災害などの危機発生の場面で広く活用されている安否確認システム
「エマージェンシーコール」は、阪神淡路大震災をきっかけに誕生し、以降25年以上に渡りサービスを提供。
大規模震災における安定稼働の実績があり、24時間後の安否回答率として東日本大震災では95%、熊本地震では100％を達成した企業もいるとのこと。
安否回答率・連絡内容の確認率100%達成にこだわった安否確認システムとして様々な機能が搭載されています。
スマートフォンやメール、固定電話などの豊富な連絡手段とワンクリックで簡単に回答できる仕組みで、多くの従業員を抱えている企業でも、エマージェンシーコールを導入することで、緊急時に迅速な連絡対応が可能となります。
30日間無料トライアルも実施しているため、使用感を試すことができます。
災害などの危機発生の場面で広く活用されている安否確認システム
「エマージェンシーコール」は、阪神淡路大震災をきっかけに誕生し、以降25年以上に渡りサービスを提供。
大規模震災における安定稼働の実績があり、24時間後の安否回答率として東日本大震災では95%、熊本地震では100％を達成した企業もいるとのこと。
安否回答率・連絡内容の確認率100%達成にこだわった安否確認システムとして様々な機能が搭載されています。
スマートフォンやメール、固定電話などの豊富な連絡手段とワンクリックで簡単に回答できる仕組みで、多くの従業員を抱えている企業でも、エマージェンシーコールを導入することで、緊急時に迅速な連絡対応が可能となります。
30日間無料トライアルも実施しているため、使用感を試すことができます。
記事更新日: 2025/02/10
目次
1つ目の特徴は、「豊富な連絡手段で混乱の中でも迅速に安否確認ができる」ことです。
エマージェンシーコールは、インターネット系、電話系、メール系の3つの連絡手段を提供しており、スマートフォンやPCのほか、固定電話やフィーチャーフォン（携帯電話）でも安否確認の回答が可能です。
10連絡先まで登録でき、豊富な連絡手段が用意されていることで、緊急事態発生時の混乱の中でも、従業員との連絡対応が迅速に行えます。
家族向け伝言サービスや再通報抑止機能など、スムーズに連絡がつく機能や確実に連絡を送れるようにするための機能も充実しています。
また、繋がりにくい状態でも繰り返し連絡する仕組みで、最大100回まで登録連絡先に連絡がつくまで繰り返し自動発信を行います。
回答方法はワンクリックなど簡単な操作でできるようになっているので、従業員側も時間をかけずに回答できます。
2つ目の特徴は、「工夫された機能で運用担当者の負担を軽減できる」ことです。
例えば、回答状況の確認はあらかじめ設定した権限に基づいて行えるようになっているのですが、管理者・役職者の人数に制限はありません。
回答状況を確認できる権限が付与されていれば誰でも確認できます。
部署などの条件抽出もできるようになっているので、多くの従業員を抱える企業も手間や負担を軽減し、効率化が実現できます。
また、社員情報はエクセルなどのシートで一括でアップロードでき、大量の社員情報も簡単に管理ができます。
アップロードした情報は、高いセキュリティで守りながら管理できるので、管理者、従業員ともに安心して利用できます。
3つ目の特徴は、「利用者のことを考えた仕組みやサービスが充実している」ことです。
エマージェンシーコールは、混乱の中でもいち早く従業員が安心できるような仕組みやサービスを提供している安否確認システムです。
安否回答や安否集計はスマートフォンやタブレットから行うことができ、回答を行う従業員だけでなく、回答結果や社員情報を管理する担当者も、場所や手段を自分の都合や状況に合ったものを選べます。
スマートフォンではアプリを利用し、位置情報を回答に含めることも可能です。
また、家族向けの伝言サービスもあり、登録されていない人とのやりとりも行えます。
＊「エマージェンシーコール」公式HP参照
今回は、「エマージェンシーコール」の評判や口コミ・特徴・料金について紹介しました。
エマージェンシーコールは、地震や災害、事故などの緊急時でも安否回答率・連絡内容の確認率100%達成にこだわった安否確認システムです。
高い通達率で従業員へ連絡が送れます。
気象庁の的確な情報に基づき対応し、地震自動発信の条件を震度とエリア毎に最大32パターンまで指定可能な上、2拠点のデータセンターで24時間365日対応していることもあり、広いエリア、多くの従業員をもつ企業にもおすすめです。
画像出典元：「エマージェンシーコール」公式HP
| 初期費用 | 無料 |
| 月額費用 | ライトプラン：10,000円～ |
利用期間は、最低1年間となっており、導入前には無料トライアルが利用できます。
オプション機能追加時の費用などについては、問い合わせが必要となります。
スマートデバイスのアプリ機能など、新しい連絡手段が増えたことにより、地震発生後の安否確認から、24時間後の回答率100％を達成できました。複数媒体へ繰り返し連絡する機能で、従業員が安否確認を確実に受信できたのが良かったです。