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記事更新日: 2024/07/24
今やすべての会社において必須となっているサイバー攻撃対策。
しかし、「どのツールを導入したら良いか」「どのような対策を取るべきか」お悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか…？
今回はそんな方におすすめの、標的型攻撃対策ツールについてご紹介いたします。
数多くある標的型攻撃対策ツールの中からおすすめの14選と共にそれぞれの機能や特徴について説明していますので、ぜひ最後まで目を通してみてください。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
標的型攻撃対策とは、明確な目的のもと、ターゲットへ向かってサイバー攻撃を仕掛けることです。
「入口対策」としてメールで送られてきたURLや添付ファイルを安全か否か検知
「内部対策」としてPCがマルウェアに感染した場合に対応
「出口対策」として不正URLへのアクセスや機密情報の添付メールを検知・遮断
といった対応になります。
このように標的型攻撃対策は、複数のステージで対策を行います。
「セキュリオ」は情報セキュリティ対策に特化した情報セキュリティ教育クラウドサービスで、eラーニングとしても活用できる標的型攻撃対策ツールです。
標的型攻撃メールの実践的な訓練が可能なので、標的型攻撃対策を学ぶのにおすすめです。
その他、ISMSやプライバシーマークの運用の支援もしてくれる一挙両得のサービスです！
「UI・UXが使いやすく全社員が問題なく利用できた」と利用企業からは高評価。
14日間の無料トライアルが用意されています。
セキュリオの料金プランは、GRエンタープライズプラン、GRスタンダードプラン、GRライトプランの3つのプランがあります。
初期費用は10万円で、GRスタンダードプランでは、50ユーザまでは一律15,000円/月、60ユーザ以上になると1ユーザにつき300円/月となります。
支払い方法は年間一括払いで銀行振込・口座振替を利用できます。
MudFixは自社サーバーを設置せずに利用が可能な、クラウド型の標的型攻撃メール訓練サービスです。
初期費用は不要で、導入後は訓練日程や使用テンプレートの編集など、簡単な設定を行えばすぐに訓練を開始できます。
実施中の訓練状況が一目でわかるダッシュボード、4種類の訓練テンプレートの編集しやすさなど操作性の高さも見逃せません。
トレーニング機能やSMS訓練には対応していませんが、訓練結果を反映したセキュリティ講習を実施すれば、効率よくセキュリティ意識を向上できるでしょう。
・訓練対象の管理
・グルーピング機能
・訓練メールの送信
・訓練結果の確認
| 初期費用 | 年間固定料金 | 無料トライアル | |
| 基本プラン | 無料 | 利用人数ごとに決定 | あり |
専用BOXが不正な通信やプログラムによる攻撃を検知・ブロックしてくれるおまかせサイバーみまもり。
NTT東日本のプロがモニタリングを行ってくれ、様々なサポート体制も充実しています。自社に専門知識を持つ社員がいない場合でも導入しやすいツールです。
・ネットワークセキュリティ機能
・アラート対応
・問い合わせ対応
・遠隔対応
・駆付け対応
・レポート機能
| 初期費用 | Standard | Professional | |
| 費用 | 14,500円 | 10,000円 | 17,000円 |
上記利用料にプラスして、インターネット接続サービス 初期費用・月額利用料およびプロバイダサービス 月額利用料が必要になります。
画像出典元：「情報漏えい防ぐくん」公式HP
情報漏えい防ぐくんは、実践的なメール訓練からeラーニング学習、理解促進のテスト、課題の分析まで、セキュリティリテラシーの向上を目的とした標的型攻撃メール対策サービスです。
メール送信後の教育頻度を高く実施するため、興味が薄くなりがちなセキュリティ教育でも、従業員に長期的な意識定着をさせる効果があります。
最新のEmotet型を含む50種類以上のメールテンプレートが用意されており、スマホやPCから閲覧できる動画や漫画学習コンテンツも魅力の一つです。
情報漏えい防ぐくんの料金プランは非公開となっています。
詳細は問い合わせでご確認ください。
画像出典元：「AppGuard」公式HP
アメリカの政府機関で導入されており、20年間一度も破られたことがないAppGuard。従来のOSそのものを守り、システムに害を加えることのないOSプロテクト型を採用しています。
また、内閣サイバーセキュリティセンターのガイドラインにも準拠しており、圧倒的な実績を持つツールです。
詳細はお問い合わせが必要です。
次世代エンドポイントセキュリティ製品のFFRI yarai は、攻撃者の思考を先回りして検知する「先読み防御」技術を取り入れています。
高度なセキュリティ対策を必要とする中央省庁や金融機関での導入実績もあり、防御実績も豊富です。
・「先読み防御」技術
・エンドポイント多層防御
・EDR機能
詳細はお問い合わせが必要です。
標的型攻撃を模擬した訓練をしっかりと行いたいと考えている企業に向いています。
新人教育にも活用したい、テレワークの普及で全社員に改めてセキュリティ意識を持ってもらいたいと考える企業にもおすすめです。
| 100通配信 | 200通配信 | 300通配信 | |
| 費用 | 50,000円 | 70,000円 | 85,000円 |
画像出典元：「NIRVANA-R 」公式HP
自社内のネットワーク管理者の負担を軽減し、誰でも異常状態を発見できる状態で保守したいと考えている企業に向いています。
経験の浅い作業者でも異常を発見しやすい画面なので、経営者自らがネットワーク状況をチェックしたいと考える企業にもおすすめです。
画像出典元：「CylancePROTECT」公式HP
「自社のセキュリティ対策に限界を感じている」「現在利用しているセキュリティ対策では不安」という会社にはうってつけです。
人工知能と機械学習を活用しており、マルウェアを事前に検出し実行を防いでくれます。個人情報管理に力を入れたい会社や過去に標的型攻撃を受けた経験がある会社にもおすすめ。
サーバを自社で運用することなく利用でき運用負担が軽減するため、業務効率が上がるでしょう。
Menlo Securityは年々巧妙となっている、Web経由の攻撃やマルウェアの脅威をアイソレーション（分離・無害化）テクノロジーによって完全に払拭できます。
SaaS型なので運用負荷が増加せず、普段と変わらない使用感で安全なWeb環境を実現できます。
1ユーザーあたり年額3万4300円で、最小構成は25ユーザーです。
インターネット上にある様々なウイルスを省くには強力なセキュリティソフトが必須です。日々進化するウイルスも脅威化し、顧客情報の漏洩など通常のセキュリティではカバーできない現象も増えています。
セキュアWebゲートウェイサービスは、企業に必要なセキュリティを複合化させ、安全性をより高めることのできるツールです。
持ち出し制限や複製禁止の重要ファイルを保護するファイル拡散防止のソフトウェアです。
情報漏洩を防止するための多様な制御を持ち、セキュリティに不安のある会社や団体に適合しています。
3種類のパッケージのうち、セキュリティスイートがデバイス制御とフォルダ制御の機能を兼ね備えています。
また、専用のサーバーをプラスすることで多くの機能が有効化します。
いずれもユーザーのニーズに合わせて検討できます。
画像出典元：「CipherCraft/Mail」公式HP
CipherCraft/Mailは機密情報を多く扱う証券会社や金融業、通信システム管理会社などにおすすめです。
メールの誤送信を防ぐことができ、不審メールは「開かせない」という対策が可能なため、リスクヘッジが容易に叶います。
メール誤送信防止ソフトには「CipherCraft/Mail 7」、「CipherCraft/Mail 7 Server」の２種類があり、それぞれの企業のニーズや環境に合わせて選択できます。
100ユーザー105,000円から利用できます。
画像出典元：「matriXgate」公式HP
matriXgateはネット閲覧時のWebセキュリティと送受信時のメールセキュリティと両方を提供しているツールです。
もちろんスパムメールやランサムウェアへも対応可能。万が一、PCがウィルス感染した場合の出口対策も行ってくれるので安心です。
メールアカウント数に応じて複数のモデルが用意されています。
それぞれの標的型対策ツールには、最適な対象規模が設定されています。
全ての規模に対応するものもありますが、50名以上や100名以上といった規模が指定されているものもあります。
そのため標的型攻撃対策ツールを選定する際は、まず自社の従業員数に対応しているか否かを確認してください。
サンドボックスとは、攻撃されても問題が起こらない環境で危険な可能性があるURLやファイルを開き、問題があるか否かを分析する手法です。
標的型攻撃対策ツールの中には、このサンドボックス機能が含まれているものといないものがあります。
ツールを導入するからには、万全を期すためにもサンドボックス機能が含まれているものをおすすめします。
専門的な知識を持つ社員がいないと導入が難しいと思われがちな標的型攻撃対策ツールですが、サポート体制が充実しているツールであれば自社内に専門的な知識を持つ社員がいなくても、導入しやすくなっています。
社員の持つ知識やスキルに合わせた標的型攻撃対策ツールを選定すれば、よりスムーズにツール導入を行えるでしょう。
自社にとってどのようなツールが導入しやすいのか、自社の抱える人材や会社状況に適したツールを選びましょう。
サイバー攻撃に対応するには、標的型攻撃対策ツールの導入と共に、社員の意識改革も同時に進める必要があります。
社員の意識が低い場合、「何かの間違いだろう」と軽視して管理者に報告しなかったり、処分を恐れてミスを隠蔽しようとして初動対応の遅れが生じたりといった事態が起きてしまう可能性があるためです。
社員の動きによって対策が後手にまわることもあるので、社員訓練ができる標的型攻撃対策ツールを選択したり、社員へのセキュリティ教育を行ったりすることも大切です。
標的型攻撃対策ツール導入における最大のメリットは、サイバー攻撃を防げること。
ツールを導入することで付随している様々な機能を駆使して、あらゆる危険性から自社の重要な情報を守ってくれます。
自社に必要な機能がが付随した標的型攻撃対策ツールを導入することでで、サイバー攻撃を防ぐことを可能にします。
標的型攻撃対策ツールの中には、専門的な知識を持つプロのサポートが充実しているツールもあります。
また、緊急時の対応やリカバリのサポートが搭載されているツールもあるため、サイバー攻撃への対応を自社内で行う必要がない標的型攻撃対策ツールもあります。
社員に専門的な知識を持つ人がいなくても問題なく導入・運用できるため、ツール導入のハードルが低くなっていると言えます。
標的型攻撃対策ツールは、それぞれのツールによって強みが異なるため、自社が最も必要とする機能を持つツールを導入することで、より確実にサイバー攻撃への対応をとることができます。
今の自社のセキュリティ体制を把握するとともに、今後どのようなセキュリティ対策を行うかによってツールを選び、より強固なセキュリティ体制を構築してください。
標的型攻撃対策ツールを導入することで、サイバー攻撃に対して様々な対応ができるようにはなりますが、このツールを導入したら間違いなく安全であるとは言い切れません。
サイバー攻撃を仕掛ける側としては、どんな手段を使ってでも情報を得ようとしているため、ありとあらゆる様々な手法で攻めてくるからです。
標的型攻撃対策ツールを導入することは攻撃を防ぐ最適な手段ではありますが、この他にもどのような対策を行っておくか、検討・対応することが大切です。
ツールを導入するとなると、デメリットとしてあげられるのがコストです。
それぞれのツールによって必要なコストは変わりますが、初期費用だけでなく月々の費用がかかるツールも多くあります。
現在の自社のサイバー攻撃に対する体制はどのようになっているのか、これからどのような体制を整えていこうとしているのかをまずは明確にし、そのうえでツール導入にかけられるコストを明確しましょう。
サイバー攻撃への対応として、今や必要不可欠とされる標的型攻撃対策ツール。あらゆる角度から対応ができるため、導入する企業が増えています。
セキュリティ対策に不安を抱えている方は、ぜひ標的型攻撃対策ツールの導入をぜひ検討してみてください。
画像出典元：O-dan
