきた顧客だけでなく導入企業の満足度も重視しています。
豊富な経験を活かして課題を見出し、解決策を明確化することで利益向上やコスト削減といった効果を効率よく創出。
導入企業の成長に大きく貢献するでしょう。
「秘書センター」は、電話代行サービスによるコスト削減だけでなく、受話対応による顧客満足度の向上を図りたい企業におすすめ。
顧客満足度を高めることで、見込み客を逃しにくくなります。
「質の高い受話対応」だけでなく「利益改善」「業務改善」等の課題にも導入企業と共に取り組む「秘書センター」の姿勢は非常に頼もしいです。
その上、低コストでの導入を実現。電話代行サービスを初めて導入しようと検討している企業にもうってつけのサービスと言えます。
画像出典元：「秘書センター」公式HP
「秘書センター」のシステムを導入する際に必要な初期費用は15,000円～。
月額料金は企業規模や導入環境、選択オプションにより異なります。
電話応対の回数により料金が発生する従量課金制を採用しており、1コール当たりの単価は150円～。
詳しい料金については、公式HPよりお問い合わせください。
→公式HP
初期費用4万円 月額2-3万
2019年7月〜2021年10月現在も利用中
営業時間外の電話が多く、留守番電話に用件を吹き込んでくれるお客様が少なかったので、キャンセルや予約の取り逃がしを防ぐ目的で導入した 。
・受電のオンオフが電話から簡単にできるので、スタッフに伝えやすく扱いが簡単だった。
・キャンセルの電話を逃すことが少なくなった。
・ホームページに24時間対応のアピールをすることができるようになった。
受電オンオフが簡単な分、目視でサービスが開始されているか分かりにくいのが困った。時折、オンオフの状態に気付けず設定せずに退社することもあった。電話代行者の聞き取り不足のためお客様の名前がわからず、誰からの予約キャンセルなのか判断がつかず戸惑うこともあった。
費用面もあるので、メリットが特にない小さな治療院や個人経営の会社は、留守電で対応できると思われる。
