記事更新日: 2020/05/27
就職先として老舗企業や大企業ではなくメガベンチャーを希望するという動きがあります。
そもそもメガベンチャーとはどの様な企業なのでしょうか。
この記事ではメガベンチャーの定義、メガベンチャーに就職するメリット、有名メガベンチャー企業10社の特徴や平均年収などを紹介します。
就職や転職を希望するときの参考にしてください。
このページの目次
メガベンチャーとはベンチャーとして出発し、成長して大企業となった企業のことを指します。
メガベンチャーに選ばれる基準は、従業員数が1,000人以上、上場企業であることの2つです。ベンチャー企業にはIT系の企業が多いことから、メガベンチャーにもIT系企業が多く含まれています。
楽天、DeNA、サイバーエージェント、リクルートなどがメガベンチャーの代表例です。
老舗企業や有名企業ではなくメガベンチャーにあえて就職することのメリットを5つ紹介します。
大企業では年功序列の傾向が未だに残っているところがあります。しかしベンチャー企業から成長したメガベンチャーは成果主義の傾向が強いです。
頑張って成果を残しても若いというだけで評価されない企業より、若くても能力があり成果を残せば評価されるメガベンチャーの方が仕事に対するモチベーションも上がります。
メガベンチャーでは経験や年齢に関係なく社員が新しいことにチャレンジできる雰囲気や環境が整っています。
仕事を通じて新しい資格を身に着けるのをサポートしてくれる企業もあります。スキルアップできれば昇給や転職にも有利に働くでしょう。
さらにメガベンチャーは設立から間もないベンチャーとは違い規模の大きな仕事を行っています。そうしたやりがいの大きな仕事に携われる可能性があるというのも魅了です。
大企業などでは仕事を行うためには上司の顔色を伺いながら仕事をしなければならない、新しいことを行う前には根回しをしなければならないなど職場の人間関係に振り回されるということがあります。
しかし、上司の年齢も比較的若く、転職者も多いなどの理由で、メガベンチャーでは大企業ほど上下関係や人間関係に振り回される心配はありません。
もちろん仕事上のマナーや礼儀は守らなければなりませんが、メガベンチャーでは上司と部下の垣根もそれほど高くなく、比較的話しやすい、接しやすいといえるでしょう。
大企業では古い体質や考え方から抜け出すのに時間がかかる場合があります。たとえば、男性社員の育休やテレワーク、フレックスタイム制などの導入が難しいということです。
メガベンチャーは成長する過程で、優秀な人材の確保と職場環境改善のために、テレワークなどの柔軟な働き方を取り入れ、福利厚生を充実させてきました。こうした柔軟な姿勢もメガベンチャーの特徴です。
メガベンチャーにはベンチャーから成長していく段階で、内部から優秀な人材が育ち、外部からも優秀な人材が入ってきています。
そうした優秀な人達と一緒に仕事ができるのも大きなメリットでしょう。
メガベンチャーへの就職にはたくさんのメリットがあります。
しかしデメリットもあるので、それにどう折り合いをつけたり克服したりできるのか前もって考える必要もあります。
従業員1,000人以上というメガベンチャーの規模を考えると、それだけライバルが多いということになります。それだけ人数がいれば重要なポストになかなか空きが出ないということもあるでしょう。
設立間もないアーリーベンチャーに就職した場合と比べれば、メガベンチャーでの出世は時間がかかるかもしれません。
小規模のベンチャー企業ならば従業員と経営陣の距離は近く、同じオフィスで仕事をするということもあるでしょう。家族や友人のような雰囲気で仕事ができます。
しかしメガベンチャーとなるとそうはいきません。
それだけ企業規模が大きいということですが、人によってはやりがいを感じにくいと思うかもしれません。
次に日本の有名なメガベンチャー企業10社の事業内容や従業員数、平均年収を紹介します。平均年収は有価証券報告書に基づくものです。
AI事業・研究開発やMobage(モバゲー）などのゲーム事業、SHOWROOMなどのソーシャルLIVE事業で有名なのがDeNAです。
IT系の事業だけでなく横浜DeNAベイスターズの運営など他の事業も積極的に展開しています。
ECサイト「楽天市場」からスタートしたのが楽天です。
クレジットカード、銀行、電子書籍、電気、球団経営、保険、携帯電話事業などユーザーがグループサービス内だけで日常生活に必要なものを揃えられる「楽天経済圏」と呼ばれる構造を実現できるほど成長しました。
国内初の商用検索サイト「Yahoo！JAPAN」からスタートし、Yahoo!メールやYahoo!ショッピング、Yahoo！オークション(現在のヤフオク）など様々なサービスを提供してきたのがYahoo！JAPANです。
2019年からは持株会社体制に移行し「Zホールディングス株式会社」に商号を変更しました。ヤフー株式会社のサービスはZホールディングス株式会社の子会社である「ヤフー株式会社に」受け継がれています。
総掲載店舗数約50万店、会員数1,718万人(2019年4月1日現在）を誇っているのが飲食店検索サイト「ぐるなび」です。
飲食店の情報発信や予約サービス以外にも、飲食店ネットワークに対するメニュー提案、SNSを利用した情報発信のサポート、店内ICT化の促進など飲食店経営を支える数々のサービスを提供しています。
1,960年創業のリクルートグループは大学生向けの求人広告から事業をスタートさせました。その後人材関連サービス、販促領域へも事業を拡大し、現在は販促メディア事業・人材メディア事業・人材派遣事業の３つを主な事業と展開しています。
さらに2010年以降は、M&Aを中心としたグローバル事業にも力を入れるようになってきました。
この従業員の状況はリクルートホールディングスのものです。有価証券報告書によると連結会社すべてを合計した従業員数は4,500名以上になります。
ブログサービスの「アメーバブログ(現在のAmeba）」などのメディア事業が有名です。
しかしそれだけではなく設立時からのインターネット広告代理業、ゲーム事業、投資育成事業なども展開しています。
さらに「AmebaTV」の成功に代表されるように、これまで得た既存事業の収益を新規事業に注ぎ込み次の事業の柱とするという方法で成長してきました。
また数多くの関連会社を有しており、そこに「新卒社長」を据えるという大胆な人事手法も話題となっています。
GREEはソーシャル・ネットワーキング・サービスGREEを創業事業とし、世界で初めてのモバイルソーシャルゲームを開発するなど、日本のモバイルインターネットサービスを牽引するメガベンチャーとして成長してきした。
現在ではゲーム事業に加えて、ライブエンターテインメント事業、メディア事業、広告事業、投資事業などを展開しています。
表の従業員数は就業人員であり、臨時雇用者約700人はこの数字に含まれていません。
さらに連結会社の従業員数は1,685人です。
国内最大級のコミュニケーションアプリ「LINE」を筆頭に、音楽、ライブ配信、ゲーム、マンガ、決済サービスなど様々な分野のサービスを提供しています。
国内最大級のフリマアプリ「メルカリ」を中心とした様々なサービスを提供しています。
フリマアプリと連携した決済サービスの「メルペイ」はそうしたサービスのひとつです。
使わなくなったものを売って新しいお金を作るという文化を一般に広く浸透させました。
ソーシャル・ネットワーキング・サービス「mixi」の運営やサロンの予約アプリ「minimo」、家族向け写真・動画共有アプリ「家族アルバム みてね」などを手掛けています。
スマホ向けゲーム事業も展開しており、その中でも「モンスターストライク」は特に有名です。
メガベンチャーとはベンチャー企業からスタートし今では従業員規模1,000人以上に成長し上場を果たした企業のことです。
ベンチャーからスタートしたという背景があるので、一般的に社風は家族や仲間的な雰囲気があり、新入社員でも能力があれば新しいことにチャレンジできる環境があります。
メガベンチャーとして大規模プロジェクトを手掛けているのでやりがいのある仕事に出会える可能性もあります。
メガベンチャー企業はIT系の企業が多いですが、得意分野や手掛けている事業にも違いがあるので、それぞれの企業の特徴を見分け自分の希望するメガベンチャー企業を就職・転職先に選べるでしょう。
画像出典元：pixabay
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