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記事更新日: 2024/11/20
社内報アプリとは、スマホで読める社内報を簡単に作成できるシステムです。
SNSのようにコメントやいいねができるので、社員同士がコミュニケーションをとるためにも役立ちます。
当記事では、おすすめ社内報アプリ12選の利用料金や特徴を比較紹介します。
大企業の成功事例をはじめ、選び方のポイント＆社内報アプリのメリット・デメリットも説明するので、ぜひ参考にしてください。
おすすめサービスの比較を無料で！
このページの目次
社内報アプリとは、スマートフォンのアプリで社内報が見られるstoryービスです。
これまでは紙の社内報が定番でしたが、パソコンやスマホから閲覧できるWEB社内報を提供する企業が増えています。
(1) 紙の社内報：従来からあるタイプ
(2) WEB社内報：パソコンやスマホのWEBブラウザ（Google Chromeなど）で閲覧する
(3) 社内報アプリ：スマホにインストールしたアプリをひらいて閲覧する
厳密にいうと「社内報アプリ」は、スマートフォンのWEBブラウザからの閲覧ではなく、アプリをインストールして利用するタイプです。
ただ、自社の社内報をアプリのみで運用していることは少なく、WEB社内報とアプリを併用するのが一般的です。
今回紹介するサービスは「(2)のみ」「(2)+(3)」「(1)+(2)+(3)」など様々なので、自社の希望に合わせて選びましょう。
| WEB社内報（アプリ）の特徴 | 紙の社内報の特徴 |
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WEB社内報にはなくアプリだけにある特徴は、プッシュ通知でお知らせできることです。
WEB社内報だとメールで新着情報を知らせる方法なので、アプリのほうが従業員の見逃しが少なくなる可能性があります。
社内報アプリには無料で使えるものがありますが、サポートがほとんどありません。
無料サービスは自分たちですべて管理しないといけないので、ITシステムに不慣れな場合は有料サービスのほうが安心です。
次は社内報アプリを上手に活用している企業の事例を紹介します。
画像出典元：「株式会社ベネッセホールディングス」公式HP
株式会社ベネッセホールディングスは、20,000人以上の従業員を抱える企業。
様々な事業を手がけているうえに、各社の働き方が多様化してコミュニケーションを取りにくいことが課題でした。
さらに、リモートワークやフリーアドレス制の導入で紙の社内報だと配布が難しい状況。
そこで、全従業員が簡単にアクセスできる社内報アプリの利用を開始しました。
リアルタイムで情報を発信できるようになり、社員から「毎朝見るのが日課です」などのコメントが寄せられています。
様々なグループが関わる新規事業の投稿では、閲覧数が大きく伸びたとのこと。
効果測定を繰り返して良質な記事作成を目指しつつ、グループの繋がりが深まるような取り組みにも力を入れています。
画像出典元：「ensoku!（エンソク）」公式HP
エン・ジャパン株式会社は「社内報アワード2021」で、シルバー賞とブロンズ賞を受賞しました。
特徴的なのは、一般公開されていて社外の人でも見られることです。
「ワクワクする情報を社内に埋もれさせておくのはもったいない」という意見が採用された社内報で、日々の出来事から採用情報まで多種多様な記事が投稿されています。
『ensoku!（エンソク）』という名前の通り、見る人を楽しくさせてくれる社内報です。
企業のイメージアップにもつながっているでしょう。
画像出典元：「明治ホールディングス株式会社」公式HP
明治ホールディングス株式会社の従業員数は17,000人以上で、明治グループは海外に30を超える拠点があります。
国や事業を超えてコミュニケーションを取るために、2021年4月にWEB社内報を導入しました。
成功ポイントは、自動翻訳機能があるツールを採用したこと。
世界各地で働く従業員にタイムリーに情報を届けられるようになりました。
現在は、3つの社内報をフル活用していて、1つ目は、国内向けの紙の社内報『amazing!』です。
2つ目は海外向けの紙の社内報『MEIJI JOURNAL』、3つ目がWEB社内報である 『amazing! plus』です。
「社内報アワード2021」では「紙社内報部門1冊子20ページ以上」で最上位となるグランプリに輝きました。
紙媒体とWEB社内報の両方を使って成功している事例です。
※「TSUTAERU」は運営元のサービスがKAGOMEやTSUTAYAで導入された実績あり
画像出典元：「Solanowa」公式HP
「Solanowa」の特徴は、社員が会社のファンになるための機能があることです。
メインロゴを自由に変えられるので、会社のロゴに設定してオリジナリティのある社内報がつくれます。
画像だけでなく音声や動画をつかったコンテンツ作成が簡単にでき、自社のミッションや経営方針が伝わりやすいのもメリットです。
アプリやPCなどあらゆる媒体から閲覧可能で、日本語、英語、スペイン語、ドイツ語などにも対応しています。
注意点は、従業員数1,000名以上の企業での導入事例が多く多機能なツールであること。
自社に必要ない機能があるとコスパが悪くなる可能性があります。
▶初期費用：要問合せ
▶月額利用料：要問合せ
画像出典元：「ourly」公式HP
「ourly」は、分析機能が優れているアプリです。
閲覧率や読了率がバブルチャートで表示されるので、効果測定が容易に行えます。
社内報の質を上げたい企業に最適なサービスです。
それでいてシンプルな操作画面で、専門的な知識は不要。
誰でも迷わずに使える工夫がしてあるので、ユーザーから「使い方がとても簡単」だと評価されています。
ただし、日本語以外への対応について公式HPに記載されていないので、必要があれば確認しましょう。
▶初期費用：要問合せ
▶月額利用料：要問合せ（従業員数ごとの料金プラン）
画像出典元：「TSUTAERU」公式HP
「TSUTAERU」は、リンク切れを予防する機能がある社内報アプリです。
リンク情報を常に保持していて、リンク切れになると自動的に削除されます。
予約投稿機能だけでなく、公開終了タイマーもあり期間限定で記事を公開することも可能。
メールで社内報が更新されたことをお知らせでき、おすすめポイントも表示できるので閲覧数を増やすチャンスが広がります。
しかし、専用のアプリがなくwebブラウザからの閲覧に限られることがデメリットです。
▶初期費用：110,000円（税込み）
▶月額利用料：49,280円（税込み）～
※動画作成機能なしのプラン料金
他にもおすすめしたいサービスがあるので紹介しますね。
画像出典元：「workstory」公式HP
「Workstory」は、社内の一体感醸成とモチベーション管理を楽にするコミュニケーションプラットフォームです。
役員がメッセージをスムーズに発信できたり、利用状況を可視化できるため、リモートワークなど多様な働き方に対応可能です。
リモートワークの導入企業や、多拠点での社員コミュニケーションを改善したい企業に特にお勧めです。
社内の連携を強化し、理念を共有することで、離職防止や企業文化の定着に役立ちます。
▶初期費用：月額料金の3ヶ月分
▶月額利用料：10万円※
※31~300名までの利用はすべて料金一律。300名以上の企業は別途相談が必要です。
画像出典元：「TUNAG」公式HP
「TUNAG」の優れている点は、会社の成長を後押ししてくれることです。
カスタマーサクセスが徹底的に導入サポートをして、経営者の意図が社員に伝わる仕組みづくりをしてくれます。
他にも、社員が知りたい情報を集めたページや、最新情報をチェックできるタイムラインなど、便利な機能が満載です。
これらを組み合わせて、自社にピッタリなシステムを構築できます。
700社以上の導入実績がありますが、対応できる人数は10名程度からです。
利用する人の数が9名以下の場合は他のサービスを使いましょう。
▶初期費用：要問合せ
▶月額利用料：要問合せ
画像出典元：「ザ社内報」公式HP
「ザ社内報」は、月額料金55,000円（税込み）から利用できる社内報アプリです。
750社以上の導入実績がある「Clipkit」の中から、社内報に必要な機能だけを厳選してつくられました。
直感的に使える操作画面なのでブログ感覚で記事が作成できるのも魅力です。
新着記事は専用アプリにプッシュ通知でお知らせができ、アクセス分析ツールで社員の反応をチェックできます。
コミュニケーション機能も充実していますが、最低契約期間が1年と長いのがネックです。
▶初期費用：要問合せ
▶月額利用料：55,000円（税込み）～
画像出典元：「社内報アプリ」公式HP
「社内報アプリ」は、社内報の専門会社が運営しているサービスです。
現場の社員が求める機能が充実していて、サポート担当が社内報ディレクターなので何でも相談できます。
マルチデバイス対応で、パソコンだけでなくアプリからの投稿も可能です。
現在使用中のシステムと同じID＆パスワードでログインできるので、社員がストレスなく利用できるでしょう。
400社以上の導入実績がありますが、SNSにあるような「コメントへのメンション機能」はありません。
社内SNSではなく”社内報”として設計されたシステムなので、社内SNSとして活用したい場合は他のサービスにしましょう。
▶初期費用：要問合せ
▶月額利用料：要問合せ（Light、Standard、Standard+、Premiumの4種類）
画像出典元：「WMZ」公式HP
「WEB社内報 WMZ」は、WEB版だけでなく紙の社内報もつくれるサービスです。
20年以上も社内報に関わってきた実績があるので企画段階からサポートを受ければ、社員が求めるコンテンツに仕上がるでしょう。
自社に必要な機能だけをカスタマイズでき、セキュリティに関する認証機能や承認機能も搭載されています。
アプリにも対応していて使いやすいサービスですが、分析機能に関する情報が少ない点に注意しましょう。
高度な分析をしたい場合は、導入前に確認が必要です。
▶初期費用：要問合せ
▶月額利用料：要問合せ
画像出典元：「KYO-YU」公式HP
「KYO-YU」の特徴は、ランニングコストをかけず初期費用だけで済むことです。
985,600円（税込み）から利用できて、ライセンス制限は特にありません。
社内報の発行だけでなく、自社マニュアルの一元管理やナレッジの共有に役立つ機能があるのも魅力的な部分です。
基本機能は記事作成や管理、社員のコミュニケーション機能などで、メール通知やお気に入り設定機能などをオプションで追加する仕組み。
カスタマイズ性が高いので、自社に最適なシステムを構築できます。
スマホからも閲覧できますが、アプリには対応していないのでWEB版のみとなります。
▶初期費用：985,600円（税込み）～
▶月額利用料：なし
画像出典元：「Knowledge」公式HP
「Knowledge」は、完全無料で使えるシステムです。
オープンソースのサービスなので、スキルがあれば機能を自由に追加できます。
ダウンロードするだけで利用が開始でき、情報が外部に漏れる心配もありません。
マークダウン記法（特定の記号を使って段落などが作成できる）が採用されているのもメリットです。
しかし、サポートがまったくないので、システムの扱いに慣れている企業に向いています。
▶初期費用：無料
▶月額利用料：無料
画像出典元：「NotePM」公式HP
「NotePM」は、5,000社以上で利用されているサービスです。
社員が様々な情報を書き込んでナレッジを蓄積するシステムで、幅広い使い方があります。
社内報だけでなく、社内FAQの作成、ノウハウの共有などにも役立つでしょう。
コメントやいいねもできるので、コミュニケーションツールとしても優秀です。
社内報を見るだけの人は無料ですが、アクションをする人の数で料金が決まります。
参加するユーザーの数が多くなると料金も高くなるのが注意点です。
▶初期費用：なし
▶月額利用料
・プラン8（ユーザー数8人まで）：4,800円（税込み）
・プラン15（ユーザー数15人まで）：9,000円（税込み）
・プラン25（ユーザー数25人まで）：15,000円（税込み）
・プラン50（ユーザー数50人まで）：30,000円（税込み）
・プラン100（ユーザー数100人まで）：60,000円（税込み）
※ユーザー数100名単位で徐々に料金アップ
・プラン1000（ユーザー数1,000人まで）：600,000円（税込み）
※ユーザ数1,001人以上の場合は要問合せ
画像出典元：「desknet’s NEO」公式HP
「 desknet’s NEO」は、クラウド版とパッケージ版から選べるシステムです。
クラウド版なら初期費用0円、1ユーザー月額440円（税込み）から利用できます。
細かいセキュリティの対策をしたい場合は、パッケージ版が最適です。
1,000以上の政府機関や自治体で導入されていて実績は十分。
幅広い機能展開で、社内報だけでなく様々な業務を効率化できます。
ただし、クラウド版もパッケージ版も最低利用人数が5名以上です。
＜クラウド版＞
▶初期費用：0円
▶月額利用料：440円（税込み）+オプション料金
＜スモールライセンス＞
▶43,780円（税込み）～+オプション料金
※年間サポート料金もかかります
＜エンタープライズライセンス＞
▶550,000円（税込み）～+オプション料金
※年間サポート料金もかかります
社内報の閲覧率を上げるためには、新着情報を知らせる機能が必要です。
プッシュ通知で社員に通知したいなら、アプリに対応しているサービスを選びましょう。
アプリ非対応の場合は、メール通知機能があるサービスがオススメです。
専門的な知識がない人でも投稿できる仕組みになっていると、いろいろな社員が情報発信できます。
操作性やテンプレート機能などの有無を確認しましょう。
WEB社内報をブラッシュアップするためには、分析機能が充実しているサービスが望ましいです。
自社が求めるレベルの機能が揃っているサービスを探しましょう。
ほとんどのサービスにいいねやコメント機能があるので、SNSのようにコミュニケーションをとれます。
テレワークや海外勤務など、働いている場所を問わずに関われるのは大きなメリットです。
リアルタイムで情報を発信したり、ちょうどいいタイミングで予約投稿できるので、一番届けたい時期に社内報を発行できるのがメリットです。
回数も自由に決められるため、紙媒体よりも多くの情報を届けることもできます。
社内報アプリを使えば、過去の投稿を見返したり、閲覧率などをグラフで表示できます。
蓄積したデータを生かせば、より質の高い社内報へと近づくでしょう。
社内報アプリのデメリットは、閲覧するための機器が必要になることです。
PCもスマホも持っていない従業員は社内報を見ることができません。
スマホだと長文のコンテンツは読みにくい印象を与えます。
短くまとめたり、何回かに分けて紹介するなどの工夫が必要です。
SNSと同じ機能があると、アンチコメントがついたり、他の部署をライバル視する社員がいたりするかもしれません。
トラブルを未然に防ぐために、定期的にチェックしたほうが良いでしょう。
在宅勤務など働き方が多様化しているので、社員が気軽にコミュニケーションをとれる社内報アプリの重要性が増しています。
それに、自社の経営方針を浸透させるためにも、社内報アプリが大活躍します。
大切なポイントは、自社の課題を解決できるサービスを選ぶことです。
料金だけでなく、機能や使いやすさも考慮して導入するアプリを決めましょう。
画像出典元：O-dan
