原価管理システムについて

【最新比較】おすすめ原価管理システム10選を徹底解説!

記事更新日: 2020/03/17

執筆: 編集部

原価に関する業務に多くの時間を割いている、原価のリスクに対する対処法を計画していない…このような企業は、業務が効率化されていないだけでなく、リスクマネジメントが疎かになりがちです。

「経理部門の業務効率を向上させたい」「数字を経営に活かしたい」と思うことはありませんか?

このような悩みを解決できるのが、原価管理システムです。

今回は数多くある原価管理システムの中から、おすすめの10選をご紹介します。それぞれの特徴や原価管理システムのメリット・デメリットをまとめたので、比較検討の参考にしてください。

原価管理システムにできること

原価を計算し、数字として管理するシステムのことを原価管理システムと言います。原価計算や管理によって原価内容を改善し、経営判断に反映させ、業績改善を目指すことが可能です。

原価管理システムを導入すると、以下を実現できます。

・業務効率の向上させる

・メンバーの損益に対する意識を高める

・経営に活かせる

様々な情報を一元管理できるため、業務効率の向上が期待できます。リスクマネジメントをしつつ、低コストで大きな利益を上げるためには、原価管理システムが不可欠でしょう。

おすすめの原価管理システム3選

1. 豊富な機能を自社にあわせてカスタマイズ可能!『Zac』

画像出典元:「Zac」公式HP

特徴

「Zac」は、プロジェクト型ビジネスに特化した原価管理システムです。導入実績は600社を突破し、ベンチャーから大手まで様々な企業が導入しています。

豊富な機能の中から必要なものだけを購入し組み合わせることが可能。カスタマイズ性の高さから、多種多様な業種で利用されています。クラウド型のERPであるため、社外で利用できることはもちろん、設備投資も必要なく導入しやすいでしょう。

機能

・プロジェクト管理機能
・基幹業務系モジュール機能
・情報共有系モジュール機能

料金プラン

・初期費用:ライセンス購入費用がかかります。
・月額費用

 ソフトウェア保守費用:ライセンス費用×1.5%

 データセンサー利用料:5万円~

初期費用・月額費用共に、機能や社員数に応じて変わるため、詳細はお問い合わせが必要です。

 

2. クリエイティブ業ならこれ!『Reforma PSA』

画像出典元:「Reforma PSA」公式HP

特徴

「Reforma PSA」は、クリエイティブ業の案件管理に特化した原価管理システムです。コスパを重視した「ZAC」の姉妹製品で、社員数が20名~50名ほどの企業や、部門での導入に向いています。

サポートの体制が整っている点も特徴の1つ。導入検討中から導入後までコンサルタントのサポートが受けられるため、スタートアップ企業でも安心して利用できるでしょう。

機能

・経営分析、アウトプット機能
・プロジェクト管理機能
・販売管理機能

料金プラン

・初期費用:0円

・月額費用の最低利用金額は月30,000円ですが、機能と社員数によって変わるため、詳細はお問い合わせが必要です。ホームページにて料金のシミュレーションをすることも可能。

 

3. 導入社数 5,000社突破!『アラジンオフィス』


画像出典元:「アラジンオフィス」公式HP

特徴

「アラジンオフィス」は、導入実績5,000社を誇る、販売管理・在庫管理パッケージシステムです。基本パッケージを元に、各業種に合わせたカスタマイズができます。サポート体制を評価され、リピート率は98%。

導入前は、念入りな打合せや運用マニュアルの作成、訪問指導を行い、導入後はユーザーのための専属チームを組むなど、徹底したサポートを受けられます。中堅・中小企業に向けのシステムです。

機能

・販売管理機能
・購買管理機能
・在庫管理機能

 

その他のおすすめ原価管理システム

GRANDIT

画像出典元:GRANDIT 公式HP
 

特徴

GRANDITは、カスタマイズの自由さにモジュール対応の柔軟さと操作性に優れたERPサービスです。スマートデバイスにも対応しているので、リモートワークの推進を考えている方にもおすすめです。

 

OBIC7

画像出典元:OBIC7 公式HP
 

特徴

オービックは1968年の創業以来、自社開発・直接販売体制を続けてきた実績があり、万全なサポート体制が整っています。導入方法をクラウド型とオンプレミス型の2種類から選べ、使用中には中身を使いやすいようにカスタマイズすることも可能です。

 

FutureStage


画像出典元: FutureStage 公式HP
 

特徴

日立システムズの「FutureStage」は、製造・流通業向けに作られた基幹業務システムです。販売・在庫管理をもっと楽にしたい企業や、特殊性の強い業務に対応できるソフトウェアが見つからない企業にお勧めです。

 

アミック


画像出典元:アミック 公式HP

特徴

「アミック」は製造業に特化しており、導入前の細かいヒアリングのもと自社の課題解決にぴったりなツールの導入検討が可能です。定着化からアフターサービスまで一貫したサポートを受けられるため、自社と「アミック」二人三脚の運用が実現します。

料金プラン

自社の課題に沿ったシステムを提案するため、料金は問い合わせが必要です。

また、既存のシステムからカスタマイズが必要な場合は見積もりを提案してくれるため、料金面やシステム面で納得がいってから導入の可否を決められます。

自社サンプルデータを使用したサンプルの提供もあるので、ある程度の使用感を試すことが可能。

 

ANDPAD


画像出典元:ANDPAD 公式HP

特徴

原価管理で困っている会社にはピッタリです。現場や事務所に必要な情報をリアルタイムで一元管理できます。変化に応じた情報がすぐに把握できるので、原価管理や施工品質管理を効率よく進められるでしょう。

料金プラン

・ライト:36,000円/月
・ベーシック:60,000円/月
・ビジネス:120,000円/月
・エンタープライズ:要相談

導入には初期費用に加えてID数毎の月額料金が必要です。会社の規模、施工に関わる人数に合わせてプランが選べます。

導入サポートを希望する場合は、別途料金がかかります。

 

e2-movE 工事管理

画像出典元:e2-movE 工事管理 公式HP

特徴

「e2-movE 工事管理」は、建設業など工事を行う企業向けの工事原価管理システムです。工事の業務プロセスをシステム化し、受注した工事の進捗や予算消化率が一目で確認できます。

自社の業務に合わせたカスタマイズも可能なため、工事の効率化を考えている企業にはおすすめのシステムといえるでしょう。

 

Project-Space


画像出典元:Project-Space 公式HP

特徴

「Project-Space」は受注生産型製造業に特化したERP短期導入ソリューションです。電気・管工事やプラント工事を行っている企業はもちろん、研究・開発部門への部分導入が可能なシステムです。

業界特有の機能を搭載した「Project-Space」は、必要な業務領域をカバーする業務基幹システムとして最適なERP製品といえるでしょう。

 

自社にあう原価管理システムの3つの選定ポイント

1. カスタマイズ性や拡張性

機能が豊富であることや拡張性が高いことは、原価管理システムを選定する際の重要なポイントです。

原価管理システムの機能は、販売管理や勤怠管理、プロジェクト管理など多岐に渡ります。豊富な機能を備えたシステムは、企業の目的や業種に合わせて柔軟にカスタマイズできるでしょう。

利用していく中で必要な機能が増える可能性もあるため、企業の成長を見据えて拡張性に優れたシステムを選ぶことも大切です。

課題や導入の目的を明確にし、自社に合った機能を備えたシステムを選定することが、業務効率の向上に繋がります。

2. 他ツールとの連携は可能か

販売管理や在庫管理、工事進捗管理などのツールと連携が可能か否かは、原価管理システムの大事な選定ポイントと言えるでしょう。

他のツールと連携できないと同じ内容を何度も入力をする必要があり、業務に手間がかかります。連携ができると入力の手間を減らせるため、効率的に業務を行うことが可能です。

自社で、既に統合型基幹システム(ERP)を持っている場合は情報をシステム全体に反映できなければ機能を発揮できないため、原価管理システムとの連携が可能かどうか確認することが大切です。

原価管理システムを選定する際は、あわせて管理したいものを明確にし、既存のツールと連携が可能なシステムを選ぶ必要があります。

3. 業界特化したシステムか総合的なシステムか

原価管理システムには、業界に特化したシステムや総合的なシステムがあり、自社の課題に有効なものは各企業によって異なります。

業界や業種に特化している場合、システムにそれぞれの課題を解決できる機能が備わっているため、機能選定の手間が省けるでしょう。機能を自由に追加できるシステムなら、機能性に物足りなさを感じる場合にも対応可能です。

原価管理システムの中には、業界を細かく分類している場合もあります。例えば、食品業界向けと大きく一括りにせず、食品製造業向けや水産業界向け、青果業界向けと分類し、それぞれの業界に合わせた機能を搭載しているシステムです。

一方、各分野に対応している総合的なシステムは、「まずは経理管理を導入し、様子を見つつ購買管理や販売管理も追加したい」といったような段階的な導入ができるでしょう。

必要に応じて部門ごとに導入したい場合や、1つのシステムで企業内のあらゆる分野を管理したい場合におすすめです。

業界に特化したシステムと総合的なシステムのどちらが自社の課題に有効か考慮した上で選定する必要があるでしょう。

原価管理システムのメリット3つ

1. 業務効率を向上させる

原価管理システムを導入すると、業務が一元化され、業務効率の向上を実感できます。

経理部門に業務の負荷がかかっている企業は多いでしょう。経理担当者は、転記作業や集計、部門別の採算の算出などの業務に手間がかかりがちです。月次の経理業務がある場合は、月末に業務が集中する場合も多いのではないでしょうか。

原価管理システムを導入すると、業務の負荷が軽減することはもちろん、速さや正確性も向上します。作業時間を大幅に削減することが可能となるため、経理部門の働き方を見直したい企業にもおすすめできるシステムと言えるでしょう。

また原価管理システムの導入によって、人件費を削減することも可能です。業務時間の短縮に加えて、経理に詳しくないメンバーでも、システムの使い方を覚えるだけで業務ができることが理由として挙げられます。

このように、原価管理システムを導入すると、業務にかかる負荷の軽減ができ、業務を効率的に行うことが可能です。

2. メンバーの損益に対する意識が高まる

メンバーの損益に対する意識が高まることは、原価管理システムの大きなメリットです。

原価管理システムは全体の売上はもちろん、個人の利益や工数も表示されるため、ミドルマネジメント層やプロジェクトリーダーだけでなく、メンバー全員が数字を意識しやすくなります。

売上や経費、工数だけでなく、労務費も一目で分かるため、営業や経理のように日頃から数字を意識して業務に取り組む部門の他に、制作部門も損益を意識しやすくなるでしょう。

見える化は業務への貢献度合いが数字で分かり、ミドルマネジメント層が評価材料として取り入れられるというメリットもあります。定量化により人事評価が適切に行われると、メンバーはさらに損益に対する意識を高めて仕事にのぞめるでしょう。

3. 経営に活かせる

原価管理システムは売上・利益の予測や原価シミュレーションができるため、経営に活かすことが可能です。

経営判断を素早く行いたいと考える経営者は多いでしょう。為替変動や仕入先の変更など、様々な要因で変わる原価によるリスクを回避したいと考えることもあるのではないでしょうか。

原価管理システムは、原価変動のリスクを考慮して原価シミュレーションができるため、実際に変動が起きた時のための対処法を準備することが可能です。

また各部門の情報を一元管理することによって、売上や利益の管理はもちろん、セグメントやクライアント別の経営分析のデータを素早く入手ができ、予測指標に基づいた経営判断をする際に役立ちます。

このように、リスクマネジメントをしながら、素早く適切に経営判断を行うためには、原価管理システムが必要不可欠でしょう。

原価管理システムのデメリット2つ

1. コストがかかる

原価管理システムは導入費と月額費用がかかるため、無駄な出費をしないために、自社の課題や導入目的を明確にする必要があります。

多くのシステムでは、導入する際に利用人数分のライセンスを購入しなければなりません。

また月額費用は機能やメンバーの数によって変わるため、利用するイメージが明らかになっていない状態で導入した場合は、コストがかさむ可能性も考えられるでしょう。

規模の大きな企業の場合は利用人数や機能数が多くなり、初期費用に数千万円、月額費用に数十万円程かかることもあります。

システムの比較検討をする際は、いくつかのシステムに問い合わせをして、予算に合わせた選定ができるとよいでしょう。

2. 企業に合った選定ができないと効果がない

各企業に合った原価管理システムの選定ができていない場合、十分な効果が発揮されないため注意が必要です。

原価管理の計算方法は企業や業種によって異なります。自社と財務諸表で違う計算方法が用いられている場合もあるでしょう。自社の業種や業務内容に対応していないシステムを導入すると、導入前より業務が増えることが考えられます。

自社に必要な機能が備わっているかどうか確認するためには、課題を明確にすることが大切です。どのような機能が必要か見極めた上で導入する必要があるでしょう。

まとめ

今回ご紹介した原価管理システムを導入すると、主に経理部門の業務効率が向上されることはもちろん、数字の見える化によってメンバーの損益に対する意識を高められます。

また売上・利益の予測や原価シミュレーションをリスクマネジメントや経営判断に活かせるため、企業全体で効果を実感することが可能です。

原価に関する業務を効率化したい企業はもちろん、定量的な分析を経営に役立てたい経営者は、ぜひ今回紹介した原価管理システムを検討してみてはいかがでしょうか。

画像出典元:O-dan

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