「セコム安否確認サービス」は、国内利用No.1を誇るセコムブランドとしての信頼感があります。特に非常連絡先のメンテナンスなど、常日頃の備えも丸投げできるサービスを利用したいとお考えの企業にも最適です。
「セコム安否確認サービス」は、国内利用No.1を誇るセコムブランドとしての信頼感があります。特に非常連絡先のメンテナンスなど、常日頃の備えも丸投げできるサービスを利用したいとお考えの企業にも最適です。
利用に費用は発生しません
主にコロナに対する出勤前確認のため。
2020年3月頃〜2022年11月現在も利用中
・入力方法が至ってシンプルで簡単入力可能。
・出勤前に行う事で、従業員の出勤前の体調管理が可能になった。
・入力がなければ出勤できないことから、先にそれを見て判断できる。
・コロナ禍におけるコロナ疑いの対象者、症状があるものを出勤する前に未然に防げるという機能で利用していることもあり、鼻水・熱・咳のあるものを事前に知れたことで、コロナ感染者を出勤させずにすんだことが何度もあった。
・いつもメールで届く安否確認メールが月末月初になると届かず、どうしても申請ができなくなってしまう事象が続いた。
・そのことにより体調管理を事前に知らせることができず、報告しないまま出勤してしまうケースがあった。
・アプリで使用しようとすると、システムエラーが生じることがあった。
基本的にコロナ対策、つまり出勤前に体温を測らせるとともに、体調管理をするツールとして利用しているので、コロナ時期である今、コロナ疑いを出勤前に未然に防げるツールを必要としているところには良いと思う。
2021年3月〜2022年11月現在も利用中
・既存のシステムと連携されているようで、LINEかメールどちらでも回答できるところがとても良い。
・上記に関連して、どちらかを入力すれば連携されるので、片方の入力で完結する。LINEの方が気づくのに早く、とても使いやすいと感じた。
・このシステムを使った訓練（試用）のとき、回答していない人に指導が入るが、自分はLINEに気づくのに時間がかからずすぐに回答できていたので、指導されずに済んでいた。
・LINE通知はくるが、メールがこない事がある。社内で通知に気づかないの人が多く出た事があって問題視された。
・使い方は「メール登録のみ」と勘違いする社員も多くいた。利用方法が徹底されるまで何度も指導が入り、管理者は大変そうだった
・すぐに回答が反映されないことがあった。全員の回答が完了するまでに何度も上司が確認しており、これでは本当の災害時には役立たないのでは。。。と不安になった
LINEでの回答ができるので、LINEをメインに使用している社員が多いと便利。また、LINEを使用出来ないガラケーの人もいるので、メールと連携できるところが良いとおもう。
大規模災害時に、各地に点在する社員の安否をスムーズに、かつリアルタイムに把握するために導入しているのだと思う。
2008年4月～2022年11月現在も利用中
・利用者として安否報告がしやすいUI
・メールやWEBサイトを活用してリアルタイムに安否報告できる。オンラインでつながった全国各地の社員の安否を簡便かつ一括で確認できるため、有用性が高い
・全員の安否確認が終了したら、確認終了のお知らせが来るので安心
・災害時を想定した安否報告訓練が定期的にできるので、使い方を忘れずに済む
おすすめする。様々な会社で導入されていることからも、企業の経営者にとっては利用価値の高いサービスだと思うから。全国に拠点を持ち、社員数が多い企業にとって導入メリットが大きい。
現在、コロナの罹患に関しても毎日確認がくるようになったり、社長メッセージを発信したりなど安否確認にとどまらない柔軟な利用形態が背景とのこと。
2013年頃～2022年10月現在も利用中
・自分が回答した内容を後から振り返ることができない。自分の報告内容を訂正するには一手間かかる。
・例えばコロナの時に、誤って「陽性」と回答してしまい、それが社内のコロナ対策委員会に報告が行ってしまった。回答誤りであると出社してから報告せざるを得ず、陰性証明が必要となるケースもあった。
2010年前後～2022年11月現在も利用中
・安否報告機能が充実している分、その他の利用方法があまりない
・コメントを加える機能もあるが、システムで安否情報を一括で収集している都合上、社員一人ひとりとの細かなやり取りはタイムラグが発生してやりづらい
・被災した地域の社員だけでなく、その他問題ない地域の社員まで安否確認が飛ぶので、関係ない社員には確認連絡が少し煩わしい
・至急の状況においては安否確認だけでなく、救助面も把握したいが、それはできない。救助も含めて迅速なやり取りができないのは残念。
２０１５年４月～２０２２年１１月現在も利用中
・一斉配信されるメールに返信するだけで報告完了となるので簡単
・とりまとめの立場では、サイトに入れば一目で何名が未報告がわかる。
・未報告から報告済みに、とりまとめ責任者の立場で変更可能。社員の中にはメールすら触ったことがない者もいるので、管理する責任者の方で変更できるのはありがたい。
・導入当初、震度４以上の地震、台風による警報発令と連続で安否確認メールが配信され、それまで個々の店舗で行っていた電話による確認が必要なくなった。その分、管理する立場としては、自店舗の被害状況のみに意識を向けられるようになった。
・電話代については大幅なコストダウンになったと思う
全国規模または店舗・個人が各地に散らばっているような会社の場合、このツールであれば、一度登録するだけで一斉配信・とりまとめまで自動で管理される。確認する立場としては管理が楽になると思われるのでおすすめできる。
東日本大震災で帰宅難民が出てから。その対策や対処に導入した。
現在、コロナの罹患に関しても毎日確認がくるようになったり、社長メッセージを発信したりなど安否確認にとどまらない柔軟な利用形態が背景とのこと。
2012年～2022年11月現在も利用中
・簡潔な操作性が良い。シンプルなUIであり、操作にまごつく所は無い。
・URLをクリックして質問に答えるのみ。既定ブラウザで立ち上がり、質問に回答するのみ。
・スマートフォンでも対応可能。会社貸与であっても個人携帯であっても可能。会社貸与携帯、個人携帯両方に通知が来るため、報告忘れが無い。
・近場の地震でなくとも、設定しておけば通知が来る。遠方に住んでいる両親のところで地震が起きたこともわかる。
・たとえば九州で地震が発生した時、自分のチームメンバーの親戚が住んでいると知っていたため、地震後の休業や仕事への影響、対処方などを比較的落ち着いて考えることができた。
おすすめできる。頻度高く利用したほうが費用対効果は高いと思うため、コロナ罹患、社員への徹底項目、地震、事故など、使えるシーンでは利用した方がいい。
全国規模の会社であり、入札によって本社が決定したのだと思う。
２０１６年頃～２０２２年３月
退職
・メール配信されるが、ガラケーの社員の場合は入力が必須
・導入当初、各店舗のパート社員含め全員のアドレス・携帯番号の登録が必要で、あまりに各個人のスキル差がありすぎて、ほぼ全員の代行入力を行うことになった。
・スマホ、PC、ガラケーと設定は自由だが、メールアドレスを持たない社員（lineのみなど）は、電話による確認にならざるを得ない。
・管理者側の操作では、だれが未報告か確認するのにツークリック以上が必要。一々ID/PASSの入力をしないとサイトへ入れず、ワンクリックで全体確認ができないのは時間を要してストレスになる。
2015年頃～2022年10月現在も利用中
・現在利用しているアドレスは広告メールが多すぎて、情報が埋もれてしまう場合がある。自分は、予備としてLINE登録しているので見落とさずに済むが、LINEがない人は見落としがちだと話している
・アドレスが変わると再設定し直さないといけないのが煩わしい
・初期設定時にバタバタして教えてもらいながら登録したため、企業コードとＰＡＳＳが不明のまま。安否報告メールからサイトに飛ぶ以外の方法では、中身が見られない。
連携に関しては、しやすいとは感じていない。ただ、見逃し防止になるのでLINEを使う人は設定しておいた方がいいと思う
設定時には覚えておくべきパスやコードは、会社側が最初にきちんと伝えるべき。そこは注意が必要だと思う。
安否確認サービスを利用し、簡単に社員の安否確認が容易にできるよう導入された。
また、安否確認をできるだけではなく、給料明細も電子で取得できコストカットも同時にできるため。
利用開始時期不明～2022年11月4日現在も利用中
・ほぼ全ての世代の社員が使用しているので、どの世代でも容易に利用可能な点はメリットだと思う。
・lineとの連携も可能なので、ネットを嫌う世代でもlineを利用していれば比較的受け入れてもらえる。60～70代の社員に安否確認の使用方法を説明する時に、lineであれば同じ画面で一緒に説明できる。一緒に操作することで、次回からの安否報告を自分でやってもらえるようになった。
・送られてくるメールからアクセスさえできれば安否報告は容易に行えるのだが、登録内容の変更はできずとても不便に感じた。送られてくるURLからは登録変更画面が出てこないので、再登録にとても手間取った
・具体的には、社員が携帯のキャリアを変えてメールアドレスも変わってしまったとき、安否確認メールが届かなくなったので電話で指示しながらスマホを操作してもらった。だが、スマホからだと登録変更の項目がみつからず、結局事務所に来てもらい登録変更を行った。
会社として顧客にもおすすめはしている。理由は、大規模災害やコロナの感染状況の確認としても企業で一括して社員の安否確認ができ、手間やコストをカットできそうだから。
電子明細サービスもつけられるのもポイント。
