リファラル採用とは?注目の採用方法のデメリット・失敗を避けるには

リファラル採用とは?注目の採用方法のデメリット・失敗を避けるには

記事更新日: 2020/04/08

執筆: 編集部

企業の採用活動は一般的に、求人広告を載せたり、就職・転職イベントにブースを出して人材を募ります。最近はそこに新しく、「リファラル採用」という採用方法が加わりました。

リファラル採用はすでに在籍している社員が人材を推薦・紹介する採用方法です。これはアメリカや欧州では非常にメジャーな採用方法です。

うまく運用することで、採用コストを下げながらも優秀な人材を確保し、企業内の結束感も高まることが期待できます。

この記事では、リファラル採用とはどういったものなのか、そのメリット・デメリット、どういう企業がリファラル採用を導入するのに向いているか、そしてリファラル採用を成功させるためのポイントをご説明します。

リファラル採用とは?

「リファラル採用」とは、企業が人材を採用するために使う方法のひとつです。

“Referral〈読み方・リファラル〉:推薦、紹介”という英語が由来で、企業にすでに在籍している社員が人材を推薦、紹介する形で採用活動がスタートします。人事担当者が一定の採用基準を示し、それに合うと思われる人材を社員が紹介するというものです。

人材を紹介する社員は必ずしも人事部所属である必要はなく、企業が許可を出した人なら誰でも人材を紹介することが可能です。したがって、下記にあるリクルーター制度と異なり、幅広い世代の人材を確保することができます。

他の採用方法との違い

縁故採用との違い

「縁故採用」は古くからある採用方法です。企業の中でもある程度の発言力をもった社員が、血縁者や知人を推薦するというものです。

企業はその推薦を断りづらいことも多く、推薦された人(採用予定者)の能力は度外視されるため、目的に合った人材が採用出来ない可能性があります。

推薦者が企業の採用方針を理解していない場合もありますし、何より採用予定者の能力を度外視するという点で、リファラル採用とは性質が異なります。

リクルーター制度との違い

リクルーター制度は、採用に関わる社員(リクルーター)が出身校や学生時代に在籍したサークルなどに出向き、企業が必要とする人材に声をかけていく方法です。

リクルーターは学校などに直接出向くため、若い社員が担当する傾向があります。

新卒の学生を採用したい場合に有効と言える採用方法です。リファラル採用は、このリクルーター制度が原点になっています。

なぜリファラル採用をするのか?

ポイントは、「採用コストを抑えて、企業により合う人材を確保し、離職率を低下させる」ことです。

もう少し詳しく説明すると、リファラル採用ではまず最初に採用に関わる社員を選び抜くことで、企業にとって質の高い人材を確保できる可能性が高くなります。

また、現代は少子高齢化で働き手が不足しています。

求人サイトに広告を出すよりも、確実でコストが安いリファラル採用は、特に中小企業に好まれます。

そして、現在の売り手市場では若手の離職率が高くなっています。リファラル採用により、企業と求職者のニーズが合いやすくなり、安定して働いてくれる人材を確保することができます。

リファラル採用のメリット4つ

1. 離職率の低下、優秀な人材の確保

企業の特性をよく理解し、企業として信頼できる社員がその人脈を使って採用活動をするので、企業と求職者のマッチング率が上がります。

また、信頼できる人から紹介された企業で働くことで、初期段階から企業に親近感が生まれます。そのような環境は離職率を低下させます。

2. 採用コストの削減

リファラル採用は大手の求人サイトに広告を出したり、就職フェアにブースを出す必要がありません。

リファラル採用に関わった社員に特別報酬を出すこともありますが、そのコストは一般的な採用活動よりも安くなります。

3. 潜在的な転職希望者の発掘

リファラル採用では「いい職場があれば転職したい」といった、ぼんやりとした転職願望を持っている人を見つけやすくなります。

求職者はリファラル採用を行う社員と個人的なつながりがすでにある状態です。

例えばプライベートで現職に不満を持っていることを話したりして、その会話からリファラル採用がスタートすることもあり得ます。

4. 既存社員の意識改革

リファラル採用に関わる社員は、その企業の経営戦略の一部に関わることになります。重要な仕事を任されているという感覚は、社員の意識を高く保つために必要な要素です。

リファラル採用では採用活動に関わらない社員にも、この採用方法の意味を説明する必要があります。こうしたコミュニケーションは、企業が求める人材のイメージを明確にしてくれるので、企業内の意識が高まります。

リファラル採用のデメリット4つ

1. 人間関係が悪化した場合に離職する可能性

リファラル採用の場合、もともと友人・知人である人を採用することになります。

プライベートでの人間関係が悪化した場合や、どちらかが退職してしまうと企業に残った人が居場所を無くしたように感じて離職してしまう可能性があります。

2. 認識不足、誤解によるミスマッチ

リファラル採用に関わる社員が事前に充分な教育を受けていない場合、企業が本来必要としていない人材を紹介してしまう場合があります。

具体的に説明すると、求職者は知人や友人である紹介者の社員から仕事の説明や社内の様子を聞いていると、それを信じて入社を決める可能性が高いです。それが正しい認識ではなかった場合、仕事のミスマッチが生まれてしまいます。

また、紹介者が求職者の能力や仕事に求めるイメージを正しく理解していない場合も、仕事のミスマッチが生まれます。

3. 人材が偏る可能性

一般論として、人は自分に何か共通点がある人と仲良くなる傾向があります。リファラル採用を長期的に続けると、人材が偏る可能性があります。

4. 縁故採用と誤解される可能性

採用に関わる社員だけでなく、直接関わらない社員にも「リファラル採用とは何か」を正しく理解させる必要があります。

友人・知人を紹介するという採用方法は、縁故採用と混同されがちです。

誤解があると、リファラル採用で入社した人が「縁故採用だ」と誤解されて、社内で正しい評価を受けられない可能性があります。

リファラル採用の導入に向いている企業は?

リファラル採用を導入する前に、その企業は自らが「リファラル採用に向いている企業なのか?」と考える必要があります。

一般的に、リファラル採用に向いている企業は以下の2タイプです。

中小企業

大手の求人サイトに広告を出したり、就職・転職フェアにブースを出すといった、大企業と同じような採用方法を取るよりも、リファラル採用を利用する方がコストも下がり、他企業との採用競争に勝てる可能性が高くなります。

採用のコスト面だけでも利点がありますが、リファラル採用はすでに在籍している社員の意識改革にも効果があります。

リファラル採用を円滑に進めるためには、企業がその事業の方向性や求める人材を正しく従業員全体に理解させることが大切です

価値観や情報を共有することで、企業は人材を大切な要素として考えていることが社員に伝わり、社内の結束感が高まります。

ベンチャー企業

ベンチャー企業は特に、コストカットが事業を成功させる上で重要な要素となります。

リファラル採用は採用コストを大幅に削減することが可能なので、ベンチャー企業に向いている採用方法です。

リファラル採用を成功させるためには

リファラル採用は運用法を正しく理解することで、その効果を発揮します。成功させるためのポイントを押さえていきましょう。

他の採用方法と併せて利用する

採用活動をするときには、リファラル採用だけでなく他の採用方法も状況に応じて利用しましょう。

「本当に成果のある採用活動」とは、「採用した人材と企業のニーズが合い、離職率を下げる」ことです。その目的を達成するためには採用方法を1つに絞るのでなく、企業側が間口を広げるように意識することが大切です。

リファラル採用についての知識を企業内で共有する

デメリットの項目でも触れましたが、リファラル採用は人事担当だけでなく、在籍する社員すべてが、「リファラル採用とはどういう採用方法なのか」を理解する必要があります。

縁故採用とは異なり、求職者の職業能力を正当に評価しての採用だということを周知させることが大切です。

焦らず、ゆっくりと

リファラル採用はアメリカや欧州では非常にメジャーな採用方法です。しかし日本ではあまり知られていないため、採用に関わる社員への教育にも時間がかかります。

人事担当者は焦らず、ゆっくりとリファラル採用を企業内に浸透させていくことが大切です。

専用ツールの力も活用する

日本ではまだ新しいタイプの求人ということもあり、リファラル採用の実施そのものの難易度が高いと言えます。リファラル制度について従業員への理解促進を促し、対応した仕組みを作り上げることは容易ではありません。

そのため、場合によっては専用ツールの導入も検討した方がよいでしょう。

提供会社によっては、ツールの提供だけではなく、コンサルティングを受けることもできます。こうしたサービスを利用することでよりスムーズな導入も可能になります。

以下の記事ではおすすめのリファラル採用ツールについてご紹介しています。

ぜひ、ご覧ください。

 

まとめ

リファラル採用は正しく運用すれば、採用活動のコストを削減でき、企業にとって優秀な人材を確保することができます。それば離職率の低下につながり、長期的に企業内で人材を育てていくことが可能となります。

日本ではまだまだ定着していませんが、企業としても市場で長期的に生き抜いていくために、取り入れてみる価値がある採用方法と言えます。

 

画像出典元:pixabay

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