動画配信システムとはインターネットを使って動画を配信するサービスです。YouTubeやニコニコ動画などが一般的ですね。
しかし最近では企業でも、ウェビナー(Webセミナー)や社員研修、社内マニュアル共有などで法人向けの動画配信システムを活用することが増えています。
動画配信システムを使うことで、全支店・拠点へ一律に情報発信を行うこと、社員の理解度の向上、マニュアル作成工数の削減などが可能になります。
この記事では動画配信システムの仕組み・選び方の説明や、編集部が厳選したおすすめの法人向け動画配信システム7選を紹介していきます!
このページの目次
法人向けの動画配信システムとは、社内共通ルールなどを動画で作成し配信するサービスです。
テキストマニュアルでは伝えにくい作業を動画で説明する研修・教育資料として、また顧客向けの営業提案資料として活用するなど使い方は様々。
作成された動画はセキュリティ対策がしっかりとしたクラウドサーバ上に管理されるので、視聴者は自社席のPCだけではなくスマホなどのモバイル端末からも利用でき、いつでもどこでも動画を確認できます。
共有したい情報が一部変更になってもクラウド上の動画を一部編集するだけなので、更新内容も素早く公開できます。
動画配信プラットフォーム「ULIZA」が多くの顧客に支持されているのは、動画配信に関わるほとんど業務を丸投げできてしまうから。
動画配信サービスの開発から、動画配信の運用まで幅広い業務をワンストップで請け負ってくれます。
プロモーション動画や社員向け教育動画などのほか、複数拠点をつないだ生中継動画配信にも対応している汎用性が高いサービスです。
・会員限定有料動画配信など、プレミアムコンテンツの配信に必要な各種機能
・動画配信サービスの受託開発やコンテンツ運用を行うプロフェッショナルサービス
・動画配信開始に必要な機能をパッケージに統合
料金プランは資料をご参照ください。
「ビジュアモール・ムービーライブラリー」は、動画共有を手軽に実現できる法人向け動画共有サービスです。
クローズドな環境で、専用ポータルサイトから視聴、アプリケーションにより動画の投稿~共有~閲覧までを簡単に行うことができます。
また細やかな配信制御でよりセキュアな動画共有を実現するクラウドサービスです。マルチデバイスに対応しているので視聴場所も問いません。配信流量無制限で視聴し放題な料金体系も魅力です。
・基本パッケージmini:40,000円
・基本パッケージ:100,000円
・基本パッケージZ:350,000円
「MOOGA」は「しんせつ」 「かんたん」 「わかりやすい」 にこだわった法人向け動画・コンテンツ配信システムです。
ユーザーや動画へのパスワード設定やストリーミングによるセキュア対応も万全、サービス連携を可能にするAPIやユーザー視聴動向の分析など、動画配信後までも考えた機能が満載です。
画質の自動判定やチャプチャー機能など視聴者に優しい機能も搭載しながら、月額1.5万円から利用できるコスパの良さも魅力です。
・特定グループに期間限定で配信
・視聴環境に応じて画質を自動判定
・マルチデバイス対応
・ライトプラン:15,000円 / 月
・スタンダードプラン:30,000円 / 月
・プレミアムプラン:50,000円 / 月
・プラチナプラン:100,000円 / 月
「MILLVI」は導入実績500件以上を誇る、国内最大の動画・コンテンツ配信システムです。
動画の登録から配信まで、最短5分からスタートできるのが助かります。
強固なセキュリティ対応、マルチデバイス対応、視聴実績分析など必要な機能が一通り揃っていて料金は5万円から。
配信作業フローもわずか4ステップで終了とシンプルで、ライブ配信にも対応している点も魅力です。
・納得の価格と充実の機能
・誰でも簡単に導入できる
・安心の実績
・スタンダードプラン:50,000円/ 月
・プロフェッショナルプラン:100,000円/ 月
・エンタープライズプラン:要見積もり
「C-stream」は完全クラウド型の動画ストリーミング配信システム。
事前に録画した動画はもちろん、ライブ動画の配信にも対応しています。また、「C-stream」のシステムを利用したeラーニングシステムやセミナーシステムの構築も可能です。
運営会社は映像制作も行っており知識が豊富。これから動画制作を始める企業にもおすすめです。
「C-stream」は初期導入費用は無料です。
月額料金(配信費用)は税抜5,000円~で一月の動画配信容量が10GBを超えた場合、超過配信量により料金が加算されます。
「ひかりクラウド スマートビデオ」は、ビデオオンデマンドやLIVE動画を視聴者に配信するサービス。
簡単操作でマルチデバイスへ動画を配信できます。
動画配信サービスは高額な初期費用が必要というイメージがあるかもしれませんが、こちらのサービスはクラウド型サービスのため、配信サーバを購入する必要はありません。
「P-stream」は社員教育や商品案内など、社内にある動画を簡単に配信できるサービスです。
「無広告で動画を配信したい」「簡単に導入できるサービスがない」「できるだけ安く利用したい」…このようなお悩みを「P-stream」が解決します。
・スターターパック:9,800円
・スタンダードパック:24,800円
・エンタープライズパック:74,800円
・ボリュームパック:198,000円
初期費用:30,000円
ビジネスで利用する場合は、機密性の高い情報を扱うことが多くなります。
絶対に情報漏洩しないためにも、有料サービスの中でも通信の暗号化ができるものを選ぶことをおすすめします。
さらに最もセキュリティレベルが高いと言われるのが「ストリーミング形式」のもので、端末にデータが残らないため安心して使用できます。
動画配信システムの中には、非常に機能が豊富なものもあります。
しかし場合によっては機能が豊富であるがゆえに、運用担当者が使いこなせないという失敗例もあります。
自社の運用担当者のPCリテラシーに合ったシステムを選定することは、非常に大切なポイントです。
どうしても社内での運用は難しそうだ…という場合は、開発から動画配信の運用まで請け負ってくれるサービスもあるので、そういったサービスを選ぶようにしましょう。
作成した動画は、動画・コンテンツ配信システムが管理するクラウド上で一括管理されます。
サービスによっては、公開した動画がどのくらい参照され、どのコンテンツにより多くのアクセスがあったか等の利用状況を収集・分析してくれる機能があります。
分析結果を検討することによって、より有効な動画を作成・活用し、より効率良く動画サービスを活用できるようになります。
また登録した動画を別途活用できるような別アプリへの連携や、公開先を絞るなどの視聴制限機能など、細かな部分に対応した機能も備わっているかも確認ポイントです。
せっかく作成した動画ですから、より長期間活用できる環境を提供してくれるサービスを選択するようにしましょう。
動画配信システムには大きく3つのメリットがあります。
動画には「文字」「音(声)」「映像」の情報を一度に伝えることができるため、文章のみで構成されるマニュアルよりも、多くの情報を伝えることができます。
そのため電子化を含めた文章主体のマニュアルページを一部動画参照に差し替えるだけでも、マニュアル作成工数を抑えることができるようになります。
教育テキストは全て動画で行い、確認テストのみ文章で提供するなど、適用範囲を明確にすることで、より効果的なマニュアルを作成・活用できます。
動画では「文字」「音(声)」「映像」の情報を詰め込めます。
そのため、文章だけで構成される紙のマニュアルでは伝えきれない情報を動画配信によって伝えられるようになります。
視聴者も文章で読むよりも内容が頭に入りやすく、具体的な作業内容を動画で確認することができるため、理解が早く、深くなる効果が期待できます。
企業の本社だけではなく支社や拠点が各地にある場合も、同じ動画を全拠点に配信することで簡単に同じ情報を複数拠点で共有できるようになります。
またマルチデバイス対応のサービスであれば、出張中の社員もスマホで確認できます。
各地の営業先の顧客へ商品概要を説明する時にも、動画配信は有効な営業ツールとして活用できるようになります。
一方で、動画・コンテンツ配信システムを導入するデメリットもいくつかあります。
文章で読むよりも直観的に内容が判りやすいというメリットを生かすため、是非文章だけでは伝わりにくい点をポイントにした動画を作成したいところです。
しかし動画自体は、自分で用意する必要があります。
撮影機材も自前で用意する必要があります。
サービスによってはスマホアプリが提供されている場合がありますが、OSが固定されている場合もあります。
また、Youtuberのように照明やタイトル挿入などに凝りだしてしまうと、予定より作成工数が増えてしまうかもしれません。
まずはどこまでのクオリティでマニュアル作成を行うか、事前に決めておくと良いでしょう。
月額料金は安くても、一度に配信できる通信データ容量や視聴ユーザ数の上限が決まっている場合があります。
もちろん視聴者無制限、データ容量無制限の方が使い方に幅は広がりますが、動画のコンテンツを小規模に分けて工夫するなど、よりポイントを絞った動画を作成・配信することでデータ容量を節約できるかもしれません。
動画の容量は圧縮率やビットレートによって大きく変化しますので、正確な容量を確認したい場合は、無料トライアルを利用して確認することも考慮に入れておきましょう。
起業ログ編集部おすすめの動画・コンテンツ配信システムを比較紹介しました。
今回ご紹介した動画配信システムの導入によって、共有情報を効果的に全社員に素早く通知できるようになり、より作業全体の作業効率の向上も期待できるようになるでしょう。
一度動画・コンテンツ配信システムを活用してみたいと考えている方は、ぜひ導入を検討してみることをおすすめします!
画像出典元:O-dan
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