記事更新日: 2022/03/02
まだ発展途上のスタートアップだからこそ、失敗はつきものですよね。
ただ、スタートアップが失敗しそうな時がいつかわからない人の方が多いはずです。
実は、失敗しそうなスタートアップの兆候はいたるところにあらわれています。
この記事では失敗するスタートアップの特徴「あるある」を7つピックアップしています。7つのあるあると一緒に、なぜそのようになってしまうのか？についても少し考察しています。
このページの目次
資金調達が成功して、急成長のために人員を増やさないといけないスタートアップに起こりやすいです。
創業期は、即戦力の高い人材が欲しいというのは、当然ですよね。
しかし、組織の評価制度・労働基準制度を整備できていないと、カルチャーが合わない社員はすぐやめてしまいます。
訴えられると事業を閉じないといけないし、退職率が高いと会社の評判が下がるので要注意です。
創業期やシード期など会社を軌道に乗せるまでの期間こそ、社風に合っていたり、ビジョンに共感できる人を採用することで、しっかりとした基盤造りができることでしょう。
スタートアップの本当の失敗は熱意がなくなってしまうことです。
起業家の情熱不足や起業家の燃え尽き症候群（メンタル・イシュー）によって、市場から消えていってしまうケースがあります。
実際、残金９万円になっても、そこから息を吹き返した例はあるし、2・3回事業を縮小して、拡大してを繰り返して成功する例もあります。
例えば、GMOインターネット社長の熊谷正寿氏は、今では6年間でグループ企業4社を上場させた凄腕のベンチャー企業家として知られていますが、かつては金融事業の失敗から400億円の負債を背負ったこともあるそう。
「弱気にならない、諦めない」と独自の「呪文ノート」を作り、書き続けたことで、事業の継続を成功させた、というエピソードがあります。
諦めが悪い経営者ほど成功しやすいのかもしれないです。
社長の承認欲求が先行してしまい、市場のユーザーニーズよりもメディアでの露出を優先させてしまう場合があります。
会社の認知拡大・ブランディング戦略で積極的に露出している場合は問題無いです。
ただ、プロダクトの検証段階にメディア露出をして、顧客の声を聞くことに注力していない場合は望ましく無いです。
市場にニーズがあるかないかは、起業において最も大事なことのひとつと言っても過言ではありません。
単なる自己満足ではなく、日々変わるユーザーのニーズを汲み取り、時にはピボットする柔軟性が、事業の長期継続に繋がることでしょう。
必要以上にオフィスが大きい・凝っている場合は資金を使う場所を間違えている可能性があります。
家賃などの固定費は、簡単に変えることができません。
キャッシュフローを大事にして、お金の無駄遣いは避けましょう。
一定の時期までは社長が1人で決断しても良いです。
一般的に1人で最大30人の組織をマネジメントできると言われています。30人を超える場合は、しっかりと権限移譲を行い、マイクロマネジメントを避けましょう。
モノやサービスが溢れるほど豊かになったこの世の中で、競争に勝ち続けることは非常に難しいことです。
競争性の高い市場を「レッドオーシャン」と呼びます。
例えば、最近までニッチな市場であった「フードデリバリー市場」も、今回もパンデミックを受けてレッドオーシャン化していきました。
フードデリバリーというと、Uber eatsが有名ですが、Wolt（ウォルト）、menu、chompyも今勢いに乗っています。
対して、NTTドコモは2014年から「dデリバリー」というフードデリバリー事業を開始していましたが、今回のフードデリバリー市場のレッドオーシャン化を受けて撤退することを決定しました。
レッドオーシャンということは需要が高く、市場規模も大きいですが、競争性が激しく差異化がしにくい。資金の多い企業が有利なケースも多いので、競争に勝てず撤退するスタートアップもたくさんあります。
スタートアップでは、会社の経営の経験が浅い人や、そもそも経営自体が初めてだという人も多いと思います。
ある程度の会社では顧問弁護士がついていたりしますが、立ち上げ当初に法を調べていなかったりしてリリース後に違法なものだと気づいた、というケースもあります。
もちろん違法だった場合事業を続けるわけには行きません。
事業をたたみ、場合によっては損害賠償沙汰になる場合もあります。
自分の進出する市場や業界、自分の作るモノやサービスにどのような法や帰省があるかなど、念入りなリサーチも必要となります。
料理やアート、スポーツ、ファッションなど、あらゆるものが「体験」できるサービスを作っていました。
ミレニアル世代は「体験」に価値を感じているというデータを元に、伸びるサービスだと思われていたが、パンデミックでイベントのような複数が一箇所に集まる活動は自粛され、次第にニーズが薄れていきました。
こちらは2020年4月にリリースされた、短尺動画配信サービス。
通勤や通学時間の暇つぶしなどを狙い、Tiktokの対抗サービスとして注目されていましたが、コロナの自粛生活、リモートワークが続き、通学や通勤の時間を使うことがなくなってしまいました。
また、自粛生活が続いたことから、動画配信サービスではNetflixやYouTubeなどの長編動画を楽しむことが主流となりました。
このサービスはわずか半年で停止することが発表されました。
元Google社員によって設立されたStockwell AI。
コンビニに売っているような様々なものをストックして、「屋内型のアプリ操作式スマート自動販売機」としてリリースされました。
しかし今回のパンデミックにより人々の外出は激減、多くの人が触れる自動販売機のニーズは極端に下がってしまい、結果廃業せざるを得ない結果となりました。
画像出典元：https://blog.btrax.com/jp/failed-startups-2020/
10社中9社が消滅すると言われているスタートアップ。
その中でも2020年は非常に厳しい戦いとなりました。
しかし今回のパンデミックのように、自分たちの力ではどうにもならないような、想定外なことが起こり得ることもあります。
先行きを見越して、赤字が大きくなりすぎる前に損切りをしたり、事業の方向転換したりと、世の中の動向や情報を素早くキャッチする洞察力や柔軟性も重要です。
また、スタートアップ における失敗はつきものですが、すでに起こった失敗はノウハウとして蓄積されています。
先人の知恵を生かし、回避できる失敗はしっかり対策していきましょう！
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