記事更新日: 2023/09/20
Web RTCとはWeb Real Time Communicationの略語で、ブラウザ上で音声や映像、データなどをリアルタイムで共有することができる技術です。
2011年にGoogleで提唱され、APIレベルでの標準化が進められていますが、正直なところ「よく分からない」「ビジネスに関係あるの？」という方もまだ多いのではないでしょうか？
そこで今回は、Web RTCとはなにか？ビジネスの現場で広がっているWeb RTCを活用したコミュニケーションツールについて、メリット・デメリットを簡単に解説します。
このページの目次
Web RTCとはWeb Real Time Communication（ウェブリアルタイムコミュニケーション）の略語で、ブラウザ上で音声や映像、データなどをリアルタイムで共有することができる技術です。
2011年にGoogleで提唱され、APIレベルでの標準化が進められています。
Web RTCのAPI仕様は以下の2つ。
・カメラやデバイスへのアクセス
(ブラウザがカメラにアクセスすることができる)
・ビデオや音声などのデータ通信
(Web RTCでは一方向通信ではなく双方向通信)
この技術の活用により、今後普及していくであろうと思われるのが「Web会議」というツールです。
Web会議とは、読んで字のごとくウェブ上で音声や映像、データなどを共有し会議を行うというもの。
専用アプリをダウンロードする必要があるSkypeやLINEチャットなども機能的には同じですので、すでに身近に存在するツールではないでしょうか。
Web会議はシステム上、2つの種類に分類されます。
「設備導入型」自社の設備・プログラムを使用してWeb会議を行います。
専用ツールであるため、自社のニーズ合ったコミュニケーション形態を選択することができ、セキュリティ面でも高い信頼性を確保することができます。
「共有型」自社のシステムではなく、Web会議サービスを提供する企業がクラウド上に用意したシステムを使用します。
SkypeやLINEをイメージすれば理解しやすいと思います。
近年はコストの面から自社システムをもたず、LINE WROKSなどの法人向けチャットアプリケーションを利用する企業が増えています。
というのも、現在ではインターネット環境の整備が進み、PCやスマートフォン、タブレットなど、デバイスの多様化と、一人が一台以上のデバイスを利用しているという現状で、あえて企業が設備投資をせずとも、これらをコミュニケーションツールを常に利用することができるようになっているからです。
クラウド型は今後ますます普及し、やがては主流となるツールと言えるでしょう。
Web会議と混同され比較されるテレビ会議について少し触れておきましょう。
離れた場所にいる者同士でコミュニケーションが取れる、という意味では同じですが、その目的によりどちらを選択するかが求められます。
テレビ会議については、オンプレミス型に近いイメージで良いと思います。
自社で用意した機材や通信環境を利用し、大人数で臨場感ある質の高いコミュニケーションを取ることができるのがテレビ会議のメリットです。
デメリットは、テレビ会議を行うために、カメラやマイク、大画面のディスプレイや通信設備など、会議専用の機材を揃えるための初期投資が必要であり、また会議を行う会議室も用意しなければいけないということです。
これに対し、今後主流となるであろうクラウド型においても、メリットとデメリットがあり、目的によっては、先に挙げたテレビ会議の方がいいという場合もあるでしょう。
クラウド型Web会議の特徴を踏まえつつ、まずはメリットを解説していきます。
SkypeやLINEと違い、クラウド型Web会議では専用のアプリをダウンロードする必要がありません。
あらかじめ用意されたURLからプラグインすれば、いつでも誰でも参加することができます。
PCやタブレットなどデバイスさえあれば、場所を問わずどこからでも参加することができますので、出張先や営業先から会議に参加することができます。
近年増加している、テレワーク(在宅勤務)をしている相手ともコミュニケーションを取ることが可能です。
また、例えば全国規模のWebセミナーを開催する場合などにも、参加者にURLを通知さえすれば気軽に参加してもらえるなど、汎用性があります。
設備投資を必要とせず、どこからでも参加できるというこのメリットは、会議に参加するための交通費や出張費、会議室のレンタル料などのコスト削減につながります。
さらに、遠方の顧客との打ち合わせに利用すれば、移動に要する時間をカットすることができますので、より多くの仕事をこなすことができるようになり、人材不足の解消にもつながります。
次にデメリットを解説します。
一般的な通信システムは、データ送受信の確実性が高いTCPプロトコルを採用しています。
TCPプロトコルとはサーバーを介してデータの通信をする際、相手がデータを受け取ったかを確認しながらやり取りするというもの。
一方、Web RTCは即座にデータを送信するUDPプロトコルを採用しています。
確認作業がない分、通信速度は速いのですが、セキュリティ面でやや信頼性が低下してしまいます。
Web会議ツールにデバイス以外の機材は必要ありませんが、まったく無料で使用できるわけではありません。
提供されるシステムの利用料金が少なからず発生するのもデメリットの1つです。
サービスを提供するベンダーによって様々なプランがあり、それにより会議に参加できる人数が変わってきます。
これらメリットとデメリットを踏まえたうえで、Web会議の導入を検討する際、失敗しない為には利用する目的を明確にする必要があります。
というのも、上記で述べたとおり、システムの製品はベンダーによって機能や利用可能人数(ライセンス数)、料金が違ってくるからです。
これらを充分考慮し、自社のニーズに沿ったベンダーを選びましょう。
画像引用元：「Lite FreshVoice」公式HP
「Lite FreshVoice」は、web会議を考えているなら絶対に検討して欲しいツールです。
それまでweb会議にありがちだった色々な問題を見事に克服して、2019年6月にリリースされたFresh Voiceの新サービス。これといったデメリットが見当たらない優等生です。
会議を実施するにあたってアカウントやアプリは一切不要。この手軽さが圧倒的に支持されています。
スマホやパソコン、タブレット等どんな端末でもOK。URLを共有するだけですぐに最大5拠点でのweb会議をスタートできます。サポート体制も充実しています。
導入が簡単な上にカスタマイズが自由自在なので、会議以外にも色々な使われ方をして話題になっています。
これまでは難しかった取引先や顧客とのコミュニケーションにも応用可能。ビジネスチャンスを広げてくれるツールと言えそうです。
15,000円（1ID 1URL）から契約できます。1つのIDにつき、1000個までURLを追加登録可能。
1つのURLにつき同時に5人までが参加するweb会議を開けます。
今なら14日間、無料でお試しできるので、この機会にぜひ使用感を試してみましょう。
CallingにはWeb会議をスムーズに進めるための機能が満載です。
画面共有やホワイトボード機能など、会議を進めるうえで欠かせない機能はもちろんのこと、資料共有やトークスクリプト機能も備わっています。
会議の内容はメモや共有した資料によって、簡単に議事録として管理できます。また、会議の主催者は会議終了後に参加者にアンケートを実施可能。アンケート機能を活用すれば参加者の疑問点や考えを個別に確認することができ、フィードバックとしても利用できます。
初期費用20万円＋１ID1,500円 / 月となっています。
契約してるユーザーが入室してないと通話が出来ない仕組みとなっておりますが、通話無制限&ルーム作成無制限と、充実した内容となっています。
画像出典元：「LoopGate」公式HP
「LoopGate」はテレワークを推奨している企業、全国に拠点がある企業などにおすすめのツールです。
簡単なリモコン操作で扱えるため、IT活用が苦手な社員でも使いこなせます。
会議だけではなく、研修や無人受付までその使い道は多岐にわたります。遠隔地との情報共有が課題の企業で重宝するでしょう。
登録手数料は1IDあたり10,000円、基本料は1IDあたり月4,800円～です。IDごとに加算される料金体系なので、必要な分だけ使用できます。
5地点以上で使用する場合は、多地点接続サーバー利用料がかかります。
詳しい料金については無料資料をご覧ください。
「Cisco Webex Meetings」はPC/Macやスマートデバイス、またビデオ会議の専用機器からも参加可能な、クラウドベースのオンライン会議サービスです。
1会議あたり最大1000名まで参加可能で、録画や画面共有など、オンライン会議に必要な機能を提供しています。
運営会社のシスコシステムズは、ネットワーク機器をはじめセキュリティやサーバーなどさまざまなサービス、ソリューションを開発しています。
テレワークや働き方改革に必要なオンライン会議サービスをはじめ多くのコミュニケーションサービスを提供しており、その性能と信頼で、現在は世界中で1 億 1,300 万人もの人に使われています。
1ライセンス：月額1,490円〜（オンライン販売価格）
画像引用元：「Zoom」公式HP
ホストのみアカウントが必要になりますが、ゲスト側はアプリのダウンロードのみで参加することが出来ます。無料版でも100人態勢での会議ができるのが魅力です。
さらに、動画・音声の保存が簡単にできたり、参加者をグループごとに分けたりという独自の機能があります。
台湾政府をはじめ、セキュリティ上の懸念が指摘された「Zoom」は2020年4月8日に、セキュリティ強化の機能を追加した、最新版を公開しました。
ビジネスで活用する際には、セキュリティ面は何よりも重視すべきポイントです。機密情報を扱う企業にはやはり有料のweb会議システムをおすすめします。
※Zoomのセキュリティに関する日経記事
（1）基本：0円
（2）プロ：＄14.99/月/ホスト
（3）ビジネス：＄19.99/月/ホスト
（4）企業：＄19.99/月/ホスト
画像出典元：「Whereby」公式HP
2019年9月より名称が「appear.in」から変更になりました。現時点ではサービス内容や料金プランに変更はありません。
主催者はルームを作るためにアカウント登録が必要ですが、会議参加者にはアカウント作成やログイン作業は必要なく、主催者によって発行されたURLをクリックするだけで会議に参加できます。
ただし4人までしか同時参加ができないので、大人数での会議を行う為にweb会議システムを導入するならば他のツールを利用する方が良いでしょう。
また、日本語での公式HPがなく、英語サイトを翻訳するしかないので分かりにくいのが難点です。
（1）Free：＄0/月
（2）Pro：＄9.99/月
（3）Business：＄99.99/月
現在、国が推進している「サイバー政府」をはじめとしたビジネスシーンのインターネットへの移行や、「働き方改革」による就業形態の変化という時代を背景に、Web RTC技術とWEB会議ツールは、ビジネスの現場で今後ますます普及していくことでしょう。
会社にとっても、コスト削減や人材不足の解消など大きなメリットがあります。
ご紹介したとおり、ベンダーによって様々なサービスが展開されていますので、自社のニーズに沿った製品を選択することが重要です。
資料請求はもちろん、無料トライアルなどがあれば実際に使用して、検討することをおすすめします。
画像出典元：pixabay 、O-DAN
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