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BtoBとは？意味やBtoCとの違いをマーケティング視点の具体例で解説

記事更新日: 2020/07/28

執筆: 編集部

ビジネスをする上でBtoB（B2B）という言葉を耳にすることがあります。

BtoBとは「Business to Business」の略称で企業間の取引のことです。

この記事ではBtoBの意味や具体的な企業例、BtoCなどその他の似た言葉の意味、企業向けビジネスと消費者向けビジネスそれぞれの特徴や違い、マーケティングの際のポイントについて解説していきます。

このページの目次

1.
BtoB（B2B）とは？
1.1
基本的な意味
1.2
具体的な企業例
2.
BtoC（B2C）とは？
2.1
BtoC（B2C）の基本的な意味
2.2
具体的な企業例
3.
BtoE、BtoG、CtoC、DtoC、GtoCって？
3.1
BtoE（企業→従業員）
3.2
BtoG（企業→行政）
3.3
CtoC（個人→個人）
3.4
DtoC（メーカー→消費者）
3.5
GtoC（政府→個人）
4.
企業（法人）向けビジネスと消費者向けビジネスの違い
4.1
購入を決める人が異なる
4.2
購入の判断基準が異なる
4.3
販売する商品が異なる
4.4
マーケティングの仕方が異なる
5.
BtoBマーケティングで押さえておきたいポイント
5.1
論理的に製品について説明する
5.2
ウェブコンテンツの充実
5.3
展示会に参加する
6.
BtoCマーケティングで押さえておきたいポイント
6.1
ブランディング戦略
6.2
テレビやインターネットでの広告・宣伝
6.3
SNSマーケティング
7.
まとめ

目次を開く

BtoB（B2B）とは？

まずはBtoB（B2B）の基本的な意味と具体的な業界例について紹介します。

基本的な意味

BtoBとは「Business to Business」の略称です。

企業間の取引を意味しており、企業が企業に向けて製品やサービスを提供することを指します。

そのためターゲットが固定されており、一般の消費者に向けた広告宣伝を行わないことが多いです。

具体的な企業例

以下ではBtoBの取引を行なっている代表的な企業と業界の例を紹介します。

業界	企業名	サービス内容
商社	三菱商事	企業に対する融資やマーケティングなど
コンサルティング	日本アイ・ビー・エム（IBM）	企業に対してIT系のコンサルティングを行なっている
通信	ソフトバンク	企業に対する通信サービス
制作会社	IMAGICA GROUP	CMやTV番組の制作
広告	電通	広告サービス

BtoC（B2C）とは？

BtoBに似た言葉にBtoCというものもあります。

BtoCはBtoBとは全く異なる取引です。以下ではBtoCについて解説していきましょう。

BtoC（B2C）の基本的な意味

BtoCとは「Business to Consumer」の略称です。

企業が消費者個人に向けてサービスや製品を提供することを意味します。

町中の商店や、日常の中で使用している商品を作っているメーカーなどが当てはまります。

具体的な企業例

BtoCの具体的な企業例を紹介します。

業界	企業名	サービス内容
お菓子メーカー	森永製菓	チョコレートなどのお菓子
化粧品メーカー	花王	化粧品や日用品など
スーパー	イオン	ショッピングモールやスーパー
コンビニ	セブン-イレブン・ジャパン	セブン-イレブン
レジャー・アミューズメント	マルハン	パチンコ
エンターテインメント	ソニー・ミュージックエンタテインメント	音楽コンテンツ
出版	講談社	書籍、雑誌など
放送	フジ・メディア・ホールディングス	TV番組など

BtoE、BtoG、CtoC、DtoC、GtoCって？

BtoB、BtoCの他にも似たような言葉はたくさんあります。

BtoE（企業→従業員）

BtoEとは「Business to Employee」のことを指します。

企業が自社に勤める従業員に向けて事業を行うことを意味する言葉です。

従業員向けの福利厚生などに非常に近いサービスがあります。

企業と従業員の関係改善にもBtoEは役立ちます。労働環境が改善され、従業員が働きやすくなるなどの効果が狙えます。

BtoG（企業→行政）

BtoGとは「Business to Government」の略称です。

企業と行政間の取引のことを意味しています。

例えば企業が行政にノートなどの消耗品を販売したり、道路工事などを請け負うことなどがあげられます。

CtoC（個人→個人）

CtoCは「Consumer to Consumer」の略称であり、個人間の取引を意味する言葉です。

最近ではインターネットの発達により、個人が所有しているものやスキルをまた別の個人に売ることが可能になりました。

フリマアプリやスキルシェアアプリなどがCtoCに当てはまります。

DtoC（メーカー→消費者）

DtoCとは「Direct to Consumer」の略称です。

メーカーが仲介業者や店舗販売をすることなく、消費者に直接製品を届けるビジネスモデルのことを指します。

仲介にかかるコストを削減できるため、いい製品を安く提供できるなどのメリットがあります。

GtoC（政府→個人）

GtoCとは「Government to Consumer」の略称であり、政府（行政）と個人間の取引のことを意味しています。

行政情報の公開やインフラの整備などが例としてあげられます。

企業（法人）向けビジネスと消費者向けビジネスの違い

企業向けビジネスであるBtoBと、消費者むけのビジネスであるBtoCの違いについて以下では解説します。

購入を決める人が異なる

BtoB（企業向け）	BtoC（消費者向け）
組織や部門のトップ	消費者本人のみ

企業間取引であるBtoBの場合、購入の意思決定を行う人は組織や部門のトップであることが多いです。

購入の意思決定のためには部署内で客観的な意見を交換したり、情報収集を行います。

そして最終的にはトップが決断を下すのです。

個人による製品の消費活動であるBtoCでは、意思決定を行うのは消費者本人のみです。

また、BtoBの方がBtoCよりも購入に至るまでの時間が長いことが多いです。

BtoCは個人の感情が重要であるのに対し、BtoBでは組織に所属する人全員の意思が重要になってくるためです。

購入の判断基準が異なる

BtoB（企業向け）	BtoC（消費者向け）
自社の利益になるか（長期的な製品の存続も）	消費者自身の必要性や感性に合うか（個人的な満足）

BtoBの場合、製品やサービスを購入する基準は「自社の利益を増やす可能性があるかどうか」になってきます。

さらに継続してその製品が存在し続けるかどうかも注目する点です。

それに対してBtoCでは、消費者は自分の必要性や感性に合っているかどうかに注目して商品を購入します。

個人的な満足のために商品を購入するのです。

販売する商品が異なる

BtoB（企業向け）	BtoC（消費者向け）
会社で使用されるツール（機械、部品、業務用製品）	消費者が日常で使うもの（日用品、インテリア、家電）

BtoBでは会社の中で使われるツールが主な商品になります。

医療機器や部品、機械、業務用製品などだけでなく、デスクワークを行う際に必要な消耗品なども企業間で取引されることがあります。

一方でBtoCは消費者が日常の中で使う商品であることが多いです。

日用品やインテリア、家電などがあげられます。

BtoBの方がBtoCよりも客単価が高いことが多いのも特徴です。

さらにBtoBの方がリピート率も高くなります。

マーケティングの仕方が異なる

BtoB（企業向け）	BtoC（消費者向け）
会社の信用度・自社の魅力をPR （費用対効果を説明）	消費者の感情に訴える（テレビCMなど広告で認知度を上げる）