記事更新日: 2024/02/29
オフィスへの出勤とリモートワークを組み合わせたハイブリッドワークは、すでに多くの企業で取り入れられ、これからの主流になる働き方です。
ただし、ハイブリッドワークは従業員の働き方が多様になる分、管理が複雑になるというリスクがあることには注意が必要です。
ハイブリッドワーク向けの管理ツールや業務効率化ツールを導入することで、そうしたリスクに対処することができます。
この記事では、ハイブリッドワーク向けツールについて解説し、さらにカテゴリ別におすすめツールを比較、紹介します。
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このページの目次
ハイブリッドワークとは、リモートワークとオフィスワークを組み合わせる、あるいは使い分ける働き方です。
ハイブリッドワークの例
従業員のスタイル（出勤にかかる時間の長短、オフィス／自宅の方が集中できるなど）や、業務の特性によって、時間や曜日、週ごとに働く場所を選択します。
例えば、週5日のうち、作業中心の3日はリモートワーク、打ち合わせやクライアントワークのある2日はオフィスに出勤するというような使い分けが考えられます。
それぞれの従業員のスタイルに合わせることでストレスを低減しながら、オフィスワークのメリットもしっかり活かせるため、生産性向上につながる働き方です。
ハイブリッドワークでは、従業員それぞれが日によって働く場所を変えるため、管理が複雑になりやすいというデメリットがあります。
そこでおすすめなのが各種管理ツールや業務効率化ツールです。
導入によってリモートワークとオフィスワークを統合的に管理できます。
さまざまな種類がありますが、代表的なものとして以下のようなツールがあげられます。
| Web会議ツール | 組織管理ツール | チャットツール |
| リモートでも会議を実施 | 書類提出や面談をオンライン化 | コミュニケーション全般をオンライン化・効率化 |
| Microsoft Teams Google Meet ハイブリッド会議システム Zoom SOBA mieruka Cloud
|
Slack LINE WORKS Chatwork 他のツールも見る |
|
| ナレッジ共有ツール | タスク管理ツール | クラウドPBX・IP電話 |
| リモートでもファイルや情報をスムーズに共有 | タスクの振り分けや進行の確認をオンライン化 | リモートでも社用電話対応を可能に |
| Notion Microsoft 365 Qast 他のツールも見る |
Asana Trello 他のツールも見る |
りもふぉん トビラフォンCloud MiiTel 他のツールも見る |
（税抜価格）
画像出典元：「Microsoft Teams」公式HP
「Microsoft Teams」は、Web会議からチャット、ファイル共有、PBXなど、幅広い機能を網羅したオールインワン型のコラボレーションツールです。
Web会議については、無料プランでも1対1なら30時間、グループでも1時間までの会議を実施可能と、スモールスタートがしやすい設計になっています。
また、WordやExcelなどオフィス製品とシームレスに連携したり、会議をしながらの同時編集などもできるため、従来のツールとの親和性が高いのもポイント。
マイクロソフトが提供し、非常に多くの企業で導入されていることから、手軽に安心して導入できるツールと言えるでしょう。
利用できる機能が異なる3つの有料プランが用意されています。
また、一部機能が利用できる無料プランと、1ヶ月間の無料トライアルの利用も可能です。
| Microsoft Teams Essentials | Microsoft 365 Business Basic | Microsoft 365 Business Standard | |
| 初期費用 | 0円 | ||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
500円／ユーザー | 750円／ユーザー | 1,560円／ユーザー |
（税抜）
画像出典元：「Google Meet」公式HP
「Google Meet」は、Googleが提供するグループウェア「Workspace」のアプリで、ビデオチャット・Web会議に特化しています。
無料プランでも100人まで、60分までの会議を実施可能で、モバイルアプリや1対1の場合は制限がありません。
Googleドキュメントやスプレッドシートを共同編集しながらの会議も可能と機能性も十分です。
さらに、プレミアムプランを契約すれば、制限時間を24時間、参加人数を1,000人まで拡張し、録音や文字起こしも利用可能。
Google Workspaceを使っている企業には最適の選択肢と言えるでしょう。
Google Meet単体ではなく、Workspaceの契約が必要となります。
また、Enterpriseを除いた3プランでは、14日間の無料試用が可能です。
| Business Starter | Business Standard | Business Plus | Enterprise | |
| 初期費用 | 0円 | |||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
680円 | 1,360円 | 2,040円 | 要問合わせ |
（税抜）
画像出典元：「ハイブリッド会議システム」公式HP
「ハイブリッド会議システム（Google Meet ハードウェア・Zoom Rooms・Teams Rooms）」は、Web会議システムの提供ではなく、モニターや音響、カメラなど設備面を中心とした環境整備を行うサービス。
話者のトラッキング、オートフレーミング、ノイズ除去など、高性能な補助機能を搭載した機器を提供するのが特長です。
また、会議室のサイズに合わせた最適な構成の提案、導入から運用まで一気通貫でのサポートと、手厚い支援を受けられるのもポイント。
Web会議で声が聞こえづらい、ハウリングが発生する、誰がしゃべっているのかわからないなど、環境面で課題を抱えている企業におすすめです。
詳細に関してはお問い合わせが必要です。
画像出典元：「Zoom ミーティング」公式HP
「Zoom ミーティング」は、現在国内の多くの企業で使われているポピュラーなWeb会議システム。
無料プランでも100名、40分までの会議を実施可能で、有料プランにアップグレードすることで、数百名規模での実施まで可能になります。
機能面では、マルチデバイスで利用可能で、カレンダーとの同期、チャット、画面共有、録画と文字起こし、ファイル共有などの補助機能も充実しています。
さらに、パッケージによってはホワイトボード機能によるナレッジ共有やPBXなども利用でき、より広範囲の業務で活用することも可能に。
充実の機能に加えて、信頼性の高さ、多くの企業で導入済みで社外との会議開催のハードルも低いことなどから、どんな企業でも使いやすいツールです。
利用できる機能が異なる4つの有料プランが用意されています。
また、制限付きの無料プランも利用可能です。
| プロ | ビジネス | ビジネスプラス | エンタープライズ | |
| 初期費用 | 0円 | |||
| 費用 （年間） |
21,250円 /年・ユーザー |
29,990円 /年・ユーザー |
34,380円 /年・ユーザー |
要問合わせ |
（税表記なし）
画像出典元：「SOBA mieruka Cloud」公式HP
「SOBA mieruka Cloud」は、アプリのインストールが不要で、登録から1分で利用可能と手軽さが魅力のWeb会議システムです。
また、使いたい時にすぐに使える手軽さを備えながらも、機能やインターフェースをオーダーメイド型でカスタマイズ可能なのも特長。
かんたん接続や商談メモの作成など、オンライン商談に最適化した機能が提供されているのも他社にはないポイントです。
大手サービスとは異なる柔軟な使い勝手が特長のため、ニーズと合致していれば有力な選択肢になるでしょう。
同時接続数（会議に同時接続できる人数の上限）によって、下の表のように料金が変化します。
また、30日間の無料トライアルの利用が可能です。
| プラン | ||
| 初期費用 | 0円 | |
| 月額費用 | 5人 | 25,000円 |
| 10人 | 45,000円 | |
| 20人 | 80,000円 | |
| 50人 | 180,000円 | |
（税抜）
画像出典元：「TIMO Meeting」公式HP
TIMO Meetingは、業界トップクラスの充実機能が特長の、国内初のミーティングマネジメントツールです。
事前のアジェンダ共有から会議中の自動議事録作成、タスク管理まで、ミーティングマネジメントに関わる全ての機能をカバーしています。
パーソルが運営する信頼性も魅力で、費用は他ツールと比べてやや割高ではあるものの、十分コスパの良いツールと言えるでしょう。
議事録書き起こし専用プランを含めた4種類のプランが用意されており、無料トライアルも可能です。
| 文字起こし専用プラン | ライトプラン | スタンダード プラン |
プロプラン | |
| 初期費用 | 無料 | 100,000円〜 | ||
| 月額利用料 | 30,000円 | 50,000円 | 100,000円 | 200,000円 |
（税表記なし）
画像出典元：「smartHR」公式HP
「SmartHR」は導入実績60,000社以上、シェアNo.1のクラウド型人事労務ソフトです。
Web上で書類作成や回収、管理をできるため、紙もハンコも使う必要がなく、提出する側の社員と人事労務を担当する社員の両方がどこからでも手続きをおこなえます。
e-Gov APIと連携しているため、役所やハローワークへの書類提出もWebからできて便利です。
人事評価やスキル管理など、タレントマネジメントに関する機能も充実しているため、業務効率化から組織改善までも叶えてくれます。
初期費用は無料で、15日間の無料トライアルが用意されています。
月額費用についてはお問い合わせが必要です。
画像出典元：「TeamUp」公式HP
「TeamUp」は、対話の質を高め、リモートワークで離れて働く社員へのフォローも確実にできるクラウド1on1ツールです。
GoogleカレンダーやSlackと連携できるため1on1を定着させやすく、会話のログを記録・共有できるので現場の悩みをタイムリーに上層部にあげることもできます。
1on1前に部下側から話したい内容を提出したり、前回のログを確認したりできるので、部下側への継続的なフォローも上司側の負担少なくおこなえるでしょう。
費用は利用するアカウント数によって変動します。
15日間の無料トライアルを利用可能です。
画像出典元：「Slack」公式HP
「Slack」は、国内外の多くの企業で導入されている、アメリカ発のビジネスチャットツールです。
洗練されたUIとマルチデバイスで快適に操作できる使い勝手の良さが特長で、国産ツールと比べてもより使いやすいツールです。
外部サービスとの連携がしやすく自動化に繋げやすいのも、生産性向上にとっては重要なポイントです。
チャット機能以外にも、ビデオ通話やファイル共有、ワークフロー設計などの機能も備わっており、幅広い業務に活用できます。
機能の異なる3つの有料プランが用意されています。
また、メッセージを含む一部機能が利用可能なフリープランも用意されています。
| プロ | ビジネスプラス | Enterprise Grid | |
| 初期費用 | 0円 | ||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
925円/ユーザー | 1,600円/ユーザー | 要問合わせ |
（税抜）
画像出典元：「LINE WORKS」公式HP
「LINE WORKS」は、LINEの提供するビジネスチャットツールで、「ビジネス版LINE」とも言えるサービスです。
普段使っているLINEとほぼ同様の画面でありながら、セキュリティの万全な環境でやりとりできるのが特長。
メンバーは管理者が登録し、管理画面でログの確認も可能と安心して利用できます。
また、カレンダー、掲示板、ファイル共有など、ビジネスで役立つ機能も備わっています。
利用できる機能やデータ上限が異なる2つの有料プランが用意されています。
また、トークを含む一部機能が利用できる無料プラン、30日間の無料トライアルも利用可能です。
| スタンダード | アドバンスト | |
| 初期費用 | 0円 | |
| 月額費用 （年間契約の場合） |
450円／1ライセンス | 800円／1ライセンス |
（税抜）
画像出典元：「Chatwork」公式HP
「Chatwork」は、国内利用者数ナンバーワンの国産チャットツール。
国産ツールらしくセキュリティレベルが高いのが特長で、銀行や官公庁でも導入可能な水準で安心して利用できます。
機能面でも、GmailやXなど外部ツールとの連携、ビデオ通話やファイル共有、タスク管理などハイブリッドワークに役立つ多くの機能が備わっています。
安心感と機能性を両立しており、多くの企業におすすめのツールと言えます。
利用できる機能が異なる2つの有料プランが用意されています。
また、チャットやビデオ通話などが利用できるフリープランも利用可能です。
| ビジネス | エンタープライズ | |
| 初期費用 | 0円 | |
| 月額費用 （年間契約の場合） |
700円／ユーザー | 1,200円／ユーザー |
（税抜）
画像出典元：「Notion」公式HP
「Notion」は、豊富な情報共有機能が備わった「オールインワン・ワークスペース」ツール。
新興サービスですが、ここ数年で国内でも数多くの企業が導入しています。
共同編集可能なドキュメントやファイル共有、プロジェクト管理など、とにかくナレッジ・情報共有に役立つ機能が豊富で、かつ使いやすいのが特長。
また、有料アドオンではあるものの、独自AIを搭載しており、蓄積したナレッジや情報を会話形式ですぐに見つけ出すといった活用方法も可能です。
利用できる機能やセキュリティなどが異なる3つの有料プランが用意されています。
また、一部機能を利用できるフリープラン、無料トライアル（期間は要問合わせ）も利用可能です。
| プラス | ビジネス | エンタープライズ | |
| 初期費用 | 0$ | ||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
8ドル | 15ドル | 要問合わせ |
（税抜）
画像出典元：「Microsoft 365」公式HP
「Microsoft 365」は、Excel、Word、PowerPointなど、おなじみのツールをワンパッケージで利用可能なサービスです。
プランによっては、TeamsやOne Drive、動画作成ツールや共同編集機能なども利用可能で、より幅広い業務に活用できます。
加えて、copilotという生成AIアシスタント機能を活用すれば、作業の自動化や効率アップも実現可能です。
利用できる機能、導入形態が異なる4プランが用意されています。
また、全てのプランで1ヶ月の無料トライアルが利用可能です。
| Microsoft 365 Business Basic | Microsoft 365 Business Standard | Microsoft 365 Business Premium | Microsoft 365 Apps for business | |
| 初期費用 | 0円 | |||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
750円／ユーザー | 1,560円／ユーザー | 2,750円／ユーザー | 1,030円／ユーザー |
（税抜）
画像出典元：「Qast」公式HP
「Qast」は、社内のナレッジマネジメントに特化したクラウド型ツール。
社内Wikiに加えて、社内Q&Aを作成できたり、従業員が困っていることをつぶやき形式で共有できたりするユニークな機能が特長です。
また、情報の検索性が高く、社内に散らばった情報をさまざまな形式・手法で探し出せるため、ノウハウを埋もれさせないのもポイントです。
利用できる機能やデータ容量が異なる2プランが用意されており、詳細な料金についてはお問い合わせが必要です。
また、無料のデモや、10名以下であれば無料で導入できるフリープランも利用可能です。
画像出典元：「Asana」公式HP
「Asana」は、定常業務から組織改善まで、あらゆるレイヤーで仕事を可視化して効率化するツールです。
基本のタスク管理に加えて、プロジェクト全体のマネジメントやワークフローの設計、ゴールの設定など、幅広い管理機能が備わっています。
社内や部署レベルで同一画面を共有可能で、目標は何か、どの業務がどのくらい進んでいるか、タスクは何かがひと目でわかり、組織全体の生産性を向上します。
企業向けの料金プランは問い合わせが必要です。
個人および小規模チーム向けの料金プランは以下の表の通りで、利用人数や機能が異なる3つのプランが利用可能です。
| Personal | Starter | Advanced | |
| 初期費用 | 0円 | ||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
0円／ユーザー | 1,200円／ユーザー | 2,700円／ユーザー |
（税抜）
画像出典元：「Trello」公式HP
「Trello」は、シンプルなUIと、タスク管理に用途を絞った機能が使いやすいツールです。
タスクの一覧や進捗をひと目で可視化できる「ボード」が特長で、さらにそれぞれのタスクをリストやカードでより詳細に管理することができます。
また、外部ツールとの連携や作業の自動化が可能とカスタマイズ性も高いため、あらゆる種類の業務、プロジェクトに対応することができます。
利用できる機能が異なる4プランが用意されています。
また、Premiumプランのみ無料トライアル（期間は要問い合わせ）の利用が可能です。
| FREE | STANDARD | PREMIUM | ENTERPRISE | |
| 初期費用 | 0ドル | |||
| 月額費用 （年間契約の場合） |
0ドル／ユーザー | 5ドル／ユーザー | 10ドル／ユーザー | 17.5ドル／ユーザー |
（税抜）
画像出典元：「りもふぉん」公式HP
「りもふぉん」は、簡単導入かつ音声応答プランであれば月額680円の低価格から始められるIP電話サービスです。
外出時や在宅勤務中など、どこにいても複数携帯で電話受信が可能で、管理機能も充実しています。
また、時間外対応や留守番登録機能など、ビジネス利用にあると便利な機能も備わっています。
りもふぉんでは、３つの料金プランが用意されています。
現在、初回7日間（または通信料1,000円まで）お試しができる無料トライアルが実施されています。
申し込みや登録は無料で、事前の保証金等も必要ないので、導入前に体験してみるのもおすすめです。
| スタンダードプラン | ベーシックプラン | 音声応答プラン | |
| 初期費用 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 月額利用料 | 1,380円 （着信人数によらず同額） |
980円 （着信人数によらず同額） |
680円 |
| 発着信通信料 | 携帯電話、PHS宛 21円/分 050アプリ、固定電話宛 9円/分 |
ー | |
| 音声応答 | 4円/回 | 4円/回 | 4円/回 |
| 音声応答後の録音 | 21円/分 | ー | ー |
| 特徴 | ・電話帳、留守録機能、着信拒否、スタッフアカウントなど ・「ただ今電話が混みあっております」というアナウンスが可能 |
・電話の受付件数が少なく、電話転送のみの機能でよい場合 ・電話番号のみ欲しい場合 |
・自動応答メッセージで対応 （通話機能なし） ・同時に多数のアクセスが可能 |
（税抜き表示）
画像出典元：「トビラフォンCloud」公式HP
「トビラフォンCloud」は、導入が簡単で、スモールスタートも可能なクラウドPBX。
少人数から大企業まで、大規模な工事は不要で、従来の固定電話をクラウド化し、スマホをはじめマルチデバイスで対応可能な環境を実現できます。
また、自動対応システムで電話を振り分け、適切な担当者に繋いだり、海外からの迷惑電話をブロックしたりすることも可能。
SlackやTeamsと連携して着信時に通知することもできて便利です。
基本料金に加えて、内線番号の数や拡張機能の利用などによって料金が変化します。
| トビラフォンCloud | |
| 初期費用 | 33,000円～ |
| 月額費用 | 3,300円〜（内線番号2つまで） |
（税込）
画像出典元：「MiiTel」公式HP
「MiiTel」は、社用電話のインターネット回線化に加えて、業務品質の向上にも役立つツールです。
基本のIP電話、自動応答機能によって社用電話をオンラインで対応可能にします。
通話解析機能では、通話内容をAIが解析し、速度、ラリーの回数などをスコアリングするほか、特定キーワードを検知してアラートするといった活用も可能です。
| MiiTel | |
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 （年間契約の場合） |
5,980円／ID |
（税抜）
ハイブリッドワークではリモートワークで働く従業員とオフィスワークの従業員がいるため、コミュニケーションロスが発生しがち。
チャットツールやビデオ会議ツールを導入すれば、そうしたロスをなくし、社員がどこにいても円滑なコミュニケーションや情報共有ができるようになります。
タスク管理・プロジェクト管理ツールを導入すれば、誰が何の作業をしているか、業務の進行状況などがひと目で確認できるようになります。
従来の口頭ベースでの確認に比べて、業務の遅れややり忘れの防止、業務上のボトルネックの特定などがしやすくなります。
また、従業員の生産性も可視化できるため、人事評価の精度向上にも役立つでしょう。
ハイブリッドワーク向けツールは、単純に管理をオンライン化するだけでなく、生産性自体の向上にも役立ちます。
手作業や表管理などよりも操作が簡単で、さらにツール同士の連携による自動化やAIアシスタントなどが活用できるものもあります。
こうした機能を活用することができれば、業務効率をアップすることができるでしょう。
ハイブリッドワーク向けツールには、対象となる業務ごとに以下のような多くの種類があります。
自社の勤務形態と、それによって生じる課題に応じて、解決可能なツールを選びましょう。
また、ツールによっては複数の業務領域をカバーしているものもあるため、管理全般をオンライン化したい場合にはそういったものを選ぶと良いでしょう。
同じ種類のツールでも、機能や仕様が異なることにも注意が必要です。
例えばWeb会議ツールの場合は、接続可能な人数や制限時間に加えて、自動録音や文字起こしへの対応、チャットの有無などが異なります。
課題に合わせて必要な機能を備えたものを選ぶのが基本ですが、無料プランを提供しているツールも多いため、まず使ってみてから絞り込んでいくのも良いでしょう。
ツールの利用費用は種類と製品によって異なりますが、おおまかに以下が相場です。
| ツールの種類 | 初期費用 | 月額費用 （有料プランの場合） |
| Web会議ツール | 0円 | 1,000円〜2,000円／ユーザー |
| 組織管理ツール (クラウド型) |
無料～30万円 | 1万円〜6万円 |
| チャットツール | 0円 | 1,000円前後／ユーザー |
| ナレッジ共有ツール | 0円 | 1,000円〜2,000円／ユーザー |
| タスク管理ツール | 0円 | 1,000円〜2,000円／ユーザー |
| クラウドPBX | 数万円〜10万円 | 5,000円〜数万円 |
多くのツールは初期費用がかからず、ユーザーごとに費用が発生する体系のため、スモールスタートがしやすくなっています。
まずは少ないID数で導入して、実際の使い勝手をみながら最適なツールを選ぶのも良いでしょう。
ハイブリッドワークでは、従業員のストレスの低減や生産性の向上が期待できる反面、管理が複雑になるというデメリットもあります。
管理ツールや業務効率化ツールを導入することで、そうしたデメリットを低減し、より効率の良い企業・部署運営が可能になります。
最適なツールを導入するためには、まずは自社の勤務形態や課題を整理したうえで、それを解決できるツールを選ぶことが重要です。
画像出典元：O-dan
