デジタルマーケティングの重要性や効果・取り組む際のポイントも解説

デジタルマーケティングの重要性や効果・取り組む際のポイントも解説

記事更新日: 2020/10/15

執筆: 高浪健司

インターネットの発展やスマートフォンの普及などにより、あらゆる情報を自身の好きなタイミングで得ることができ、消費者が商品やサービスを購入する際の購買行動も多様化しています。

そのため、多くの企業ではインターネットをはじめ、様々な電子デバイスを利用するデジタルマーケティングの重要性に注目しています。

そこで今回は、デジタルマーケティングとはなにか?その効果や重要性、メリットや実際に取り組むためのポイント、さらにはマーケターに求められることなど、デジタルマーケティングについて詳しく解説していきます。

デジタルマーケティングとは

デジタルマーケティングとは、言葉のとおりデジタルテクノロジーを活用したマーケティング手法のことをいいます。

ただし「デジタル」と言ってもユーチューブやWebサイト上などで良く目にするCMやバナー広告だけが対象となるわけではありません。

デジタルマーケティングにおけるデジタルというは、Webサイトやブログをはじめ、SNSやスマホアプリ、デジタルポイントカード、Eメール、口コミサイト、IoTなど、多岐にわたり様々なデジタルチャンネルが対象となります。

様々なチャンネルから膨大な情報を収集し、蓄積された膨大な消費者データを細かく分析、それを活用しながら戦略を立て、更なるコンバーション率の向上を図る。

これがデジタルマーケティングの主な役割であり目的でもあります。

デジタルマーケティングとWebマーケティングとの違い

前項でお伝えしたデジタルマーケティングとよく似た用語に「Webマーケティング」といったマーケティング手法があります。

近年では、「デジタルマーケティング」という用語も広く浸透してきたため、一般的によく耳にするようになりましたが、デジタルマーケティングが浸透し一般化する前まではWebマーケティングが主流でした。

では、Webマーケティングとデジタルマーケティングとではどういったところが違うのかというと、Webマーケティングは、あくまでWebサイトを中心に施策を講じるマーケティング手法のことをいいます。

このWebマーケティングでは、基本的に自社サイトに対してSEO対策やSNS、リスティング広告やアドネットワーク広告などを実施し、アクセス解析を行いながら商品・サービスが売れる仕組みの構築を目指します。

つまり、Webマーケティングにおけるマーケティングは「すべてWeb上で完結するもの」という考えになります。

一方デジタルマーケティングは、WebマーケティングのようにWebだけに限定せず、デジタルで得られる様々なビッグデータを活用し、より大きな領域が範囲となるマーケティングとなります。

デジタルマーケティング・WebマーケティングともにWebを活用するといったところで同義語として捉えがちですが、両者にはこうのうように明確な違いがあるわけです。

デジタルマーケティングの主な手法

前述のとおり、デジタルマーケティングはパソコンやスマートフォンをはじめ、様々なデジタルデバイス・デジタルテクノロジーを組み合わせながらマーケティングを実施します。

このように、デジタルマーケティングはオンライン・オフライン問わず、複数のチャンネルを使用するわけですが、では一体どのような手法があるのでしょうか。

デジタルマーケティングの主な手法をご紹介します。

検索エンジン最適化(SEO)

検索エンジン最適化(SEO)とは、グーグルやヤフーなどの検索エンジンにおいて、検索結果を上位に表示させることを目指します。

検索エンジン最適化(SEO)は、主にウェブサイト、ブログ、インフォグラフィックに重要視され、検索結果を上位に表示することができれば、あらゆるビジネスシーンで有利に働きます。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、見込み客に対して価値あるコンテンツを制作し、商品やサービスを購入してもらうことを目的としたマーケティング戦略です。

コンテンツマーケティングは主に、ブログ記事やEBOOK・ホワイトペーパー、インフォグラフィック、バイラルコンテンツなどに活用されます。

SNSマーケティング

SNSマーケティングは、Twitter、Facebook、Instagram、LINEなどSNSのプラットフォームを活用し、消費者とのコミュニケーションを図りながら、商品・サービスの購買へ繋げていくマーケティング活動です。

近年では、YouTubeもSNSと位置づけてマーケティング活動が行われことも多いです。

PPC(クリック課金)

PPC広告はリスティング広告を代表するもので、Web上で表示された広告をクリックされることにより課金されていくタイプの広告です。

PPC広告は、クリック数に応じて費用を支払うため費用対効果が非常に高く、Web広告として主流となっています。

なお、PPCが活用できるのは、Googleアドワーズ、Facebookの有料広告、Twitterのプロモツイート、LinkedInのスポンサードメッセージなどです。

アフィリエイトマーケティング

アフィリエイトマーケティングは、Web広告のなかでは定番とも言える手法で、アフィリエイトサイト(ポイントサイト)あるいはアフィリエイター(個人)のWebサイトで広告を掲載してもらう形式です。

なお、アフィリエイトマーケティングは「成果報酬型」「クリック型」の2種類が主となり、どちらともインターネット集客においては定番ともいえる手法です。

ネイティブ広告

ネイティブ広告とは、記事やニュースなどのコンテンツと広告が自然に溶け込むようにしたもので、ユーザーに対するストレスを軽減させ、コンテンツの一部として見てもらうことを目的とした広告のことを指します。

近年ではSNS上でも多く利用されています。

リターゲティング広告

リターゲティング広告とは、一度サイトに訪れたユーザーに対し、別のサイトでも同様の広告を表示させる仕組みを持った広告です。

リターゲティング広告は、商品やサービスに興味を持ったが購買にまでは至らなかった場合の再検討や、繰り返しアピールして購買意欲を高める効果が期待できます。

マーケティングオートメーション

マーケティングオートメーションとは、マーケティングプロセスにおいて、各アクションを自動化するためのソフトウェア(MAツール)のことを言います。

マーケティングオートメーションは、メール配信やリード管理、Web行動解析にアクセス解析など、マーケティングで手間となる部分を自動化するため、より効率的に活動することが可能となります。

Eメールマーケティング

Eメールマーケティングとは、顧客に対してEメールを通じてコミュニケーションを行うことを指し、新製品やキャンペーン情報のほか、商品購入のお礼や自社サイトに誘導する手段としても利用されています。

Eメールマーケティングは、マーケティング戦略において非常に重要なチャンネルのひとつです。

インバウンドマーケティング

ブログやWebサイト、SNSなどでユーザーへ有益な情報を提供し、一つ目に「自社に興味を持ってもらう」二つ目に「見込み顧客を獲得・育成」三つ目「顧客になってもらう」このように、ユーザーが自社の顧客になってもらうまでのマーケティング戦略をインバウンドマーケティングと言います。

つまり、インバウンドマーケティングは「顧客に愛されること」これをもっとも重要視したマーケティング手法であると言えます。

デジタルマーケティングの必要性について

近年、デジタルマーケティングの重要さに関しは、多くの企業の間でもヒシヒシと感じているとされています。

ではなぜ近年、こうしたデジタルマーケティングの必要性が増してきているのでしょうか。

その理由として挙げられるのが、インターネットの発展とスマートデバイスやSNSの普及によるものでしょう。

社会においてデジタル化が進み、多くの人がスマートフォンやタブレッド端末を手にするようになった現代では、欲しい情報をいつでもどこでも自身の好きなタイミングで入手することができます。

そのため、欲しい商品やサービスがあってそれを購入したい時も、はじめに店舗や商品・サービスに対して自身が気になるところを口コミサイトやSNSなどインターネットを利用し、あらかじめチェックするところから始める傾向にあります。

また、実店舗で商品を手に取りながらも、スマートフォンで商品の口コミや価格比較を行うということも少なくありません。

このように、消費者自身が積極的に情報収集することが当たり前となった状況下のなかで、自社の商品・サービスを認知し、そして興味を持ってもらうためには、Webサイトやブログの構築、SNSを通じた魅力ある情報発信はもとより、データの検証や分析、デジタル広告やEメールなど、あらゆるデジタルツールを活用したデジタルマーケティング施策が欠かせないというわけです。

デジタルマーケティングの効果はどれくらいで出るのか?

デジタルマーケティングを実施した場合、どれくらいで効果が得られるものなのかは気になるところです。

結論を先に言うと、デジタルマーケティングは基本的にオンラインがメインとなるため、効果が出るのは比較的早いと言えます。

ただし、当然のことながら企業によってマーケティングの規模や戦略などが異なってくるため、短い時間で効果が得られる場合もあれば、長い時間をかけないと効果が得られない場合もあるなど様々です。

短時間で効果が得られるもの、長時間かけないと効果が得られないもの、それぞれ特徴は異なるものの、どちらのケースもペルソナをしっかりと設定し、ターゲットとされる顧客に対して適切なタイミングかつ効果的なアプローチを実施することが重要です。

いずれにせよ、戦略策定をしっかり行うことで、より短期間で効果が得られるようになります。

デジタルマーケティングのメリット

デジタルマーケティングを行うことによって、どのようなメリットが得られるのでしょうか。続いてデジタルマーケティングのメリットについて解説していきます。

精度の高いリード獲得

たとえば、商品のカタログを郵送したり、新聞の折り込みチラシを使って商品の宣伝をしたりしたとします。

これらの方法は、どれだけの人が見てどれだけの人が商品購入に至ったのかなどの重要な部分がまったく不透明であると言えます。

デジタルマーケティングでは、こうした不透明な部分も明確に分かり、さらにリアルタイムに把握することもできます。また、顧客情報も「年齢・性別・職種など」より具体的に精度の高い情報を取得することも可能です。

精度の高い情報やデータは、今後どのような施策を打ち出すかの組み立てや、ターゲットを的確に絞り込んだ効果的なマーケティング戦略を立てることが可能となります。

顧客への効果的なアプローチ

デジタルマーケティングは、基本的にアナリティクスが組み込まれたマーケティングプラットフォームが使われるため、Webサイトに訪問した顧客の様々なデータ(閲覧ページや使用デバイス、どのサイトから訪問したのか…など)をリアルタイムで確認することができます。

ターゲットとなる顧客の行動傾向やパターンなどを詳しく確認することができるということは、それだけピックアップして細かく分析することが可能であるということですので、顧客に対してより効果的な広告を打ち出すことができます。

顧客にあわせたコミュニケーション

自社サイトをはじめ、インターネット広告やSNS、Eメール、モバイルアプリなど、デジタル化が進む現代においては、企業と顧客との接点が非常に多様化しています。

デジタルマーケティングは、多様化するこうした様々な接点を包括的に取り込みながら、顧客心理や行動パターンに合わせたアプローチが可能です。

またデジタルマーケティングは、インターネットで情報を知った顧客が、実店舗に足を運んでくれるように誘導する販売戦略、いわゆるO2O(Online to Offline)も可能であるため、顧客ひとり一人に合わせたコミュニケーションが図れ、より深い関係を構築することができます。

デジタルマーケターの役割

前述のとおり、デジタルマーケティングは多岐にわたり複数のチャンネルを活用し、顧客情報の分析を行ったり、顧客とコミュニケーションを図りながら深い関係を構築したりすることで利益を上げていきます。

そのため、これまで取り組んできたマーケティング施策とは異なることが多く、それに合わせて考え方や責任範囲も変わります。

では次に、デジタルマーケティングの担当者に求められることや役割をご紹介していきます。

顧客データの分析能力

すでにご承知のように、デジタルマーケティングは複数のチャンネルを活用しますので、既存のWebマーケティングよりも圧倒的にデータ量は多くなります。

デジタルマーケティングで得たデータというのは、顧客の購買プロセスに繋げるためだけでなく、顧客の購買意欲やコンバージョン率を把握するうえでも非常に重要です。

つまり、デジタルマーケターにとってデータを分析する能力というのは必須であると言えるでしょう。

コミュニケーション能力

デジタルマーケティングは、顧客に対するコミュニケーションはもちろんのこと、社内メンバーたちなど、多くの人たちとのコミュニケーションは欠かせません。

また、マーケターは時として、企業におけるコンサルティングや営業を行うこともあります。

そのため、デジタルマーケティングは、パソコンに向かって黙々と作業を熟すだけの業務ではなく、各担当分野のメンバーたちとの密なコミュニケーションも必要となるため、マーケターには人とのコミュニケーション能力も求められます。

情報察知能力

Webサイトをはじめ、SNSやモバイルアプリなど、デジタルマーケティングは様々なチャンネルを使用しながらマーケティング戦略を打ち出していきます。

そのため、自社が提供する商品・サービスに関する流行りなど、情報をいち早く取り入れることが重要となります。

デジタル化が進む昨今では、世の中のトレンドも目まぐるしく変化していくため、しっかりとトレンドを見極めながら適切に判断できるスキルが必要です。

ITの知識

前述のとおり、デジタルマーケティングはWebサイトやデジタル広告、メールやモバイルアプリなど各種様々なチャネルを介して商品・サービスのプロモーション施策が行われますので、当然のことながらIT知識は必要です。

また、近年ではAIやIoTが取り入れられるケースも増えているため、機械学習やAI、IoTに関する知識なども身に着けることも必要です。

デジタルマーケティングに取り組むためのポイント

デジタル化が進む昨今において、デジタルマーケティングの重要性は多くの企業の間でも強く感じられていることで、すでに着手している企業も多くあります。

では、これからデジタルマーケティングを始めたい場合、どのように取り組んでいけば良いでしょうか。デジタルマーケティングに取り組むべきポイントをご紹介します。

目的(ゴール)を明確にする

デジタルマーケティングを行う場合は、まず対象となる商品やサービスを具体的に設定します。

また、マーケティン施策において、どのような役割を果たすのかを定義するほか、成果を測る指標と数値目標も設定します。

つまり、はじめにゴールを明確にする、ということがポイントとなります。ゴールがきっちり定まっていないとマーケティング自体にブレが生じ、実績が上がらない可能性が高まります。

STPの定義決め

デジタルマーケティング戦略を立てる際は、商品やサービスを「誰に販売するのか」といったターゲット(顧客)を特定する必要があり、ターゲットを特定していくプロセスを「STP」と呼びます。

STPとは、「Segmentation(セグメンテーション)」「Targeting(ターゲティング)」「Positioning(ポジショニング)」この3つの頭文字を取って付けられた用語です。

なお、STPのそれぞれの意味は下記のとおりです。

セグメンテーション

セグメンテーションは、ターゲットとなる顧客層を決定するため、市場を特定の条件でグループ分けをすることです。

たとえば、年齢でグループ分けをするならば「10代~20代」「30代~40代」。性別であるなら「女性」「男性」といった感じです。

ターゲティング

ターゲティングは、市場の中から狙うターゲット層を絞るプロセスのことで、基本的にターゲティングとセグメンテーションは同時に使用されます。

つまり、市場を細かくグループ分けをして、その中からターゲットを絞り込む、といった作業がセグメンテーションとターゲティングです。

ポジショニング

ポジショニングは、自社と競合との位置付けをハッキリと決めていくプロセスのことです。

たとえば、「競合がリーズナブルでベーシック素材を売りにしているなら、自社では高級感のあるハイエンド素材を売りにする」など、同じ業界でも異なる位置取りをすることで、ビジネスの特性は大きく変わります。

カスタマージャーニーマップの作成

商品・サービスを認知した顧客が、実際に購買へと至るまでの行動や心理状態を時系列にまとめ、明確化したものが「カスタマージャーニーマップ」です。

カスタマージャーニーマップではペルソナの設定が必要不可欠で、ペルソナは「性別・年齢・職業など」より細かく具体的に設定することが重要なポイントです。

なお、下記のページでカスタマージャーニーに関して詳しく解説していますので、併せて参照していただければと思います。

 

KPIを設定する

KPIとは、「Key Performance Indicator」の略称で、これは「重要業績評価指標」や「重要目標評価指標」といった意味です。

つまり、目標達成に向け、適切にプロセスが実行されているかを計測するための指標のことです。

このKPIを設定することによって、目標達成までのプロセスを可視化することができるほか、問題点も発見しやすくなるのでPDCAサイクルも回しやすくなります。

 

おすすめのMAツール5選

企業が安定した利益を得ていくためには、やはりマーケティング活動は必要不可欠です。

特に近年では、インターネットの発展やSNSの普及などによって、消費者が商品・サービスを購入するまでの購入プロセスが非常に多様化しています。

それゆえ、マーケティングも時代の変化にあわせた戦略を実施していかなければならず、まさにデジタルマーケティングはデジタル化が進む現代にマッチしたマーケティング手法であると言えます。

ただ、前述のとおり、デジタルマーケティングというのは、インターネットを利用するオンラインに留まらず、デジタルサイネージなどオフラインによる活動も含まれるため、分析するデータも膨大です。

また、デジタルマーケティングは、様々なチャンネルから得たビッグデータを的確に分析し、適切な戦略を立てなければ、当然コンバーション率を上げることはできません。

MAツールでは、これまでマーケターの手によって行われていたマーケティングをすべて自動化するためのツールで、様々なチャンネルから膨大なデータを得ながら実施されるデジタルマーケティングには非常に便利で最適であると言えます。

そこで、デジタルマーケティングを実施するうえでオススメできるMAツールを機能面、費用面など比較しながら詳しくご紹介しますので、導入時の参考にしてみてください。

1. BtoB:セールスフォース社の製品と連携するなら『Pardot』


画像出典元:「Pardot」公式HP

おすすめしたい企業

  • ハイスペックでMAを導入したい企業
  •  セールスフォース社の製品を導入している企業
  • 顧客数が5万以上、自社メディアのPVが50万以上の企業

 

強み

  • セールスフォース社の各種ツールと連携可能
    SFAツールSalesForceと連携すると商談管理までカバーできることが強みです。
  • 高確度なスコアリング機能
    顧客別にリードスコア・行動スコア・行動履歴が操作画面上に常に表示されるため、リアルタイムに進捗を確認できます。
  • 世界の5,000社以上で導入
    世界的なツールです。英語・日本語両方で表記可能なので、海外に支店がある企業は全社的に利用でき、便利です。 知名度が高いだけでなく、セキュリティ面でも評価されています。

 

弱み

  • 操作性への評価が分かれる
    小難しいという意見・使いこなせたという意見が共に一定数存在します。導入前に操作デモを試すことをおすすめします。
  • CSSやHTMLの知識が必要
    設定・運用をスムーズに行うためにある程度の知識が必要。セールスフォース社のツール利用に必要なスキルを習得するとグローバル共通資格が発行されます。このことからも、運用にはある程度の知識が必要なことが分かります。
  • 価格が高い
    リード数が5万を超えてくる企業でないと効果は実感できないでしょう。

 

操作画面

 

 

発生する費用

初期費用 Growth Plus Advanced 無料お試し
0円 150,000円/月 300,000円/月 480,000円/月 ×


マーケティングチームと営業チームの効果的な連携を実現できるSalesforce Engage for Pardotを利用する場合は、月6,000円/1ユーザーが必要です。

実際に使った人の評判・口コミ

利用方法などのドキュメントやナレッジが多くあるため、割とすんなりと利用できました。たまにレスポンスが悪いことがあります。(IT関連:従業員500人以上)

大量のデータを管理できる点は便利です。貴重な顧客データを個人スタッフが管理するリスクから解放されます。ただ、ルールが多いので、使いこなすまでに時間がかかります。

詳細はこちらの資料をご覧ください。

 

2. BtoC:安心して導入できるのは業界シェアNo.1『b→dash』


画像出典元:「b→dash」公式HP

おすすめしたい企業

  • 社内にエンジニアがいない企業
  • 段階的に機能を増やしていきたい企業
  • 顧客数が1~5万、自社メディアのPVが5~10万の企業

 

強み

  • 導入形態を選べる
    データマーケティングに必要な機能をフル導入するも良し、自社に必要な機能だけを選んで導入するも良し。導入する上での柔軟性が高いことが魅力。
  • UI/UXの使いやすさ
    2019年度グッドデザイン賞受賞したデザイン性の高い操作画面です。プログラミング知識がなくても自由にデータを処理・加工・活用可能。アルバイトでも使いこなせるとの声もあります。
  • 業界初のテクノロジー「Data Palette」を搭載
    社内に点在するデータの取込・統合・変換・活用が叶います。

 

弱み

  • ツール専任者が必要
    操作性の高いツールなので、特別な知識は必要ありませんが、非常に細かくシナリオ設定ができるので、ツールの機能を使いこなすためには最低でも1人は先任者をおきましょう。
  • 価格が高い
    低価格で始めたい場合は、初期費用なしで月額5万円から利用できるb→dash Liteがおすすめ。
  • 無料お試しがない
    デモ画面を試すことはできます。

 

操作画面



 

発生する費用

初期費用 月額費用 無料お試し
要問合せ 300,000円 ×

初期費用なしで月額5万円から利用できるb→dash Liteもあります。

実際に使った人の評判・口コミ

長年蓄積した膨大なデータを活用すべく、 データマーケティングツールb→dashを導入した。今までできなかったOne to Oneマーケティングをスポーツ領域で実現できました。(球団)

非常に使いやすいです。ただ最初の設定に時間がかかります。(広告関連)

 

こちらの資料から詳細をご覧いただけます。

b→dashの資料を無料ダウンロード

 

 

3. BtoB & BtoC:直感的なインターフェース『MAJIN』


画像出典元:「MAJIN」公式HP

おすすめしたい企業

  • 初めてMAを導入する企業(専任の担当が並走してくれる) 
  • Excelで顧客情報を管理している企業(Excel並みの簡単操作) 
  • 顧客数1万以下、自社メディアのPV5万以下の企業

 

強み

  • 簡単で分かりやすいUI
    独自開発機能「シナリオキャンバス」により、シナリオ作成から運用まで全ての業務を1つの画面で操作可能。
  • シナリオ設計が高機能
    リードの獲得から分類までを完全に自動化できます。
  • 10万円でフル機能装備
    月額10万円の1プランで明瞭です。オプション機能をつけることもできますが、7~8割の企業はオプションなしで運用しています。

 

弱み

  • ランディングページは作成できない
    自社HPを作成したい場合は、別のツールを利用する必要があります。キャンペーン専用ページなど、期間限定のページを多く作る企業にとっては不便でしょう。
  • 自動連携できるのはちきゅう・LINEのみ
    ちきゅうと連携すれば、MA~CRMまで一気通貫した顧客管理が可能です。
  • 運用開始までは3カ月
    導入までの3カ月でスコアやラベルルールの設計をするので、事前に設計内容を熟慮しておく必要があります。

 

操作画面

 


 

発生する費用

初期費用 月額費用 無料お試し
100,000円 100,000円 30日

オンラインサポートは無料です。

導入時のサポートや導入後のコンサルティングには費用が発生します。
(スタートダッシュサポート:200,000円 コンサルティング:月1,000,000円)

実際に使った人の評判・口コミ

 

稼働開始までの設定項目が少なく使いやすかったです。他のサービスとの連携ができないところが不満です。(製造業:従業員500人以上)

 

cookie状態の匿名顧客から、実名化した見込顧客までコミュニケーションでき、役立っています。ただ、ランディングページを作れないのが不便。キャンペーンなどでページを作りたい時もあるので、そこは改善してほしい。(製造業:従業員500人以上)

MAJINの資料を無料ダウンロード

 

 

4. BtoB特化:上場企業での導入率No.1『List Finder』


画像出典元:「List Finder」公式HP

おすすめしたい企業

  • 初めてMAを導入する企業(専任の担当が並走してくれる) 
  • Excelで顧客情報を管理している企業(Excel並みの簡単操作) 
  • 顧客数が1000〜1万以下、自社メディアのPVが5万以下の企業

 

強み

  • 低価格
    月額3万円台から利用可能。スモールスタートしたい企業にぴったり。
  • 配信レポートが充実
    メールの開封率やクリック率だけだなく、配信した顧客の中にどれだけホットリード・ワームリードがいるかを一目で確認可能。他ツールにはない機能です。
  • セールスも活用できるUI
    多くの導入企業が、マーケ部だけでなく営業現場でも活用しています。引き継いだリードの動向をセールスが継続的に確認し、さらなるリードの質向上につなげています。
  • 導入後6ヶ月間のコンサルティングが無料
    専任のコンサルタントが並走してくれるため、より自社に即した運用スタイルを見つけられます。テクニカルサポートも無料。FAQサイトや定期的な勉強会、個別相談会など、万全のサポート体制。

 

弱み

  • 自動連携できるのはSalesforce・Sansanのみ
    データをCSV出力するひと手間を挟めば、他のツールにデータをインポートすることは可能です。
  • シナリオ設計機能やコンテンツ分析機能は未搭載
    マーケティング業務をトータルで自動化することはできません。顧客数1万を超えてくる企業は機能面で物足りなさが残るでしょう。
  • デザイン性に欠ける
    知識がなくても簡単にフォーム作成できますが、デザイン性は期待できません。

 

操作画面

 

 

発生する費用

初期費用 ライト スタンダード プレミアム 無料お試し
100,000円 39,800円~/月 59,800円~/月 79,800円~/月 20日


PV数・顧客データ数に応じて、課金される従量課金制ですが、基本プランでも50,000PV・顧客数5,000件まで管理できるので、ほとんどの企業が39,800円で運用できています。

サポート費用は無料です。

実際に使った人の評判・口コミ

 

メール配信業務を効率化したかった。また、Webサイトのリニューアルの時期が重なったので、アクセス分析が簡単に行えるList Finderを選びました。(経営コンサルティング:従業員約30人)

 

「使いやすさ」と「コスパ」が 乗り換えの決め手です。(システム開発:従業員約600人)

 

 

5.  BtoB & BtoC:LINEでマーケティングを行っているなら『Liny』


画像出典元:「Liny」公式HP

おすすめしたい企業

  • LINE公式アカウントを使っていて、成果が出ている企業
  • LINEともだち数が500を超えている企業
  • LINE運用負担を軽減したい企業

 

強み

  • 低価格
    月額5,000円から利用可能。最低プランでもチャットボットによる自動対応がついてくるので、かなり利便性が高いです。
  • プランが明確
    用意されている3プランの違いが明確で、どのプランがふさわしいかを判断しやすいです。顧客数の増加に伴ってプランをアップでき、無駄がありません。
  • 機能が充実
    機能がかなり充実しています。セグメント配信、顧客行動のスコアリングなど、MAとして必要な機能はおおむね搭載。LINEでも十分にマーケティング活動が行えることが分かります。
  • デザイン性が優れている
    顧客管理画面・作成画面・実際に表示される画面、全てカラフルでデザイン性が高いです。楽しく作業ができるUIです。

 

弱み

  • 月額5,000円プランは限定的
    5,000円のプランは月に1,000通までしかメッセージ配信ができないので、長く使っていく上では不十分。早いタイミングでプランアップが必要になるでしょう。月額39,800円かかることを想定した方が良いです。
  • LINE以外には使えない
    メールやその他SNSを使ったマーケティング活動はできません。それらも並行して行いたい場合、別のMAツールを導入する必要があり、結果的に割高になる可能性があります。
  • アプローチできる顧客が限られる
    LINEを使っていない顧客へのアプローチができません。

 

操作画面

 

 

 

発生する費用

初期費用 スタート ベーシック プレミアム 無料お試し
49,800円 5,000円/月 39,800円/月 69,800円/月 3ヵ月


1年間の最低契約期間があります。

 

実際に使った人の評判・口コミ

 

顧客にあわせたオリジナルの画面を作成が簡単にできる。他ツールと比較してLinyに決めた理由は使いやすさ。(ブライダルプロデュース)

 

スタッフ1人でも設計・運用可能です。直感的に操作できるので、急に配信が必要になった時でも2時間でコンテンツを作成できました。(県庁担当者)

 

 

各ツールの機能比較表

起業ログおすすめ5選の機能をまとめるとこのようになります。

Pardotやb→dashがフル機能装備なのに対し、MAJIN・List Finder・Linyは機能に制限があることがわかります。

自社に必要な機能を明確にした上で、ツールを選びましょう。

 

もっとMAツールを詳しく知りたい方は下記記事を参考にしてください。

 

デジタルマーケティングの今後

デジタル化が進むと共に市場も常に変化し続けます。マーケティングの施策に関しても、市場の変化に素早く対応し、時代の傾向や流れに沿った戦略が常に求められるのです。

また、デジタルマーケティングに関しても今後さらに進化を遂げていくものであると考えられ、直近ではAI(人工知能)を活用したデジタルマーケティングが主流になってくると思われます。

ではなぜAIがデジタルマーケティングに活用されるのかと言うと、デジタルマーケティングというのは基本的に、消費者に関する多種多様なビッグデータを細かく分析しなければならず、それにはデータサイエンスなど専門的な知識やスキルが必要とされます。

しかし、こうした膨大なビッグデータの分析も、AIを活用することでスピーディかつ正確に処理することができるようになりますし、複雑化していく消費者行動も的確に予測することも可能であるからです。

実際のところ、マーケティング分野でAIを活用するといったケースも徐々にではありますが出始めてきています。

そのため、今後のデジタルマーケティングはAIを組み合わせた、より高精度なマーケティング手法へと進化していくことでしょう。

また、AIがさらに浸透してくれば、商品やサービスなどに関する消費者とのセールスに関しても、これまでの対面ではなくオンライン上にて時間や場所を問わず、消費者の好きなタイミングで行う機会も増えてくると考えられます。

いずれにせよ、テクノロジーは日々進化しており、マーケティングにおける戦略もそれに伴い変化していかなければなりません。

特にAIなどのテクノロジーに関しては進化していくのも早いため、最新の情報をキャッチするためにも、常にアンテナを張り巡らせておくことが重要です。

まとめ

デジタル化が進む昨今、消費者自ら得られる情報は溢れかえっており、自分の得たい情報を24時間365日、いつでもどこでも好きなタイミングで得ることができます。

こうした時代の変化により、消費者がとる購買に至るまでのプロセスは多様化され、企業は顧客ひとり一人のニーズに合わせて、より的確にアプローチしていくことが重要となります。

デジタルマーケティングは、こうした多様化する消費者の購買プロセスに対しオンライン・オフライン問わず、幅広い複数のチャンネルを用いりながら実施されるため、デジタル化した今この時代にマッチしたマーケティング手法であると言えます。

そして、今後もさらにデジタルマーケティングの注目度は増していくことでしょう。

繰り返しになりますが、消費者の購買プロセスが多様化したことにより、One to Oneマーケティングが必要不可欠になっています。

ぜひ、デジタルマーケティングで顧客に関するあらゆるデータを分析し、顧客ひとり一人に刺さるマーケティング施策を実行していきましょう。

画像出典元:O-DAN/PhotoAC

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